基盤事業の構造改革
FY2016に初出。17回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-05-20。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-05-20前進決算説明資料
「人手不足への対策として島田工場におけるクラフトパルプ生産設備の通常操業と抄紙機ワインダーの自動化および製品倉庫の一部自動化を実施。」
基盤事業の構造改革が、島田工場の自動化・生産性向上施策として具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「事業構造改善費用 125」
事業構造改善費用125百万円を計上し、既存事業の構造改善に伴う費用の発生を継続して開示している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「生産合理化による既存製紙事業の基盤強化に努める」
基盤事業の構造改革・強化が、生産合理化を通じた既存製紙事業の基盤強化として引き続き具体化されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、基盤事業の強化、および資源の再活用や脱プラスチックなどの社会的要請も背景にした成長施策を実施し、当社グループのもつオンリーワンの品質と技術を活かした新製品開発、更には製紙以外の新たな事業領域に取り組んで参りました。」
基盤事業の強化を、資源再活用、脱プラスチック、新製品開発、新規事業領域への取り組みと併せて継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループはこの課題に対応するため、燃料調達構造の見直しや分散化等業務プロセスを全社的に見直すとともに、徹底した経費削減および原価低減努力、製品価格の適正化等既存事業の体質強化を実施し、不確定性が高い事業環境において収益の改善・安定化を図ってまいります。」
基盤事業の体質強化を、燃料調達構造、業務プロセス、経費、原価、製品価格の見直しとして具体化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「他方、基盤事業の強化につきましては、工場能率改善・原価削減など体力強化を順調に進めており、その成果は既に今期の業績にも反映されております。」
基盤事業の強化・変革が工場能率改善や原価削減として進み、今期業績への反映まで記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「事業構造改善費用 480」
当第3四半期累計期間にも事業構造改善費用480百万円を計上し、構造改善に伴う費用の発生を継続して開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「事業構造改善費用 334」
当第2四半期累計期間に事業構造改善費用334百万円を計上し、構造改善に伴う費用の発生を継続して開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「事業構造改善費用 148」
当第1四半期に事業構造改善費用148百万円を計上し、構造改善に伴う費用の発生を継続して開示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「事業構造改善費用 96」
事業構造改善費用96百万円を計上しており、基盤事業の構造改革に伴う費用が当四半期にも発生している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「その第１ステップとして平成30年３月期からの３ヵ年を対象とする第四次中期経営計画「ＮＥＸＴ10 ～次なる成長 次なる挑戦～」を策定し、10年後の姿に向けた更なる成長の機会探索と基盤事業の強化・変革に取り組んでおります。」
基盤事業の強化・変革を第四次中期経営計画の施策として継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「「基盤事業の強化・変革施策」では、①事業モデルの見直し、②新商品の開発・販売、③製造工程の見直し・改善を掲げ」
基盤事業の構造改革が、第四次中期経営計画では事業モデル、新商品、製造工程の3施策として再整理された。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループは、工場における資産の更なるスリム化による資産効率改善及び固定費圧縮の観点から、事業構造再構築の施策として、設備の再配置に伴う撤去及び処分等の事業構造改善費用を計上しております。」
基盤事業の構造改革が、資産スリム化・固定費圧縮・設備再配置として具体化し、事業構造改善費用3,905百万円を計上した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループは、平成26年度にスタートした第三次中期経営計画の最終年度を迎え、「変革への挑戦、そして未来へ」を基本テーマに、５つの重点項目「新商品の開発、新規分野への進出、海外展開、他社・他産業との部分提携、基盤事業の構造改革」に向けた諸施策を推進してまいりました。」
基盤事業の構造改革を含む5つの重点項目を、計画最終年度にも継続して推進している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「平成26年度にスタートした第三次中期経営計画の最終年度を迎え、「変革への挑戦、そして未来へ」を基本テーマに、５つの重点項目「新商品の開発、新規分野への進出、海外展開、他社・他産業との部分提携、基盤事業の構造改革」に向けた諸施策を推進してまいりました。」
基盤事業の構造改革を含む5つの重点項目を、計画最終年度にも継続して推進している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループは、平成26年度にスタートした第三次中期経営計画の最終年度を迎え、「変革への挑戦、そして未来へ」を基本テーマに、５つの重点項目「新商品の開発、新規分野への進出、海外展開、他社・他産業との部分提携、基盤事業の構造改革」に向けた諸施策を推進してまいりました。」
基盤事業の構造改革を含む5つの重点項目を、計画最終年度にも継続して推進している。 - FY2016初出有価証券報告書
「５つの重点項目「新商品の開発、新規分野への進出、海外展開、他社・他産業との部分提携、基盤事業の構造改革」に向けた諸施策を推進してまいりました。」
中期経営計画の重点項目の一つとして、基盤事業の構造改革を掲げている。