スマートフォン中心への市場シフト
FY2016に初出。19回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「引き続きスマートフォンの普及が拡大し、スマートフォン向けコンテンツ市場における競争の激化が予想されます。」
スマートフォンの普及拡大を事業環境として引き続き記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「令和２年（2020年）８月末時点で、スマートフォンを保有する世帯の割合は引き続き増加し86.8%に達し、パソコン（70.1%）、固定電話（68.1%）の保有世帯割合を上回り、スマートフォンは現在の日常生活において最も主要な情報通信機器と位置付けられる状況になっております。また、令和２年（2020年）８月末時点で、スマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合は68.3%となり、50.4%のPCと並び、スマートフォンはインターネット利用における主要なデバイスと位置付けられています。」
スマートフォン保有世帯割合が83.4％から86.8％へ、スマートフォンによるインターネット利用割合が63.3％から68.3％へ上昇した。保有世帯割合はパソコン・固定電話を上回っている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「令和元年（2019）９月末時点で、スマートフォンを保有する世帯の割合は83.4%に達し、固定電話、パソコンの保有世帯割合を上回り、スマートフォンは現在の日常生活において最も主要な情報通信機器と位置付けられる状況になっております。また、令和元年（2019）９月末時点で、スマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合は63.3%となり、50.4%のPCと並び、スマートフォンはインターネット利用における主要なデバイスと位置付けられています。」
スマートフォン保有世帯割合83.4％、スマートフォンによるインターネット利用割合63.3％という市場環境を引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「令和元年（2019）９月末時点で、スマートフォンを保有する世帯の割合は83.4%に達し、固定電話、パソコンの保有世帯割合を上回り、スマートフォンは現在の日常生活において最も主要な情報通信機器と位置付けられる状況になっております。また、令和元年（2019）９月末時点で、スマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合は63.3%となり、50.4%のPCと並び、スマートフォンはインターネット利用における主要なデバイスと位置付けられています。」
スマートフォン保有世帯割合83.4％、スマートフォンによるインターネット利用割合63.3％という従来の市場環境を引き続き記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「総務省が実施した「令和元年通信利用動向調査」によると、令和元年（2019）９月末時点で、スマートフォンを保有する世帯の割合は初めて8割を超え83.4%に達し、固定電話、パソコンの保有世帯割合を上回り、スマートフォンは現在の日常生活において最も主要な情報通信機器と位置付けられる状況になっております。また、令和元年（2019）９月末時点で、スマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合は63.3%となり、50.4%のPCを大きく上回り、スマートフォンはインターネット利用における主要デバイスと位置付けられています。」
スマートフォン保有世帯割合が83.4％、スマートフォンによるインターネット利用割合が63.3％となり、前回記載の79.2％・59.5％から上昇した。保有世帯割合は初めて8割を超え、PCとの差も拡大している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「平成30年（2018）９月末時点で、スマートフォンを保有する世帯の割合は79.2%に達し、固定電話、パソコンの保有世帯割合を上回り、スマートフォンは現在の日常生活において最も主要な情報通信機器と位置付けられる状況になっております。また、平成30年（2018）９月末時点で、スマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合は59.5%となり、48.2%のPCと並び、スマートフォンはインターネット利用における主要なデバイスと位置付けられています。」
スマートフォンの世帯保有率79.2％、インターネット利用割合59.5％という市場環境を引き続き記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「平成30年通信利用動向調査によると、平成30年（2018）９月末時点で、スマートフォンを保有する世帯の割合は79.2％に達し、固定電話、パソコンの保有世帯割合を上回り、スマートフォンは現在の日常生活において最も主要な情報通信機器と位置付けられる状況になっております。また、平成30年（2018）９月末時点で、スマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合は59.5%となり、48.2%のPCと並び、スマートフォンはインターネット利用における主要なデバイスと位置付けられています。」
スマートフォン保有世帯割合が79.2％となり、前回記載の75.1％から上昇した。一方、スマートフォンによるインターネット利用割合は59.5％で、前回の59.7％からほぼ横ばいとなっている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「平成29年（2017年）末時点で、スマートフォンを保有する世帯の割合は75.1％に達し、初めて固定電話、パソコンを保有する世帯の割合を上回りました。」
スマートフォンの普及と主要デバイス化を、前回と同じ75.1％・59.7％の数値で引き続き事業環境として記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「平成29年通信利用動向調査によると、平成29年（2017）末時点で、スマートフォンを保有する世帯の割合は75.1％に達し、初めて固定電話、パソコンを保有する世帯の割合を上回りました。スマートフォンは現在の日常生活において最も主要な情報通信機器と位置付けられる状況になっております。また、平成29年（2017）末時点で、スマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合は59.7%となり、52.5%のPCと並び、スマートフォンはインターネット利用における主要なデバイスと位置付けられています。」
