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GMOプロダクトプラットフォーム(3695)・施策再定義

インターネット調査を超えたマーケティング領域への展開

FY2016に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025。

15記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019前進FY2021-Q1 – FY2022再掲FY2023-Q1 – FY2023-Q3前進FY2024-H1 – FY20242017: 120172018: 220182019: 320192020: 120202021: 120212022: 020222023: 420232024: 120242025: 120252026: 1
同じテーマの他社

GMOプロダクトプラットフォームがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025再定義有価証券報告書

    「当社は、従来のインターネットリサーチ事業も内包する形で、より包括的な「プロダクトプラットフォーム事業」へと事業範囲を拡大し、事業のさらなる発展を実現してまいります。」

    従来のインターネットリサーチを超えたマーケティング領域への展開から、アンケートと広告を含む、生活者向けプロダクトの価値・収益性を高める包括的なプロダクトプラットフォーム事業へ事業範囲を再定義した。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「これらに加え、第4四半期におきましては、「GMOデジタルツインチャット(β版)」をリリースし、AI技術活用により、これまで以上に効率的に消費者インサイトを把握するためのマーケティング活動を支援するサービスを開始しております。」

    AIを活用した調査パッケージの提供に続き、第4四半期にデジタルツイン技術を利用した新サービスをリリースし、消費者インサイト把握を支援するAIサービスの展開を広げた。
  3. FY2024-H1前進有価証券報告書

    「「GMO Ask」は、当中間連結会計期間より、AIを活用したパッケージ型調査サービスのシリーズ展開を開始しました。具体的には、調査データを根拠とした商材の魅力を訴求するプレスリリース作成をサポートする「GMO Ask for 調査リリース」、新規事業開発のための認知度計測・コンセプト評価・競合ベンチマーク調査に対応する「GMO Ask for 新規事業開発」、企業の的確な採用戦略の立案や採用力アップをサポートする「GMO Ask for 採用DX」、消費者ニーズ把握・コンセプト評価・競合ベンチマーク調査で海外進出をサポートする「GMO Ask for らくらく海外調査」、訪日外国人向けのサービス展開支援に特化した 「GMO Ask for らくらくインバウンド調査」などを提供しております。」

    GMO Askについて、AIを活用したパッケージ型調査サービスのシリーズ展開を当中間連結会計期間から開始し、プレスリリース、新規事業開発、採用DX、海外調査、インバウンド調査向けの具体的なサービスを提供した。
  4. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「また、新型コロナウイルス感染症の影響で定着した「新しい生活様式」により増加している、対面式オフライン調査からオンライン調査への移行のニーズに応えるため、消費者へのインタビューによる定性調査を対面することなくオンライン上で完結できるサービスである「MO Insights」を提供しております。また、一般事業会社における手軽で簡素なリサーチニーズに対して、発注からアンケート完了までの一連の手続きをオンライン上で完結できる完全DIY型アンケート調査ツール「GMO Ask」を提供しておりますが、これにChatGPT APIを利用した「AI Report機能(β版)」を導入し、さらにAI活用機能である「調査票AIサポート(β版)」を搭載し、リリースいたしました。」

    国内外のオンライン調査・DIY型サービスを通じ、インターネット調査を基盤としたサービス領域の拡張方針を継続記載。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「また、新型コロナウイルス感染症の影響で定着した「新しい生活様式」により増加している、対面式オフライン調査からオンライン調査への移行のニーズに応えるため、消費者へのインタビューによる定性調査を対面することなくオンライン上で完結できるサービスである「MO Insights」を提供しております。」

    MO Insightsの提供を通じ、対面式オフライン調査からオンライン調査への移行ニーズに対応する施策を継続記載。
  6. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「また、一般事業会社における手軽で簡素なリサーチニーズに対して、発注からアンケート完了までの一連の手続きをオンライン上で完結できる完全DIY型アンケート調査ツール「GMO Ask」や、国内・アジア最大級の調査用パネルへのインタビューができるパッケージ型のオンラインインタビューサービスである「MO Lite インタビュー byGMO」を提供しております。」

