トヨタグループ・トヨタ自動車向け取引への依存
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載は2026-07-28。
システムリサーチがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-28悪化決算
「㈱トヨタシステムズ 1,169 16.8 1,484 19.9」
トヨタシステムズ向け販売高の売上高比率が前年同期の16.8％から19.9％へ上昇した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「2025年３月期 4,542百万円 17.5％ 2026年３月期 5,345百万円 18.4％」
トヨタ自動車本体向け売上高は4,542百万円から5,345百万円へ、売上比率は17.5％から18.4％へ上昇した。 - FY2025売上額増加・売上比率横ばい有価証券報告書
「2024年３月期 4,086百万円 17.5％ 2025年３月期 4,542百万円 17.5％」
トヨタ自動車本体向け売上高は4,086百万円から4,542百万円へ増加したが、売上比率は17.5％で横ばいとなった。他顧客・新規顧客との取引拡大方針を継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「2023年３月期 3,855百万円 17.8％ 2024年３月期 4,086百万円 17.5％」
トヨタ自動車本体向け売上高は増加したが、売上比率は17.8％から17.5％へ低下した。他顧客・新規顧客との取引拡大により売上比率の偏りを抑える方針も継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「2021年３月期 3,430百万円 21.2％ 2022年３月期 3,839百万円 20.8％」
トヨタ自動車本体向け売上高は増加したが、売上比率は21.2％から20.8％へ低下した。他顧客・新規顧客の取引拡大により売上比率の偏りを抑える方針も継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「トヨタグループとの取引の拡大を推進すると共に、他の顧客の取引も拡大することで売上比率が極端に偏らない方針としております。」
トヨタ自動車本体向け売上高は3,985百万円・24.5％から3,430百万円・21.2％へ低下し、他顧客拡大による集中回避方針も記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「2019年３月期 3,385百万円 23.9％ 2020年３月期 3,985百万円 24.5％」
トヨタ自動車本体向け売上高は3,385百万円から3,985百万円へ、売上比率は23.9％から24.5％へ上昇した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「2018年３月期 3,017百万円 23.6％ 2019年３月期 3,385百万円 23.9％ 現状は、自動車関連製造業を中心に受注が順調に推移しており、顧客との取引は安定的に推移しておりますが、トヨタ自動車株式会社の事業動向によっては、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
トヨタ自動車本体向け売上比率が23.6％から23.9％へ上昇し、売上金額も3,385百万円へ増加した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「平成29年３月期 2,710百万円 23.4％ 平成30年３月期 3,017百万円 23.6％ 現状は、自動車関連製造業を中心に受注が順調に推移しており、顧客との取引は安定的に推移しておりますが、トヨタ自動車株式会社の事業動向によっては、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
トヨタ自動車本体向け売上比率が23.4％から23.6％へ上昇し、売上金額も3,017百万円へ増加した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「現状は、自動車関連製造業を中心に受注が順調に推移しており、顧客との取引は安定的に推移しておりますが、トヨタ自動車株式会社の事業動向によっては、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
トヨタ自動車本体向け売上は平成28年3月期23.8％から平成29年3月期23.4％、売上金額は2,495百万円から2,710百万円となり、重要な取引先依存リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「現状は、自動車関連製造業を中心に受注が順調に推移しており、当社顧客との取引は安定的に推移しておりますが、トヨタ自動車株式会社の事業動向によっては、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
トヨタ自動車本体の売上比率は平成27年3月期22.7％、平成28年3月期23.8％と記載され、顧客集中リスクとして説明されている。