4事業セグメントによる事業構成
FY2016-Q3に初出。34回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-08-20。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-20前進M&A・子会社異動
「なお、本件株式譲渡により、ビーエス・ジェイは当社の連結子会社から除外されることとなります。」
連結子会社の構成を変更する具体的な計画が示された。3事業セグメント自体の変更や譲渡の完了を示すものではなく、元スレッドは変更しない。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業セグメントは、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、暗号資産プラットフォーム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を行う「ヘルスケア事業」の３つです。」
金融、ビジネスソリューション、ヘルスケアの3事業構成を継続して記載しており、事業内容に重要な変更はないとしている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）、連結子会社２社及び持分法適用会社２社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、暗号資産プラットフォーム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューション等の開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
3事業セグメントは維持されているが、企業集団は連結子会社2社・持分法適用会社2社の構成となり、株式会社ＡｎｄＧｏが金融ソリューション事業の主要会社として加わった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）、連結子会社２社及び持分法適用関連会社１社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、暗号資産プラットフォーム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューション等の開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
連結子会社2社・持分法適用関連会社1社による金融、ビジネスソリューション、ヘルスケアの3事業構成を継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）、連結子会社２社及び持分法適用関連会社１社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、暗号資産プラットフォーム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
連結子会社2社・持分法適用関連会社1社による金融、ビジネスソリューション、ヘルスケアの3事業構成と、金融ソリューション事業における暗号資産プラットフォームの位置付けを継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）、連結子会社２社及び持分法適用関連会社１社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、暗号資産プラットフォーム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
連結子会社2社及び持分法適用関連会社1社による金融、ビジネスソリューション、ヘルスケアの3事業構成と、金融ソリューション事業における暗号資産プラットフォームの位置付けを継続して記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）、連結子会社２社及び持分法適用関連会社１社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、暗号資産プラットフォーム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューション等の開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
金融、ビジネスソリューション、ヘルスケアの3事業構成と、連結子会社2社・持分法適用関連会社1社による企業集団を継続して示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）、連結子会社２社及び持分法適用関連会社１社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、暗号資産プラットフォーム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューション等の開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
連結子会社2社・持分法適用関連会社1社による金融、ビジネスソリューション、ヘルスケアの3事業構成と、金融ソリューション事業における暗号資産プラットフォームの位置付けを継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）、連結子会社２社及び持分法適用関連会社１社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、暗号資産プラットフォーム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューション等の開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
連結子会社2社及び持分法適用関連会社1社による金融、ビジネスソリューション、ヘルスケアの3事業構成と、金融ソリューション事業における暗号資産プラットフォームの位置付けを継続して記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）、連結子会社２社及び持分法適用関連会社１社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、暗号資産プラットフォーム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
3事業構成は維持されているが、金融ソリューション事業の内容に暗号資産プラットフォームが明示的に加わった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）、連結子会社２社及び持分法適用関連会社１社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューション等の開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
金融、ビジネスソリューション、ヘルスケアの3事業構成と、連結子会社2社・持分法適用関連会社1社による企業集団の構成を継続して記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）、連結子会社２社及び持分法適用関連会社１社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューション等の開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
連結子会社2社・持分法適用関連会社1社による金融、ビジネスソリューション、ヘルスケアの3事業構成を継続して示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）、連結子会社２社及び持分法適用関連会社１社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューション等の開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
連結子会社2社・持分法適用関連会社1社による金融、ビジネスソリューション、ヘルスケアの3事業構成を継続して示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）、連結子会社２社及び持分法適用関連会社１社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
3事業セグメントと、連結子会社2社・持分法適用関連会社1社によるグループ構成を年次報告書でも継続して示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）、連結子会社２社及び持分法適用関連会社１社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
連結子会社2社・持分法適用関連会社1社による金融、ビジネスソリューション、ヘルスケアの3事業構成を継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）、連結子会社２社及び持分法適用関連会社１社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューション等の開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
連結子会社2社・持分法適用関連会社1社による金融、ビジネスソリューション、ヘルスケアの3事業構成を継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）、連結子会社２社及び持分法適用関連会社１社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