    既存のパネルネットワーク・システムを活用したオンライン調査、DIY型アンケート、オンラインインタビューなど、リサーチ市場以外を含むサービス展開を継続。
  7. FY2022前進有価証券報告書

    「2022年4月 「Tableau」によるデータ可視化サービスの提供を開始」

    新事業領域への展開として、2022年4月にTableauによるデータ可視化サービスの提供を開始した。
  8. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「また、一般事業会社における手軽で簡素なリサーチニーズに対して、顧客が利用するDIY型(セルフ型)アンケートツールから、国内・アジア最大級の調査用パネルへのアンケート調査ができるサービスである「MO Lite アンケート byGMO」、国内・アジア最大級の調査用パネルへのインタビューができるパッケージ型のオンラインインタビューサービスである「MO Lite インタビュー byGMO」を提供しております。」

    一般事業会社向けの手軽で簡素なリサーチニーズに対し、MO LiteアンケートおよびMO Liteインタビューを提供し、新たな顧客層・サービス展開を具体化した。
  9. FY2019再掲有価証券報告書

    「加えて、新事業領域として、既存事業で構築したパネルネットワークやノウハウ等を活用し、インターネット調査を超えたマーケティング領域へ事業展開していくことも、重要課題と考えております。」

    既存のパネルネットワークやノウハウを活用し、インターネット調査を超えたマーケティング領域へ展開する方針を継続。
  10. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは国内顧客に関しては、DIY型リサーチシステムである当社プラットフォーム(GMO Market Observer)の機能およびサービス体制強化により、国内市場シェアの拡大に努める一方で、リサーチ市場以外の新たな市場の開拓にも取り組んでまいりました。」

    リサーチ市場以外の新たな市場開拓を、国内市場シェア拡大と並行して進める方針を継続記載。
  11. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「リサーチ市場以外の新たな市場の開拓にも取り組んでまいりました。」

    リサーチ市場以外の新たな市場開拓を、国内市場シェア拡大と並行して進める方針を継続記載。
  12. FY2018再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは国内顧客に関しては、DIY型リサーチシステムである当社プラットフォーム(GMO Market Observer)の機能とサービス体制の強化により、国内市場シェアの拡大に努める一方で、リサーチ市場以外の新たな市場の開拓にも取り組んでまいりました。」

    既存のパネルネットワークやノウハウを活用し、リサーチ市場以外の新たな市場を開拓する方針を継続。
  13. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは国内顧客に関しては、DIY型リサーチシステムである当社プラットフォーム(GMO Market Observer)の機能とサービス体制の強化により、国内市場シェアの拡大に努める一方で、リサーチ市場以外の新たな市場の開拓にも取り組んでまいりました。」

    リサーチ市場以外の新たな市場開拓に取り組む方針を、国内市場シェア拡大施策と併せて継続して記載。
  14. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは国内顧客に関しては、DIY型リサーチシステムである当社プラットフォーム(GMO Market Observer)の機能とサービス体制の強化により、国内市場シェアの拡大に努める一方で、リサーチ市場以外の新たな市場の開拓にも取り組んでまいりました。」

    リサーチ市場以外の新たな市場の開拓に取り組んだと記載し、インターネット調査を超えたマーケティング領域への展開方針を継続。
  15. FY2016初出有価証券報告書

    「加えて、新事業領域として、既存事業で構築したパネルネットワークやノウハウ等を活用し、インターネット調査を超えたマーケティング領域へ事業展開していくことも、重要課題と考えております。」

    既存のパネルネットワークやノウハウを活用し、インターネット調査を超えたマーケティング領域へ事業展開する方針を示した。
一緒に動いた変遷

「海外事業環境・為替変動リスク」は、この変遷が動いた14回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

522222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外事業環境・為替変動リスク5回
  3. 2増収増益の進展2回
  4. 3企業買収・戦略的提携による事業拡大2回
  5. 4調査工程一括受託サービスの拡大2回
  6. 5事業会社向け専任チームの拡充2回
  7. 6海外販売先のグローバルパネル会社から調査会社への重点変更2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
GMOプロダクトプラットフォームの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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