継続的な経費削減と案件採算性の評価
FY2016-Q2に初出。25回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-05-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに91社。
- 2026-05-15前進決算
「利益につきましても、AIアドバイザリー事業で利益率を意識した経営を進めてきたことや、AI＆モルタル事業でのトラック販売案件が計画どおり獲得できたことにより、期初計画以上の利益を計上することができました。」
利益率を意識した経営とトラック販売案件の計画どおりの獲得により、期初計画以上の利益計上へ進んでいる。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度の売上高は、2,653,555千円(前年同期比86.5％増)となりました。営業利益は275,164千円(前事業年度比108.5％増)、経常利益は259,476千円(前事業年度比122.5％増)、当期純利益は177,799千円（前年同期比20.5％増）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、当期純利益がいずれも増加し、収益改善が数値で確認されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、利益につきましても、AIアドバイザリー事業（旧ITコンサルティング事業）の利益率を意識した経営を進めてきたことと、AI＆モルタル事業（旧デジタルサイネージ事業）案件も多く獲得できたことにより利益を計上することができました。」
利益率を意識した経営とAI＆モルタル事業案件の獲得により、当中間会計期間に利益を計上した。 - FY2024前進有価証券報告書
「業績においては、プロジェクト開始時期の遅れやリソース不足による外注費の増加などにより、業績予想値を売上高、営業利益、経常利益、当期純利益において下回る結果となりましたが、引き続き事業構造の改革を実施したこと及び新規事業のデジタルサイネージ事業がスタートしたことにより、営業利益の計上ができました。」
外注費増加などの課題がある一方、事業構造改革とデジタルサイネージ事業の開始により営業利益を計上した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「また、利益につきましても、利益率を意識した経営を進めてきたことが功を奏し、近年の課題でもあるリソース不足による外注比率の高まり等はありながら利益計上することができました。」
外注比率の高まりが残る中でも、利益率を意識した経営により中間期の利益計上に至った。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「４．プロジェクト収益率の改善」
従来の経費・原価削減を中心とした収益改善の記載に加え、安定的な経営に向けた取り組みとしてプロジェクト収益率の改善が明示されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「業績においては、プロジェクト開始時期の遅れやリソース不足による外注費の増加などにより、業績予想値を売上高、営業利益、経常利益、当期純利益において下回る結果となりました。」
プロジェクト開始の遅れとリソース不足による外注費増加が、業績予想未達の要因として顕在化している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「売上原価 356,201 370,754 売上総利益 136,771 107,380 販売費及び一般管理費 94,499 110,823」
前年同期と比べて売上原価および販売費及び一般管理費が増加し、売上総利益が減少している。継続的な原価・経費削減による収益改善の指標は悪化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「事業構造の改革を実施し、業務効率化を図り製造原価及び販売管理費を圧縮したことにより、当期純利益において黒字化を達成することができました。」
売上原価492,005千円、販売費及び一般管理費126,597千円となり、原価・経費の圧縮が通期黒字化に結びついたと記載されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の売上高は、492,973千円、営業利益は42,272千円、経常利益は42,229千円、四半期純利益は32,487千円となりました。当第３四半期累計期間において、第１四半期より継続していた仕掛案件が検収となり、売上高は期初の計画値を達成し、利益面では、業務効率化を図り製造原価及び販売管理費を圧縮したことにより期初の計画値を上回る業績となり、四半期純損益においても計画値を上回る黒字化を達成することができました。」
業務効率化による製造原価・販売管理費の圧縮が、計画値を上回る利益と四半期純損益の黒字化につながった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「前年より取り組んでまいりました事業の再編及びオペレーションの業務効率化により販売管理費が圧縮され、利益面につきましては、営業利益及び経常利益は期初の計画値を上回り、四半期純損益においても黒字化を達成することができました。」
事業再編・業務効率化により販売管理費を圧縮し、利益面の計画超過と四半期純損益の黒字化につながった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は37,079千円から30,752千円に減少し、営業利益は1,225千円（前年同期は営業損失3,447千円）となりました。」
