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アプリックス(3727)・施策前進

広範な技術分野への対応

FY2017に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2021。

9記載
5年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018 – FY20212018: 420182019: 320192020: 020202021: 120212022: 12022
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新技術への対応・技術領域の拡大50社が書いているテーマ・逆風0社・追い風52社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。29社中4社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに26社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021前進有価証券報告書

    「IoTプラットフォーム開発などを手掛けるジャスミー株式会社や、スマホアプリ・WEB サービス開発などのシステム開発やブロックチェーン関連のソリューションを手掛ける株式会社ピー・アール・オーと協業を開始したほか、株式会社ソラコムや株式会社アットマークテクノが提供するパートナープログラムのパートナー認定を取得する等」

    新事業ビジョンの広範な技術対応を、ジャスミー、ピー・アール・オーとの協業や、ソラコム・アットマークテクノのパートナープログラム認定取得によって具体化した。
  2. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「また、株式会社ソラコムのパートナープログラムである「SORACOM パートナースペース」における「SPS認定済ソリューションパートナー」に認定されたことに伴い、ソラコム社のIoT SIM を組み込んだサービス展開を開始する等、より広範な顧客ニーズに対応するべく新たなソリューション・サービスの提供に取り組みました。」

    ソラコムのIoT SIMを組み込んだサービス展開を開始し、より広範な顧客ニーズへの対応を具体化した。
  3. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「当社の位置/姿勢情報取得システム「groma AprilTagソリューション」について、従来の「ID識別」技術に追加して、新たに「距離探知」、「姿勢(向き)探知」、「角度測定」、そして「検知ID数の拡張」などの技術拡張を4月に行いました。」

    groma AprilTagソリューションについて、ID識別に加えて距離探知、姿勢探知、角度測定、検知ID数拡張を実施し、位置・姿勢情報取得機能を拡張した。
  4. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「新技術・新サービス開発に対する取り組みとしては、O2Oプラットフォーム開発運用の株式会社トランスメディアGPと次世代O2Oプラットフォーム及びサービスの共同開発について合意し、また同月にはプロダクトデザインやWeb・サービスなどのさまざまなデザイン分野において「体験設計」(Experience Design)をベースに質の高い経験価値の向上に寄与してきたデザインソリューションの専門企業である株式会社ホロンクリエイトと、DX(デジタルトランスフォーメーション)時代の到来に際し、UXデザイン(User Experience:顧客体験)によるIoTソリューション開発に関する共同研究を行うことについて合意しました。更に、第三者検証サービスを提供する株式会社ブール・ジャパンともIoT関連市場向け次世代第三者検証に関する共同研究を行うことについて合意する等、新技術・新サービスの早期の市場投入を目的として積極的に取り組みました。」

    新事業ビジョンの「広範な技術分野への対応等」に関して、O2O、UXデザイン、第三者検証など複数の外部企業との共同開発・共同研究を開始し、対応領域を具体化した。
  5. FY2018引き上げ有価証券報告書

    「当社ではこれらの共通基盤技術と、まだ繋がっていないデバイスとクラウド等を繋ぐことのみならず、デバイスとデバイス、サービスとサービス、システムとシステム、プラットフォームとプラットフォーム、及びこれら同士の連携(=繋がっていること)を実現することで」

    広範な技術分野への対応を、IoT、AI、サイバーセキュリティ、ビッグデータ解析等の共通基盤技術に加え、モビリティ・システムや複数のデバイス・サービス・システム間の連携へ拡張している。
  6. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社では、平成29年11月9日に策定した新事業ビジョンにおいて掲げた「広範な技術分野への対応等」、販売と取り扱いを容易にする「応用分野毎のサービス等のパッケージ化」、及び「販路拡大」の3点の施策を着実に実行する」

    広範な技術分野への対応を含む新事業ビジョンの施策を引き続き実行する方針を記載しているが、新たな具体的な技術対応の進捗は示していない。
  7. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「「新技術の開発」に対する取り組みとしては、広域にわたる大規模な分散コンピューティング環境を構築する技術の確立等を目的として活動し、全国の大学や研究機関、企業等100を超える団体が参加している産官学共同の研究プロジェクト「WIDEプロジェクト」、及び「WIDEプロジェクト」のワーキンググループの1つで、オブジェクト志向のデジタルメディアや視聴空間サービスのソフトウェア制御等の研究を行っている「Software Defined Media(SDM)」に5月に参加いたしました。」

    広範な技術分野への対応に向け、100を超える団体が参加するWIDEプロジェクトおよびSDMに5月に参加した。
  8. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「また、広範な技術分野へ対応することを目的として「ドコモ5Gオープンパートナープログラム」に参加し、第5世代移動通信システム(5G)への対応を強化することを2月に発表しました。」

    広範な技術分野への対応策として「ドコモ5Gオープンパートナープログラム」に2月に参加し、5G対応の強化を具体化した。
  9. FY2017初出有価証券報告書

    「当社では、このスローガンを踏まえ、今後、より多くの市場ニーズ及び局面に対応した製品及びサービスを提供していくことを可能にするために、「広範な技術分野への対応等」、販売と取り扱いを容易にする「応用分野毎のサービス等のパッケージ化」、及び「販路拡大」の3点がまず第一段階の施策として必要」

    総合的な組込み技術を基礎として、IoT、AI、サイバーセキュリティ、ビッグデータ解析等を含む広範な技術分野への対応を第一段階の施策として位置付けた。
一緒に動いた変遷

「顧客ニーズに合わせたIoTアプリケーションの開発・提供」は、この変遷が動いた9回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

553333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1顧客ニーズに合わせたIoTアプリケーションの開発・提供5回
  3. 2IoTソリューションの外部製品・顧客への展開5回
  4. 3IoT関連の受注拡大3回
  5. 4IoT等テクノロジー事業への資金集中3回
  6. 5株式会社光通信との合弁会社設立によるIoT販路拡大3回
  7. 6MyBeaconシリーズの後継機種・商品ライン拡充3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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