スマートフォンの世帯保有率75.1％、スマートフォンによるインターネット利用割合59.7％という市場環境を引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年通信利用動向調査によると、平成29年（2017）末時点で、スマートフォンを保有する世帯の割合は75.1％に達し、初めて固定電話、パソコンを保有する世帯の割合を上回りました。スマートフォンは現在の日常生活において最も主要な情報通信機器と位置付けられる状況になっております。また、平成29年（2017）末時点で、スマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合は59.7%となり、52.5%のPCと並び、スマートフォンはインターネット利用における主要なデバイスと位置付けられています。」
スマートフォン世帯保有率75.1％、スマートフォンによるインターネット利用割合59.7％という市場環境を引き続き記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「平成29年通信利用動向調査によると、平成29年（2017）末時点で、スマートフォンを保有する世帯の割合は75.1％に達し、初めて固定電話、パソコンを保有する世帯の割合を上回りました。スマートフォンは現在の日常生活において最も主要な情報通信機器と位置付けられる状況になっております。また、平成29年（2017）末時点で、スマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合は59.7%となり、52.5%のPCと並び、スマートフォンはインターネット利用における主要なデバイスと位置付けられています。」
スマートフォン保有世帯割合が75.1％、スマートフォンによるインターネット利用割合が59.7％となり、前回記載の71.8％・57.9％から上昇した。固定電話・パソコンを初めて上回ったことも記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成28年通信利用動向調査によると、平成28年末時点で、スマートフォンを保有する世帯の割合は71.8％に達し、固定電話、パソコンを保有する世帯の割合との差はそれぞれ0.4%、1.2%となり、日常生活における主要な情報通信機器の一つと位置付けられるに至っています。また、平成28年末時点で、スマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合は57.9%となり、スマートフォンはPCと並ぶ主要なインターネットデバイスと位置付けられています。」
スマートフォン保有世帯割合71.8％、スマートフォンによるインターネット利用割合57.9％という市場環境を引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成28年通信利用動向調査によると、平成28年末時点で、スマートフォンを保有する世帯の割合は71.8％に達し、固定電話、パソコンを保有する世帯の割合との差はそれぞれ0.4%、1.2%となり、日常生活における主要な情報通信機器の一つと位置付けられるに至っています。また、平成28年末時点で、スマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合は57.9%となり、スマートフォンはPCと並ぶ主要なインターネットデバイスと位置付けられています。」
スマートフォンの普及率・利用割合を主要な事業環境として引き続き記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「平成28年通信利用動向調査によると、平成28年末時点で、スマートフォンを保有する世帯の割合は71.8％に達し、固定電話、パソコンを保有する世帯の割合との差はそれぞれ0.4%、1.2%となり、日常生活における主要な情報通信機器の一つと位置付けられるに至っています。また、平成28年末時点で、スマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合は57.9%となり、スマートフォンはPCと並ぶ主要なインターネットデバイスと位置付けられています。」
スマートフォン保有世帯割合が71.8％、スマートフォンによるインターネット利用割合が57.9％となり、前回記載の67.4％・54.3％から普及・利用が進展している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内閣府が平成28年3月に実施した消費動向調査では、平成28年3月末のスマートフォンの世帯普及率は従来型の携帯電話の普及率を初めて上回り67.4%に達し、スマートフォンの普及は拡大の一途を辿っております。」
スマートフォン世帯普及率67.4%、利用割合54.3%を主要な事業環境として引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「内閣府が平成28年３月に実施した消費動向調査では、平成28年３月末のスマートフォンの二人以上の世帯における普及率は従来型の携帯電話の普及率を初めて上回り67.4％に達し、スマートフォンの普及は拡大の一途を辿っております。また、平成27年通信利用動向調査（総務省）によると、平成27年末時点で、スマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合は54.3％となり、スマートフォンはPCと並ぶ主要なインターネットデバイスと位置付けられています。」
スマートフォン世帯普及率67.4％、スマートフォンによるインターネット利用割合54.3％という市場環境を引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「内閣府が平成28年３月に実施した消費動向調査では、平成28年３月末のスマートフォンの世帯普及率は従来型の携帯電話の普及率を初めて上回り67.4％に達し、スマートフォンの普及は拡大の一途を辿っております。また、平成27年通信利用動向調査によると、平成27年末時点で、スマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合は54.3％となり、スマートフォンはPCと並ぶ主要なインターネットデバイスと位置付けられています。」
スマートフォン普及率67.4％、スマートフォンによるインターネット利用割合54.3％という市場環境を引き続き記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「内閣府が平成28年３月に実施した消費動向調査では、平成28年３月末のスマートフォンの世帯普及率は従来型の携帯電話の普及率を初めて上回り67.4％に達し、スマートフォンの普及は拡大の一途を辿っております。また、平成27年通信動向調査によると、平成27年末時点で、スマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合は54.3％となり、スマートフォンはPCと並ぶ主要なインターネットデバイスと位置付けられています。」
スマートフォン世帯普及率67.4％、スマートフォンでインターネットを利用する人の割合54.3％が示され、前回の47.1％から普及・利用比率が進展している。 - FY2016初出有価証券報告書
「そのうちスマートフォンを使用してインターネットを利用する人の割合が全体の47.1％を占め、スマートフォンはパソコンと並ぶインターネットデバイスとなっております。」
スマートフォンの普及と利用比率を事業環境の構造的事実として記載している。