ソフトウェア開発・コンサルティング案件の受注増加
FY2016-Q2に初出。29回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-08-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-13前進決算説明資料
「大学向けビーコン検知アプリ開発案件を受注するなど、新規領域の開拓も推進。」
システム開発事業で大学向け案件の受注が示され、新規領域での受注実績が追加された。 - FY2024受注高・受注残高増加有価証券報告書
「システム開発事業 591,090 4.7 95,659 97.9 合計 596,215 5.1 96,594 95.5」
年間受注高は596,215千円、受注残高は96,594千円となり、システム開発事業では受注高591,090千円、受注残高95,659千円と前年同期を上回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「受注実績の主な増加要因については、主にシステム開発事業におけるシステム開発案件の進捗が堅調に推移したこと等の理由によるものです。これらの結果、当第１四半期連結累計期間における受注実績は187,191千円（前第１四半期連結累計期間の受注実績141,525千円）、また受注残高は87,123千円（前第１四半期連結累計期間の受注残高83,371千円）となりました。」
システム開発案件の進捗を背景に、受注実績は前年同期の141,525千円から187,191千円へ増加し、受注残高も83,371千円から87,123千円へ増加した。 - FY2023システム開発案件の受注高微増・受注残高減少有価証券報告書
「システム開発事業 564,093 0.4 48,323 △59.6」
システム開発事業の受注高は564,093千円で前年同期比0.4％増加した一方、受注残高は48,323千円で前年同期比59.6％減少した。受注実績はおおむね維持されたが、期末の未消化案件残高は縮小した。 - FY2023-Q2システム開発案件の受注実績増加・受注残高減少有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結累計期間における受注実績は292,707千円（前第２四半期連結累計期間の受注実績240,669千円）、また受注残高は106,753千円（前第２四半期連結累計期間の受注残高131,650千円）となりました。」
システム開発事業の進捗が堅調だったことを背景に受注実績は前年同期を上回ったが、受注残高は前年同期を下回った。 - FY2023-Q1システム開発案件の受注実績増加・受注残高減少有価証券報告書
「受注実績の主な増加要因については、主にシステム開発事業におけるシステム開発案件の進捗が堅調に推移したこと等の理由によるものです。」
システム開発事業の受注実績は前年同期比で増加した一方、受注残高は減少した。受注増加の主因として、システム開発案件の進捗が堅調だったことを会社が説明している。 - FY2022システム開発案件の受注高・受注残高減少有価証券報告書
「エンジニアリングサービス事業 399,190 △17.8 59,505 △35.4」
エンジニアリングサービス事業の受注高は399,190千円で前年同期比17.8％減少し、受注残高は59,505千円で前年同期比35.4％減少した。システム開発関連の受注拡大について、年間では減少が示された。 - FY2022-Q3システム開発案件の売上減少による受注実績減少有価証券報告書
「受注実績の主な減少要因については、主にエンジニアリングサービス事業におけるシステム開発案件の売上が減少したこと等の理由によるものです。」
エンジニアリングサービス事業のシステム開発案件の売上減少を主因として、受注実績は前年同期比で減少し、受注残高も前年同期を下回った。 - FY2022-Q2システム開発案件の売上減少による受注実績減少有価証券報告書
「生産実績及び受注実績の主な減少要因については、主にエンジニアリングサービス事業におけるシステム開発案件の売上が減少したこと等の理由によるものです。」
エンジニアリングサービス事業のシステム開発案件の売上減少等により、受注実績は前年同期比で減少した一方、受注残高は増加した。 - FY2022-Q1システム開発案件の進捗鈍化による受注実績減少有価証券報告書
「生産実績及び受注実績の主な減少要因については、主にエンジニアリングサービス事業におけるシステム開発案件の進捗が鈍化したこと等の理由によるものです。」
システム開発案件の進捗鈍化により、エンジニアリングサービス事業の生産実績・受注実績が減少した。受注残高は前年同期を上回った。 - FY2021受注高減少・受注残高増加有価証券報告書
「当連結会計年度の受注状況をセグメントごとに示すと次のとおりであります。テクノロジー事業 受注高673,289千円、前年同期比△19.3％、受注残高143,800千円、前年同期比＋76.7％」
顧客予算削減等により受託開発案件数・規模が縮小し、年間受注高は673,289千円で前年同期比19.3％減少した一方、受注残高は143,800千円に増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前第３四半期連結累計期間と比較して生産、受注及び販売実績の著しい変動はありません。」
第3四半期累計期間の生産・受注・販売実績に著しい変動はないとされ、受注拡大に関する新たな測定可能な進展は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「販売実績の主な増加要因については、テクノロジー事業において受託開発案件の進捗が堅調に推移したこと、またソリューション事業においてMVNO事業のストック収益が増加したこと等の理由によるものです。」
テクノロジー事業の受託開発案件の進捗が堅調であることを、販売実績増加の主な要因の一つとして引き続き説明している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「受注実績及び販売実績の主な増加要因については、テクノロジー事業において受託開発案件の進捗が堅調に推移したこと、またソリューション事業においてMVNO事業のストック収益が増加したこと等の理由によるものです。」
