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メディアドゥ(3678)・リスク対処

海賊版サイト利用増加による電子書店ユーザー流出

FY2018に初出。8回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。

8記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2018対処FY2023-Q12018: 120182019: 020192020: 120202021: 120212022: 320222023: 020232024: 020242025: 120252026: 12026
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海賊版サイト拡大による新規会員獲得阻害8社が書いているテーマ・逆風8社・追い風0社

直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「足元では、海外に拠点を置く海賊版サイトへのアクセス数は2025年12月以降にピーク時の6分の1程度の規模に減少しており、2026年2月期時点で当社グループの収益に甚大な悪影響は見られない」

    海外海賊版サイトへのアクセス数が2025年12月以降ピーク時の6分の1程度へ減少し、当期時点で収益への甚大な悪影響は見られないと説明している。
  2. FY2025悪化有価証券報告書

    「足元では、海外に拠点を置く大型サイトの存在が複数確認され、海賊版サイトへのアクセス数は2024年6月以降において急増しております。」

    海外拠点の大型海賊版サイトが複数確認され、2024年6月以降アクセス数が急増しているとの認識を示している。ただし、2025年2月期時点で収益への甚大な悪影響はないとしている。
  3. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「また、海賊版サイトについては、今年3月に大手2サイトが閉鎖され、アクセス数が全盛期から半減する程度まで減少しております。これまでの業界を挙げての対応が一部で実を結んできており」

    大手海賊版サイト2サイトの閉鎖とアクセス数の全盛期比半減を、海賊版影響の低減として示している。
  4. FY2022再掲有価証券報告書

    「足元では、海外に拠点を置く中小規模のサイトの存在を複数確認しております。閉鎖に至ったものもある一方でアクセス数の増加傾向が続いており、引き続き出版業界や政府とも連携して対応を進めております。」

    海外拠点の海賊版サイトについて、閉鎖例がある一方でアクセス増加傾向が続くとの認識と、業界・政府との対応を継続している。
  5. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「また、電子書籍市場においては海賊版サイトの影響など市場拡大の阻害要因も一部みられました。」

    海賊版サイトが電子書籍市場拡大の阻害要因となっているとの認識を継続して示している。
  6. FY2021悪化有価証券報告書

    「一方で、2017年~2018年の間に大きな影響を与えた大手海賊版サイトの閉鎖以降、目立った動きのなかった海賊版マンガサイトの被害が足もとでは拡大傾向にあります。ベトナムなど日本国外に設置されたサーバによる日本向けの海賊版サイトが相次いで確認されており、上位10サイトの総合アクセス数は、かつての大手海賊版サイトを上回る規模とみられております。」

    海外サーバを利用する海賊版サイトが相次いで確認され、上位10サイトのアクセス数が過去の大手サイトを上回る規模と認識している。
  7. FY2020対処有価証券報告書

    「大手海賊版サイトが2018年4月に閉鎖したことにより影響を受けていた取引先の売上が回復したことに加え、スマートフォンなど電子デバイス保有者の増加、コンテンツ提供形式の多様化、電子書店や出版社によるキャンペーンやプロモーションの拡大、ユーザーの電子書籍利用定着によって、一層の市場拡大が実現いたしました。」

    海賊版サイト利用増加後に確認されていた取引先売上への影響について、大手サイト閉鎖後に売上が回復したと記載している。
  8. FY2018顕在化有価証券報告書

    「平成29年9月頃から海賊版サイトの利用者が増加したことにより、一部の電子書店ではユーザーが流出してしまう事態が発生いたしました。そのため、高成長を維持していた電子書店の成長率が低下する影響が確認されております。」

    海賊版サイト利用者の増加と一部電子書店からのユーザー流出が実際に発生し、電子書店の成長率低下として影響が確認されたと記載している。
一緒に動いた変遷

「フライヤー子会社化による書籍要約・テキスト書籍事業の拡大」は、この変遷が動いた8回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

332222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1フライヤー子会社化による書籍要約・テキスト書籍事業の拡大3回
  3. 2システム技術・電子書籍流通プラットフォームの強化3回
  4. 31株当たり7円20銭の配当2回
  5. 4国内事業拡大2回
  6. 5提携先への電子書店・配信ソリューション提供2回
  7. 6大型電子書店へのディストリビューション2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
メディアドゥの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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