コンサルタントの採用・育成強化
FY2016に初出。31回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-12。
- 2026-08-12前進決算
「コンサルタント数（注）は737名となり、前連結会計年度末比24名増加（3.4％増）、前年同期末比94名増加（14.6％増）となりました。」
コンサルタント数が前連結会計年度末から24名増加し、採用活動の進展を示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「コンサルタント数（注）は、前連結会計年度末比103名増加（16.9％増）の713名となりました。また、コンサルタント数を含む当社グループ全体の従業員数は、前連結会計年度末比127名増加（18.3％増）の820名となりました。採用体制の強化、エージェントとの連携強化を継続的に実施するとともに、今後の事業成長の加速を支えるマネジメント層や管理部門の増強も積極的に行いました。」
コンサルタント数は713名、グループ全体の従業員数は820名となり、採用体制・エージェント連携に加えてマネジメント層と管理部門も増強した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「コンサルタント数（注）は669名となり、前連結会計年度末比で59名（9.7％）の増員、前年同期末比で88名（15.1％）の増員となりました。 コンサルタントを含む当社グループ全体の従業員数は772名となり、前連結会計年度末比で79名（11.4％）の増員、前年同期末比で117名（17.9％）の増員となりました。」
コンサルタント数は669名となり、前年度末比59名（9.7％）増加した。グループ全体の従業員数も772名となり、前年度末比79名（11.4％）増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「コンサルタント数（注）は、前連結会計年度末比81名増加（15.3％増）の610名となりました。また、コンサルタント数を含む当社グループ全体の従業員数は、前連結会計年度末比96名増加（16.1％増）の693名となりました。採用体制の強化、エージェントとの連携強化を継続的に実施するとともに、今後の事業成長の加速を支えるマネジメント層や管理部門の増強も積極的に行いました。」
コンサルタント数は610名、グループ全体の従業員数は693名となり、採用体制・エージェント連携に加えてマネジメント層と管理部門も増強した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間末のコンサルタント数（注）は581名となり、前連結会計年度末比で52名（9.8％）の増員、前年同期末比で90名（18.3％）の増員となりました。 コンサルタントを含む当社グループ全体の従業員数は655名となり、前連結会計年度末比で58名（9.7％）の増員、前年同期末比で100名（18.0％）の増員となりました。」
コンサルタント数は581名となり、前年度末比52名（9.8％）増加した。グループ全体の従業員数も655名となり、前年度末比58名（9.7％）増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「コンサルタント数は、前連結会計年度末比108名増（25.7％増）の529名と過去最高の増員となりました。採用体制の増強やエージェントとの連携強化、採用市場でのブランディングを継続的に実施しました。」
コンサルタント数が529名となり、前年度末比108名、25.7％増加した。採用体制の増強、エージェント連携、採用市場でのブランディングを継続した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「採用活動については、当第３四半期連結会計期間末のコンサルタント数（注）は509名と例年以上に好調な進捗となり、前連結会計年度末比で88名（20.9％）の増員、また前年同期末比で111名（27.9％）の増員を実現しました。なお、前述のコンサルタント数を含めた当社グループ全体の従業員数は、前連結会計年度末比で100名増（21.1％増）、前年同期末比で132名増（29.8％増）の575名となりました。」
コンサルタント数が509名となり、前連結会計年度末比88名（20.9％）、前年同期末比111名（27.9％）増加した。グループ全体の従業員数も575名となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「採用活動については、当第２四半期連結会計期間末のコンサルタント数（注）は491名と例年以上に好調な進捗となり、前連結会計年度末比で70名（16.6％）の増員、また前年同期末比で97名（24.6％）の増員を実現しました。」
コンサルタント数が491名となり、前連結会計年度末比70名（16.6％）、前年同期末比97名（24.6％）増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「採用活動については、当第１四半期連結会計期間末のコンサルタント数（注）は456名と好調な進捗となり、前連結会計年度末比で35名（8.3％）の増員、また前年同期末比で75名（19.7％）の増員を実現しました。」
コンサルタント数が456名となり、前連結会計年度末比35名（8.3％）、前年同期末比75名（19.7％）増加した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「優秀なエンジニア、コンサルタントの採用数を従前の年間50名-60名から年間100名-120名相当とし、結果として、まずはグループ全体で1,000名程度での事業活動が想定できるように必要な策を着実に進めてまいります。」
コンサルタント数を421名まで前連結会計年度末比61名（16.9％）増員したうえで、年間採用数の想定を50名～60名から100名～120名相当へ引き上げた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「採用活動については、当第３四半期連結会計期間末のコンサルタント数（注）は398名と例年以上に好調な進捗となり、前連結会計年度末比で38名（10.6％）の増員、また前年同期末比で50名（14.4％）の増員を実現しました。」
コンサルタント数が398名となり、前連結会計年度末比38名（10.6％）、前年同期末比50名（14.4％）増加した。採用活動の進展を具体的な人数・比率で示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「採用活動については、当第２四半期連結会計期間末のコンサルタント数（注）は394名と例年以上に好調な進捗となり、前連結会計年度末比で34名（9.4％）の増員、また前年同期末比で52名（15.2％）の増員を実現しました。」
