クラウド・携帯端末・人工知能等の技術革新への対応
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。29社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社でもこれらの技術を積極的に取り入れ、システム及びサービス開発へ展開してまいります。」
生成AIやAI-OCR等の技術を取り入れ、システム・サービス開発へ展開する方針を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「今期は、信用組合向けにクラウド対応のサーバー更改を行い、大幅な増収を果たしました。」
従来の技術革新への対応方針に加え、信用組合向けにクラウド対応サーバーの更改を実施し、大幅な増収を果たしたことを記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「近年の情報技術革新は目覚ましく、生成ＡＩ（Ｃｈａｔ ＧＰＴなど）やＡＩ－ＯＣＲ（ＡＩを文字認識技術に融合させたもの）などの技術が文書作成や画像作成などの面で人間に近い対応が可能となってきています。これら技術の検討と活用を進め、システム開発・サービス開発に繋げていくことが必要と考えております。」
従来のWEB・クラウド・AI等への対応方針に加え、生成AIやAI-OCRの検討・活用をシステム開発・サービス開発へつなげる課題を具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社はこのようなＩＴ技術革新に対応して、必要なシステム開発をしていき、ユーザーのニーズにも対応していく考えであります。」
WEB化、クラウドコンピューティング、携帯端末、人工知能などの技術革新に対応したシステム開発方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社はこのようなＩＴ技術革新に対応して、必要なシステム開発をしていき、ユーザーのニーズにも対応していく考えであります。」
ＷＥＢ化、クラウドコンピューティング、携帯端末、人工知能等の技術革新に対応したシステム開発方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「昨今のＩＴ関連技術の進展は目覚しく、ＡＩ（人工知能）やフィンテック（金融と技術の融合）、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）などが話題に上ることが多くなっています。このような革新的なＩＴ技術を実務に反映させるのは時間を要しますが、必要に応じて様々な技術を商品開発に繋げていくことも検討していく所存です。」
AI、フィンテックに加えてDXにも言及し、必要に応じて技術を商品開発につなげる方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社はこのようなＩＴ技術革新に対応して、必要なシステム開発をしていき、ユーザーのニーズにも対応していく考えであります。」
Ｗｅｂ化、クラウド、携帯端末、人工知能等の技術革新に対応したシステム開発方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「昨今のＩＴ関連技術の進展は目覚しく、ＡＩ（人工知能）やフィンテック（金融と技術の融合）などが話題に上ることが多くなっています。このような革新的なＩＴ技術を実務に反映させるのは時間を要しますが、必要に応じて様々な技術を商品開発に繋げていくことも検討していく所存です。」
AIやフィンテック等の技術を必要に応じて商品開発につなげる方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社はこのようなＩＴ技術革新に対応して、必要なシステム開発をしていき、ユーザーのニーズにも対応していく考えであります。」
Ｗｅｂ化、クラウド、携帯端末、人工知能等の技術革新を取り込む方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社はこのようなＩＴ技術革新に対応して、必要なシステム開発をしていき、ユーザーのニーズにも対応していく考えであります。」
Ｗｅｂ化、クラウドコンピューティング、携帯端末、人工知能等の技術革新を取り込み、必要なシステム開発につなげる考えを示している。