オプティム（3694）・施策前進
柔軟な人員配置と開発人員の拡充
FY2016に初出。14回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-14。
14記載
11年にわたる
4うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発人員の増強と開発体制の強化51社が書いているテーマ・逆風0社・追い風52社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。34社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている51社のうち14社を表示しています。上の文は51社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「従業員数（名）417」
連結従業員数が前年度の403名から417名へ増加した。加えて、AI活用による開発効率向上や新卒初任給・既存社員の待遇改善も記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「従業員数 403 」
連結従業員数が前年度の398名から403名へ増加した。人材採用・育成と各部門の体制強化を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの主要な収入源であるストック型のライセンス収入においては、複数の大規模プロジェクトに対応するために開発部門人員の拡充及び開発体制の強化が最重要課題となっております。」
連結従業員数は前年度の381名から398名へ増加した。大規模プロジェクトへの対応を目的に、開発人員の拡充と採用・研修・人事制度見直しを継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「従業員数（名）381」
連結従業員数が前年度の365名から381名へ増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「従業員が前連結会計年度に比べ49名増加したのは、主に技術者を積極採用したことによるものです。」
技術者の積極採用により、連結従業員数が316名から365名へ49名増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員が前連結会計年度末に比べ73名増加したのは、主に技術者を積極採用したことによるものです。」
技術者の積極採用により、連結従業員数が前年度末比73名増加し316名となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「従業員数が前事業年度に比べ32人増加したのは、技術者を積極採用したことによるものです。」
技術者の積極採用により、従業員数が前年度比32人増加し240名となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「従業員数が前事業年度に比べ41人増加したのは、技術者を積極採用したことによるものです。」
技術者の積極採用により従業員数が前年度比41人増加し、208名となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「従業員数が前事業年度に比べ30人増加したのは、技術者を積極採用したことによるものです。」
技術者の積極採用により従業員数が前年度比30人増加し、167名となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「現在の人員を中心としつつ、優秀なエンジニアを獲得していく他、プロジェクトに合致した技術を有している派遣社員を活用してまいります。また、プロジェクトマネジメント手法の改善等によりさらなる開発体制の強化・改善を図ってまいります。」
開発リソースの集中、人員配置転換、エンジニア採用、派遣社員活用、プロジェクトマネジメント改善を挙げている。