受注実績および販売実績の増加要因として、テクノロジー事業の受託開発案件の進捗が堅調に推移したことを挙げている。受注実績は前年同期比で増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「受注実績及び販売実績の主な増加要因については、受注実績については主にテクノロジー事業における受託開発案件が前第３四半期連結累計期間と比較して増加したことによるもの」
第3四半期累計期間の受注実績は581,968千円、受注残高は186,793千円となり、前年同期を上回った。受注実績の増加要因として、テクノロジー事業の受託開発案件の増加が挙げられている。 - FY2019前進有価証券報告書
「テクノロジー事業 581,933 89.6 24,657 2.4」
テクノロジー事業の年間受注高・受注残高が前年から増加し、受注拡大に関する測定可能な進展を示した。 - FY2019-Q3受注実績・受注残高増加有価証券報告書
「受注実績は410,367千円（前第３四半期連結累計期間の受注実績193,206千円）、受注残高53,696千円（前第３四半期連結累計期間の受注残高24,079千円）」
受託開発案件の進捗と受注計上額の増加により、受注実績と受注残高が前年同期を上回った。 - FY2019-Q2受注実績・受注残高増加有価証券報告書
「受注実績は282,728千円（前第２四半期連結累計期間の受注実績128,608千円）、受注残高79,495千円（前第２四半期連結累計期間の受注残高64,551千円）」
受託開発案件の進捗を背景に、受注実績と受注残高が前年同期を上回った。 - FY2019-Q1受注実績増加・受注残高減少有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結累計期間における生産実績は119,393千円（前第１四半期連結累計期間の生産実績69,975千円）、受注実績は152,308千円（前第１四半期連結累計期間の受注実績93,463千円）、受注残高20,104千円（前第１四半期連結累計期間の受注残高70,809千円）、販売実績は155,236千円（前第１四半期連結累計期間の販売実績56,083千円）となりました。」
受託開発案件の進捗を背景に受注実績は前年同期比で増加したが、受注残高は前年同期を下回った。 - FY2018受注高増加・受注残高減少有価証券報告書
「受注高（千円）306,880 前年同期比（％）26.52 受注残高（千円）18,581 前年同期比（％）△13.9」
年間受注高は前年同期比で増加したが、受注残高は18,581千円となり前年同期比13.9％減少した。 - FY2018-Q3受注実績減少有価証券報告書
「受注実績の主な減少要因については、前第３四半期連結会計期間における受注額に大口のソフトウェア開発案件の受注が含まれていたことから、前第３四半期連結累計期間と比較して受注実績が減少いたしました。」
受注実績は前年同期の258,696千円から193,206千円へ減少した。前年同期に大口のソフトウェア開発案件が含まれていたことを主な要因としている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「受注実績の主な増加要因については、当社ソリューションを導入した顧客からの追加開発案件の増加によるものです。」
当社ソリューション導入顧客からの追加開発案件が増加し、受注実績の増加要因となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「受注実績の主な増加要因については、当社ソリューションを導入した顧客からの追加開発案件の増加によるものです。」
ソフトウェア開発等の過去からの案件が受注に至ったことに続き、今回は当社ソリューション導入顧客からの追加開発案件の増加が受注実績の増加要因として示された。 - FY2017受注高減少・受注残高増加有価証券報告書
「受注高（千円）242,561 前年同期比（％）△15.9 受注残高（千円）21,582 前年同期比（％）61.5」
テクノロジー事業の年間受注高は242,561千円で前年同期比15.9％減少した一方、受注残高は21,582千円で前年同期比61.5％増加した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「受注実績の主な増加要因は、IoTソリューション事業において過去より取り組んできたソフトウェア開発案件等が受注に至ったこと等の理由によるものです。」
ソフトウェア開発案件等が受注に至り、受注実績が前年同期比で増加した。受注拡大方針に対して、具体的な受注実績の増加が示された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「受注実績の主な減少要因は、前第２四半期連結会計期間におけるテクノロジー事業の受注額に大口のソフトウェア開発案件の受注が含まれていたことから、当第１四半期連結累計期間の受注額8,802千円と比較して大幅に増加したものの、前第２四半期連結累計期間と比較して受注実績が減少いたしました。」
受注実績は前年同期比で減少したが、前年同期に大口のソフトウェア開発案件が含まれていたことが主な要因と説明している。 - FY2017-Q1受注実績減少有価証券報告書
「受注実績の主な減少要因は、IoTソリューション事業において、すでに開発等に着手しているものの第１四半期会計期間末現在において顧客と仕様や受注金額を協議中であり当社の受注認識基準に達しなかったことから、当社として受注実績に計上しなかった案件が複数存在すること等の理由によるものです。」
受注実績は前年同期の113,612千円から8,802千円へ減少した。仕様・受注金額協議中で受注認識基準に達しなかった案件が複数存在したと説明している。 - FY2016前進有価証券報告書
「テクノロジー事業の受注高は288,479千円、前年同期比166.2％」
テクノロジー事業の年間受注高は288,479千円、前年同期比166.2％となった。年間開示では個別案件別の増加要因は示されていない。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「受注実績の主な増加要因は、テクノロジー事業におけるソフトウェア開発案件及びコンサルティング案件等が増加したことによるものです。これらの結果、当第２四半期連結累計期間における受注実績は166,552千円（前第２四半期連結累計期間30,529千円）となりました。」
ソフトウェア開発案件およびコンサルティング案件の増加により、受注実績が前年同期の30,529千円から166,552千円へ増加した。