コンサルタント数が394名となり、前連結会計年度末比34名、9.4％増、前年同期末比52名、15.2％増となった。採用活動の進展を具体的な人数・比率で示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「②採用活動については、当第１四半期連結会計期間末のコンサルタント数（注）は381名と例年以上に好調な進捗となり、前連結会計年度末比で21名（5.8％）の増員、また前年同期末比で46名（13.7％）の増員を実現しました。」
コンサルタント数が381名となり、前連結会計年度末比21名、5.8％増、前年同期末比46名、13.7％増となった。採用活動の進展を具体的な人数・比率で示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「人材面に関しても、例年以上に積極的な採用活動を推し進め、前連結会計年度末比34名（10％）のコンサルタントの増員を実現しました。」
コンサルタントを前年度末比34名、10％増員し、コンサルティング事業直接人員数は377名となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「③連結従業員数は当四半期連結会計期間末日の時点で390名（うち当社従業員数19名含む）となり、前連結会計年度末から25名増加しております。」
連結従業員数が390名となり、前連結会計年度末から25名増加した。人員拡充の進展を数値で示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「③連結従業員数は当四半期連結会計期間末日の時点で383名（うち当社従業員数19名含む）となり、前連結会計年度末から18名増加しております。」
連結従業員数が383名となり、前連結会計年度末から18名増加した。人員拡充の進展を数値で示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「③連結従業員数は当四半期連結会計期間末日の時点で373名（うち当社従業員数18名含む）となり、前連結会計年度末から8名増加しております。」
連結従業員数は373名となり、前連結会計年度末から8名増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「先端IT技術を活用し事業競争力強化を図るいわゆるＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）を推し進める企業からの旺盛な需要に対応するため、コンサルタントの積極的な増員（前連結会計年度末比34名増員（12％増））」
コンサルティング事業直接人員数は2020年3月期304名から2021年3月期342名へ増加し、前連結会計年度末比34名、12％の増員となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「なお、連結従業員数は当四半期連結会計期間末日の時点で361名（うち当社従業員数16名含む）となり、前連結会計年度末から37名増加しております。」
連結従業員数が361名となり、前連結会計年度末から37名増加。人員拡充の進展を数値で示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「なお、連結従業員数は当四半期連結会計期間末日の時点で356名（うち当社従業員数14名含む）となり、前連結会計年度末から32名増加しております。」
連結従業員数が356名となり、前連結会計年度末から32名増加。人員拡充の進展を数値で示している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「なお、連結従業員数は当四半期連結会計期間末日の時点で343名（うち当社従業員数13名含む）となり、前連結会計年度末から19名増加しております。」
連結従業員数が343名となり、前連結会計年度末から19名増加した。人員拡充の進展を数値で示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「これらの堅調な引き合いに対応できる優秀なコンサルタントの採用・育成やパートナー企業の支援確保が概ね順調に進んだことにより」
コンサルティング事業直接人員数は2019年3月期299名から2020年3月期304名に増加し、採用・育成とパートナー支援確保が概ね順調に進んだと説明。 - FY2019前進有価証券報告書
「優秀なコンサルタントの採用・育成やパートナー企業の支援確保に注力し、その確保が適切に進んだことにあると分析しております。」
コンサルティング事業直接人員数は2017年3月期258名、2018年3月期285名、2019年3月期299名となり、採用・育成の進展を数値で示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「拡大する顧客からの需要に対応するため短期的には優秀なコンサルタントの採用が課題であり、また中期的には、社内外のトレーニングやOJTを通じた地道なコンサルタントの育成により安定的な成長の礎を築いていく必要があります。」
短期の採用と中期の社内外トレーニング・OJTによる育成を課題とする方針を再掲。 - FY2017再掲有価証券報告書
「拡大する顧客からの需要に対応するため短期的には優秀なコンサルタントの採用が課題であり、また中期的には、社内外のトレーニングやOJTを通じた地道なコンサルタントの育成により安定的な成長の礎を築いていく必要があります。」
短期の採用と中期の社内外トレーニング・OJTによる育成を課題として再掲。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、積極的な採用活動にともない採用費が増加し、当第２四半期連結累計期間の営業利益及び経常利益はそれぞれ357,884千円（前年同期比3.2％減）、358,813千円（前年同期比3.3％減）となりました。」
積極的な採用活動を実施していることを確認。採用費の増加が営業利益・経常利益の減少要因の一つとして記載されているが、採用成果の達成までは示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「拡大する顧客からの需要に対応するため短期的には優秀なコンサルタントの採用が課題であり、また中期的には、社内外のトレーニングやOJTを通じた地道なコンサルタントの育成により安定的な成長の礎を築いていく必要があります。」
採用を短期課題、研修・OJTによる育成を中期課題としている。