販売費及び一般管理費が前年同期から6,327千円減少し、営業損益が損失から1,225千円の利益に転じた。経費圧縮の効果が具体的に表れている。 - FY2021-Q3採用投資による営業費用増加有価証券報告書
「また、営業費用の圧縮をしておりましたが、来期以降の事業展開を見据えて技術者の採用を積極的に開始した事から、営業費用が増加しました。」
営業費用の圧縮を進める一方、来期以降の事業展開を見据えた技術者の積極採用により、営業費用が増加した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響はあったものの、受注済みプロジェクトが順調に推移しており、売上高は昨年と比べて10％の増加となり、第１四半期と同様に製造原価、販売費及び一般管理費を圧縮する事により損失額を減らすことができましたが、第１四半期の損失額を取り戻すには至りませんでした。」
売上高が前年同期比10％増加し、製造原価・販売費及び一般管理費の圧縮により損失額が前年同期から大幅に縮小した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「売上高は前年同期とほぼ同等でありましたが、製造原価の圧縮により四半期純損失は前年同期より損失額が縮小いたしました。」
製造原価の圧縮が四半期純損失の縮小につながったと記載され、経費・原価管理による収益改善の効果が確認されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「これまでに、社員10名の採用、第三者割当増資による株式の発行、業務提携の締結等により、経費面においては、前年より上回りましたが、利益面では、仕入高の抑制により利益率が改善したために、期初の計画値を若干上回る業績を達成することが出来ました。」
社員10名の採用等で経費は前年を上回った一方、仕入高の抑制により利益率が改善し、利益面で期初計画値を若干上回ったと記載されている。コスト管理による収益改善が具体化している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「前年同期より売上原価が減少し利益率が改善、また、資本金の額の減少による節税効果で販売費及び一般管理費が減少したため、利益面では計画値を上回る業績を達成し」
売上原価の減少、利益率の改善、資本金減少による節税効果を通じた販売費及び一般管理費の減少により、利益面で計画値を上回ったと記載されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は、既存事業における営業力の強化、不採算事業の見直し、徹底した経費削減等に取り組み、利益の増大を図ってまいりました。」
既存事業の営業力強化、不採算事業の見直し、経費削減が利益増大の具体策として記載され、当期の営業利益黒字化に至っている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の売上高は、468,125千円(前年同期比7.2％増)となりました。営業損失は13,812千円(前年同期は営業損失80,703千円)、経常損失は14,141千円(前年同期は経常損失81,463千円)、四半期純損失は16,629千円(前年同期は四半期純損失85,515千円)となりました。」
売上総利益は前年同期の37,830千円から90,030千円に増加し、販売費及び一般管理費は118,534千円から103,843千円に減少した。結果として各段階の損失が大幅に縮小している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面においては、業務効率化による製造原価の抑制や販売管理費の削減効果により利益率が向上し、前年同期の値に対して、大幅に改善することができました。」
従来の経費削減方針について、業務効率化による製造原価抑制と販売管理費削減の効果が利益率向上として現れたと記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「販売管理費の更なる削減により赤字幅の改善を図りましたが、業績は前年同期を下回る結果となりました。」
販売管理費の追加削減を通じて赤字幅の改善を図る施策が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「継続的な経費の削減と案件ごとの採算性の評価の徹底」
継続的な経費削減と案件ごとの採算性評価が、安定的な収益性確保の取り組みとして引き続き掲げられている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「前事業年度に引き続き、販売代理店の販売チャネルを拡大し、マーケティングにより営業先の見直しを行い、新規顧客との商談の機会を拡大するとともに、コスト削減を行うことで引き続き業績が回復の傾向にあります。」
営業先の見直し、新規顧客商談の拡大、販売チャネル拡大、コスト削減を組み合わせる施策が引き続き示されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「継続的な経費の削減と案件ごとの採算性の評価の徹底」
経費削減と案件単位の採算性評価を徹底する施策が継続して記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「継続的な経費の削減と案件ごとの採算性の評価の徹底」
経費削減を継続し、案件単位の採算性評価を徹底する方針が示されている。