クラウド移行専門部隊による提案強化
FY2016に初出。24回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
フライトソリューションズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「次期の見通しにつきましては、SIソリューション事業については、既存顧客向けのシステム開発、ＤＸ推進支援、並びに「Google Workspace」等のクラウドサービスを活用したシステム開発支援に注力してまいります。」
既存顧客向け開発、DX推進支援、Google Workspace等を活用したクラウド開発支援を次期施策として継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
クラウドソリューションを含む既存の経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「次期の見通しにつきましては、コンサルティング＆ソリューション事業については、既存顧客向けのシステム開発、ＤＸ推進支援、並びに「Google Workspace」等のクラウドサービスを活用したシステム開発支援に注力してまいります。」
既存顧客向け開発、DX推進支援、Google Workspace等を活用したクラウドシステム開発支援を次期施策として継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
クラウドソリューションを含む既存の経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
クラウドソリューションを含む既存の経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「次期の見通しにつきましては、コンサルティング＆ソリューション事業については、既存顧客向けのシステム開発、ＤＸ推進支援、並びに「Google Workspace」等のクラウドサービスを活用したシステム開発支援等に注力してまいります。」
既存顧客向け開発に加え、DX推進支援とGoogle Workspace等のクラウドサービスを活用した支援を次期施策として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
クラウドサービスを活用したシステム構築・DX推進支援を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
クラウドソリューションを含む既存の経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないと記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「次期の見通しにつきましては、コンサルティング＆ソリューション事業については、既存顧客向けのシステム開発、ＤＸ推進支援、並びに「Google Workspace」等のクラウドサービスを活用したシステム開発支援等に注力してまいります。」
従来のクラウド移行・G Suiteを活用した支援から、DX推進支援とGoogle Workspace等のクラウドサービスを活用したシステム開発支援へ、次期施策の表現が再構成されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方、コンサルティング＆ソリューション事業のクラウドインテグレーション部は、在宅勤務体制でGoogle社のクラウドソリューション「Google Workspace（旧G Suite）」をベースにしたシステム構築を行っておりますが、これまで通りの開発効率を維持して業務を推進しております。また、新型コロナウイルス感染予防対策のためのテレワークの普及に伴い、社内に配備していたサーバ群をクラウドソリューションに移行する企業が増えており、通期に向けて受注は活況な状況であります。」
名称がG SuiteからGoogle Workspaceへ更新されたが、クラウドをベースとしたシステム構築とクラウド移行関連の受注拡大を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「一方、コンサルティング＆ソリューション事業のクラウドインテグレーション部は、在宅勤務体制でGoogle社のクラウドソリューション「G Suite」をベースにしたシステム構築を行っておりますが、これまで通りの開発効率を維持して業務を推進しております。また、新型コロナウイルスによるテレワークの普及に伴い、社内に配備していたサーバ群をクラウドソリューションに移行する企業が増えており、通期に向けて受注は活況な状況であります。」
G Suiteをベースとしたシステム構築を在宅勤務体制で継続し、クラウド移行関連の受注が活況であると記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「一方、コンサルティング＆ソリューション事業のクラウドインテグレーション部は、在宅勤務体制でGoogle社のクラウドソリューション「G Suite」をベースにしたシステム構築を行っておりますが、これまで通りの開発効率を維持して業務を推進しています。」
G Suiteをベースとしたシステム構築を在宅勤務体制で継続し、これまで通りの開発効率を維持していると記載している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「次期の見通しにつきましては、コンサルティング＆ソリューション事業については、既存顧客向けのシステム開発及び保守のほか、事業会社の基幹システムリニューアル案件、並びにG-Suite等のクラウドサービスを活用したシステム開発支援等に注力してまいります。」
従来のクラウド移行・クラウドソリューション提案から、G-Suite等のクラウドサービスを活用したシステム開発支援へ、クラウド関連施策の表現が具体化・再構成されている。 - FY2018削除有価証券報告書
「次期の見通しにつきましては、コンサルティング＆ソリューション事業については、既存顧客向けのシステム開発及び保守のほか、事業会社の基幹システムリニューアル案件に注力してまいります。」
従来のクラウド移行・クラウドソリューションについて当 filing では具体的な記載がなく、次期の重点は基幹システムリニューアル案件として記載されている。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「前期に大型案件があった反動、並びに、クラウドソリューションの立ち上がり遅れにより減収減益となっております。以上の結果、売上高は497百万円（前年同期比14.5％減）、営業損失は11百万円（前年同期は営業利益47百万円）となりました。」
クラウドソリューションの立ち上がり遅れが減収減益の要因として明示され、C&S事業は営業損失11百万円となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「コンサルティング＆ソリューション事業においては、既存顧客向けのシステム開発、保守及び物流企業向けのシステム開発支援等を行いました。」
既存顧客向けのシステム開発・保守やデータセンター移転関連の案件対応を含むC&S事業の取り組みを継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「コンサルティング＆ソリューション事業においては、既存顧客向けのシステム開発、保守及び物流企業向けのシステム開発支援等を行いました。」
既存顧客向けのシステム開発・保守と物流企業向け支援を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「次期の見通しにつきましては、コンサルティング＆ソリューション事業については、既存顧客向けのシステム開発及び保守に注力するほか、クラウドソリューションの提案を強化してまいります。」
C&S事業で既存顧客対応に加え、次期のクラウドソリューション提案強化を改めて示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「コンサルティング＆ソリューション事業においては、既存顧客向けのシステム開発、保守及びデータセンター移転案件、並びに物流企業向けのシステム開発支援等を行いました。」
既存顧客向けのシステム開発・保守、データセンター移転案件への対応を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「コンサルティング＆ソリューション事業においては、既存顧客向けのシステム開発、保守及びデータセンター移転案件、並びに物流企業向けのシステム開発支援等を行いました。」
既存顧客向けのシステム開発・保守、データセンター移転案件への対応を継続している。クラウド移行専門部隊についての個別の再言及はない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「コンサルティング＆ソリューション事業においては、既存顧客向けのシステム開発、保守及びデータセンター移転案件、並びに物流企業向けのシステム開発支援等を行いました。」
C&S事業で既存顧客向けのシステム開発・保守とデータセンター移転案件への対応が引き続き記載されている。クラウド移行専門部隊についての個別の再言及はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「コンサルティング＆ソリューション事業については、受注済である前期からの仕掛案件や既存顧客のデータセンター移転案件に注力するほか、新たな取り組みとして、クラウド移行の専門部隊を立ち上げ、ITインフラのクラウド移行の提案を強化してまいります。」
C&S事業でクラウド移行専門部隊を立ち上げ、ITインフラ移行の提案を強化する。