メディアドゥ（3678）・施策中間期の研究開発費・新規サービス開発更新
中長期競争力に向けた研究開発と新規事業開発
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2027-H1。
6記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発・基礎研究による新製品・技術開発力の強化216社が書いているテーマ・逆風0社・追い風228社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの228件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2027-H1中間期の研究開発費・新規サービス開発更新有価証券報告書
「営業利益については、戦略投資事業において日本文芸社の業績が前下半期に引き続き改善途上であることのほか、新規サービスに係る研究開発費の計上があったことなどから減益となったものの」
新規サービスに係る研究開発費を計上し、当中間連結会計期間の研究開発費総額は66百万円となった。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主な研究開発としては翻訳家をサポートするAI翻訳支援システム「MDTS（MediaDo Translation System）」の開発がありました。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は87百万円となっております。」
研究開発及び新規事業開発について、MDTSの開発を主な研究開発として進め、研究開発費87百万円を計上している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社が自社開発したブロックチェーン基盤は高い処理能力や拡張性を備え、電子書籍に限らず、音楽や映像など多くのデジタルコンテンツの流通やプロダクト開発に応用することが可能です。世界的にも、デジタルコンテンツの在り方を問う、ブロックチェーンを用いた新たなサービスが誕生しつつあり、当社グループとしても2021年３月に発表したソーシャル映像視聴サービス「GREET」に続き、複数のサービスを発表予定です。」
自社開発ブロックチェーン基盤の処理能力・拡張性を示し、電子書籍以外への応用とGREETを含む複数サービス展開へ進んでいる。 - FY2020前進有価証券報告書
「このような事業環境においては、将来を見据えた新規事業の創出や研究開発、成長領域における企業のM&Aは重要な課題であると考えております。」
研究開発・新規事業開発に加え、成長領域でのM&Aを中長期競争力の手段として明示し、投資基準やPMIの整備にも言及している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「中長期の競争力確保につながる研究開発及びノウハウの蓄積を積極的かつ継続的に行い、新規事業開発にも取り組んでまいります。」
研究開発、ノウハウ蓄積及び新規事業開発を中長期の競争力確保の手段として継続して掲げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後、当社の中長期の競争力確保につながる研究開発及びノウハウの蓄積を積極的かつ継続的に行うとともに、新規事業開発にも取り組んでまいります。」
研究開発、ノウハウ蓄積、新規事業開発を中長期の競争力確保の手段として掲げている。