ジェイ・エスコムホールディングス（3779）・リスク顕在化
固定資産の減損リスク
FY2018に初出。9回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
9記載
9年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）378社が書いているテーマ・逆風383社・追い風0社
ジェイ・エスコムホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。116社中65社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに59社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの383件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「減損損失48,178千円を計上しております。」
Mafin inc.及びSmartcon inc.の事業用資産について、営業損失の継続見込みと将来キャッシュ・フローがマイナスであることを理由に、48,178千円の減損損失が実際に発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当該資産の回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため、回収可能価額をゼロとして算定しております。」
通信販売事業ののれん全額について回収可能価額をゼロとし、49,790千円の減損損失を計上した。固定資産の減損リスクが年度実績として具体化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当該資産の回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため、回収可能価額をゼロとして算定しております。」
通信販売事業に係るのれんについて、将来キャッシュ・フローが見込めないため回収可能価額をゼロとし、49,790千円の減損損失を計上した状況を継続して開示している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当該事業譲受時に計上したのれんの全部を減損し、減損損失49,790千円を当第２四半期連結会計期間に特別損失として計上いたしました。」
固定資産の減損リスクについて、通信販売事業に係るのれんの全部を減損し、49,790千円の減損損失が実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは引き続き事業の選択と集中を行い、コスト削減と資産圧縮等の施策を実行するとともに、継続的に事業見直しと利益重視の経営に努めて参りますが、これらの改善施策の推進状況や固定資産の減損如何により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
事業選択・集中、コスト削減、資産圧縮の進捗や固定資産の減損による業績影響を、引き続きリスクとして記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは引き続き事業の選択と集中を行い、コスト削減と資産圧縮等の施策を実行するとともに、継続的に事業見直しと利益重視の経営に努めて参りますが、これらの改善施策の推進状況や固定資産の減損如何により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
事業選択・集中や資産圧縮の進捗、固定資産の減損による業績影響を、リスクとして初めて明示している。