金融、ビジネスソリューション、ヘルスケアの3事業構成を維持している。デジタルアセットマーケッツは連結子会社から持分法適用関連会社へ移行している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）及び連結子会社２社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
金融、ビジネスソリューション、ヘルスケアの3事業構成を継続して示している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）及び連結子会社２社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューション等の開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。なお、第１四半期連結会計期間まで金融ソリューション事業であった当社の連結子会社である株式会社デジタルアセットマーケッツは、当第２四半期連結会計期間において連結子会社から持分法適用関連会社となっております。」
3事業構成は維持されているが、デジタルアセットマーケッツが第2四半期連結会計期間に連結子会社から持分法適用関連会社へ移行した。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）及び連結子会社３社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。なお、当社の連結子会社である株式会社デジタルアセットマーケッツは、当第１四半期連結決算日後の2020年１月31日開催の取締役会において第三者割当増資を行うことを決議し、払込みが完了したことにより、連結子会社から持分法適用関連会社となっております。」
3事業セグメントは維持されているが、デジタルアセットマーケッツは第三者割当増資後に連結子会社から持分法適用関連会社へ移行した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）及び連結子会社３社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
投資教育事業を廃止した後の金融・ビジネス・ヘルスケアの3事業構成を年次報告書で確認し、デジタルアセットマーケッツを金融ソリューション事業に含めている。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）及び連結子会社３社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。 なお、「投資教育事業」を行っていた子会社の株式会社トレーデクスは2018年7月31日付で株式譲渡したため、これに伴い「投資教育事業」は第１四半期連結会計期間より廃止しております。また、第２四半期連結会計期間より株式会社デジタルアセットマーケッツを連結の範囲に含めており、セグメント情報では「金融ソリューション事業」に区分しております。」
投資教育事業を廃止した3事業構成を継続しつつ、株式会社デジタルアセットマーケッツを金融ソリューション事業に含めた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）及び主要な連結子会社２社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。」
金融ソリューション、ビジネスソリューション、ヘルスケアの3事業構成を継続して記載している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）及び連結子会社２社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」及び機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」を行っています。 なお、「投資教育事業」を行っていた子会社の株式会社トレーデクスは2018年7月31日付で株式譲渡したため、これに伴い「投資教育事業」は当第１四半期連結会計期間より廃止しております。」
投資教育事業の廃止が当第1四半期からセグメント上も反映され、事業構成が4事業から金融・ビジネス・ヘルスケアの3事業へ変更された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）及び連結子会社２社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」、機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」及び「投資教育事業」を行っています。」
連結子会社は4社から2社となった。投資教育事業は事業区分として記載されるものの、株式会社トレーデクスは平成30年7月31日付の株式譲渡により連結対象外となっている。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「当社は、平成30年７月５日開催の取締役会において、当社の連結子会社である株式会社トレーデクスについて、当社が保有する同社株式の全てを譲渡することを決議し、平成30年７月31日に全株式を譲渡しております。」
当四半期時点では4事業セグメントを維持しているが、投資教育事業を担う子会社の全株式譲渡により、提出後は事業構成が変化することになった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）及び連結子会社３社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」、機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を行う「ヘルスケア事業」及び「投資教育事業（平成29年10月１日付で自己資金運用事業から名称変更）」を行っています。」
4事業セグメントを継続して示しており、投資教育事業が自己資金運用事業から名称変更された点も再掲している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当社の企業集団は、株式会社インタートレード（当社）及び連結子会社４社で構成されており、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」、健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」及び「投資教育事業（平成29年10月１日付で自己資金運用事業から名称変更）」を行っています。」
4事業セグメントの構成は維持されているが、従来の自己資金運用事業を投資教育事業へ名称変更した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの事業セグメントは、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」、機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を行う「ヘルスケア事業」及び自己資金を運用する「自己資金運用事業」の４つです。」
4事業セグメントの構成を年次報告書でも継続して示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業セグメントは、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」、機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を行う「ヘルスケア事業」及び自己資金を運用する「自己資金運用事業」の４つです。」
4事業セグメントの構成を引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業セグメントは、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」、機能性食材であるハナビラタケの健康食品や化粧品等の開発及び販売を行う「ヘルスケア事業」及び自己資金を運用する「自己資金運用事業」の４つです。」
4事業セグメントの構成を引き続き記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業セグメントは、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」、健康食品や化粧品等の開発及び販売を中心とする「ヘルスケア事業」及び自己資金を運用する「自己資金運用事業」の４つです。」
金融、ビジネスソリューション、ヘルスケア、自己資金運用の4事業セグメントを継続して示している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社グループの事業セグメントは、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」（平成27年10月１日付でITソリューション事業から名称変更）、健康食品や化粧品等の開発及び販売を行う「ヘルスケア事業」及び自己資金を運用する「自己資金運用事業」の４つです。」
4事業セグメントの構成を年次報告書でも継続して記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当社グループの事業セグメントは、証券ディーリングシステム、外国為替証拠金取引システム、取引所外取引システム等の開発及び保守を中心とする「金融ソリューション事業」、ITサポート及びグループ経営管理ソリューションシステムの開発及び販売を中心とする「ビジネスソリューション事業」（平成27年10月１日付でITソリューション事業から名称変更）、健康食品や化粧品等の開発及び販売を行う「ヘルスケア事業」及び自己資金を運用する「自己資金運用事業」の４つです。」
金融、ビジネスソリューション、ヘルスケア、自己資金運用の4事業を事業セグメントとして示している。