グループ横断の事業運営基盤強化と人財投資・次世代育成
FY2019-Q1に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「■資格取得者数（IPA資格取得人数） ・2023年度 実績 単体 250名 ・2024年度 実績 単体 297名 ・2025年度 実績 単体333名 また、ストック型ビジネスの拡大に伴う安定的な利益確保スキームの確立を背景に、2026年度には従業員の月額基本給の引き上げを実施しました。」
IPA資格取得者数が2025年度に333名まで増加し、専門性向上の進展を示した。また、ストック型ビジネスの拡大を背景に月額基本給の引き上げを実施した。 - FY2024前進有価証券報告書
「■採用した労働者に占める女性労働者の割合（正社員） ・2023年度 実績 単体 31.0％ 連結 34.3％ ・2026年度 目標 単体50％以上（営業職の新卒採用における女性採用比率に限る） ■労働者に占める女性の割合（正社員） ・2023年度 実績 単体 25.6％ 連結 23.9％ ・2030年度 目標 単体30％ ■管理職に占める女性の割合 ・2023年度 実績 単体 5.3％ ・2030年度 目標 単体20％」
人材戦略において、女性採用・女性比率・女性管理職比率の実績と2026年度・2030年度の定量目標を開示した。次世代リーダー育成、専門性向上、D&I推進も具体化している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社グループの一部の連結子会社は、2023年４月１日付で、退職給付制度を改定しました。」
一部連結子会社で2023年4月1日付の退職給付制度改定を実施し、人材・組織基盤に関する制度整備を進めた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、新生PSPにおいて、2023年４月より人事制度を統一したため、有給休暇やリフレッシュ休暇の費用計上を行い、98百万円のIFRS調整が発生しております。」
新生PSPで2023年4月から人事制度を統一し、グループの人事・組織基盤整備を具体化した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社及び一部の連結子会社は、2022年７月１日付で新人事制度へ移行し、退職給付制度を改定しました。」
2022年７月１日付で新人事制度への移行と退職給付制度の改定を実施し、人材・組織基盤強化の施策を具体的に進めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、2022年4月より運用開始した新人事制度の導入により組織の活力を高めるとともに、リーダー人材の育成、組織力の強化に取り組みます。」
2022年4月から新人事制度の運用を開始し、リーダー育成と組織力強化を進める段階に移行した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「７）人材育成/組織開発（ダイバーシティの推進を含む）」
人材育成、組織開発、ダイバーシティを含む人材・組織基盤強化を新中期経営計画の基本戦略として再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「社員一人ひとりの多様な違いを受け入れて活かすことでイノベーションを促進するため、ダイバーシティを推進します。具体的には女性活躍促進、障害者活躍推進等に取り組んでまいります。また、2022年4月より運用開始予定の新人事制度の導入により組織の活力を高めるとともに、リーダー人材の育成、組織力の強化に取り組みます。」
人材・組織基盤の施策に、女性・障害者の活躍推進、2022年4月開始予定の新人事制度、リーダー育成を追加した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新しい教育プログラムの開発、パートナーの発掘などが奏功し、企業向けの新入社員研修や定期開催の技術研修等の受注は好調でした。」
教育プログラム開発やパートナー発掘を通じた人材・技術基盤の強化を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「株式会社カサレアルでは、教育事業において、新しい教育プログラムの開発、パートナーの発掘などが奏功し、企業向けの新入社員研修や定期開催の技術研修等の受注が好調です。」
新しい教育プログラムの開発やパートナー発掘を通じた人材・技術基盤の強化を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「株式会社カサレアルでは、教育事業において、新しい教育プログラムの開発、パートナーの発掘などが奏功し、企業向けの新入社員研修や定期開催の技術研修等の受注が好調です。」
新しい教育プログラムの開発やパートナー発掘を通じた人材・技術基盤の強化を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「これまで即戦力の中途入社社員の採用により事業の拡大を図ってまいりましたが、中堅社員層の比率が相対的に高くなっているため、将来的なコストアップを防ぐためにも、今後は、若手社員の拡充に軸足を移し、新卒や第二新卒の採用活動に力を入れていく必要があります。」
人材面では、中途採用中心から若手・新卒・第二新卒の拡充へ軸足を移す方針を具体化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、サービスの差別化、機能強化、競争優位性の維持・向上のため、迅速な開発体制の構築に必要な社内エンジニアの技術向上、社外からの優秀なエンジニアの採用を進めています。」
社内エンジニアの技術向上と社外からの採用を通じた開発体制強化を継続している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「■事業運営基盤の強化（グループ横断・事業部門内での人財や技術の有効活用、各分野の融合による新しい価値の創出、人財への投資と次世代の育成、企業理念に基づく採用・育成・評価・リテンション）」
人財・技術の有効活用、分野融合、人財投資、次世代育成、採用・評価・リテンションを含む事業運営基盤強化を新たな戦略として示した。