技術革新・価格競争・競合による差別化低下
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-11-06。
インターネットイニシアティブがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。48社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに78社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「一方、AI技術は急速に進展しており、当社グループが当該技術への対応や人材育成等が遅れ、技術的な優位性を確保できず、業務の生産性向上が実現しない、或いは顧客ニーズの変化に的確に対応できない等の場合は、当社グループの競争力が低下し、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新・競争環境の変化に関する従来のリスク認識を、AI対応・人材育成の遅れによる競争力低下の可能性まで含めて再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「インターネットを含む通信サービス業界においては、技術、業界標準、顧客ニーズ及び競合環境の変化が速く、頻繁に新商品及び新サービス等の導入がなされております。」
技術、標準、顧客ニーズ及び競合環境の変化が速く、技術優位性・差別化の維持が必要というリスク認識を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「インターネットを含む通信サービス業界においては、技術、業界標準、顧客ニーズ及び競合環境の変化が速く、頻繁に新商品及び新サービス等の導入がなされております。」
技術革新、標準、顧客ニーズ及び競合環境の変化が速く、技術優位性と差別化を維持する必要があるというリスク認識を再確認している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「個人向けインターネット接続サービスの売上高は、競合の進展及び新型コロナウイルス感染症拡大に伴う販売店の営業低調等による個人向けモバイルサービス売上高の減少等により、前年同期比0.7％減の19,390百万円となりました。」
競合の進展及び感染症拡大に伴う販売店の営業低調等を要因として、個人向けインターネット接続サービス売上高が前年同期比0.7％減少した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「個人向けインターネット接続サービスの売上高は、競合の進展及び新型コロナウイルス感染症拡大に伴う販売店の営業低調等による個人向けモバイルサービス売上高の減少等により、前年同期比0.9％減の12,885百万円となりました。」
競合の進展等を要因として、個人向けインターネット接続サービス売上が前年同期比0.9％減少した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「インターネットを含む通信サービス業界においては、技術、業界標準、顧客ニーズ及び競合環境の変化が速く、頻繁に新商品及び新サービス等の導入がなされております。」
技術革新、業界標準、顧客ニーズ及び競合環境の変化により差別化が低下するリスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「インターネットを含む通信サービス業界においては、技術、業界標準、顧客ニーズ及び競合環境の変化が速く、頻繁に新商品及び新サービス等の導入がなされております。」
技術革新、業界標準、顧客ニーズ及び競合環境の変化により差別化が低下するリスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「インターネットを含む通信サービス業界においては、技術、業界標準、顧客ニーズ及び競合環境の変化が速く、頻繁に新商品及び新サービス等の導入がなされております。」
技術革新、業界標準、顧客ニーズ、競合変化への対応と差別化の必要性を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「インターネットを含む通信サービス業界においては、技術、業界標準、顧客ニーズ及び競合環境の変化が速く、頻繁に新商品及び新サービス等の導入がなされております。」
新技術や業界標準への対応、新サービス開発、競合との差別化ができない場合の影響を記載。