国内リサーチ事業の生産性改善
FY2017-Q3に初出。9回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2023-Q1。
クロス・マーケティンググループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。105社中18社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに52社。
- FY2023-Q1前進有価証券報告書
「これは上述の増収効果のほか、業務プロセスの自動化等の生産性向上施策に継続的に取り組んだ成果によるものです。」
業務プロセスの自動化等による生産性向上施策の成果が、インサイト事業のセグメント利益29.9%増の要因として明示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、継続的に実施しているアウトソーシング拠点活用等の生産性向上施策の効果により、収益性が向上しております。」
生産性改善策が継続され、アウトソーシング拠点の活用等による収益性向上の効果が年度実績として説明されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、前期から引き続き販売における生産性や案件の生産効率についてもアウトソーシング拠点の活用も含めて効果が出ており、利益についても好調に推移いたしました。」
アウトソーシング拠点の活用を含む販売生産性・案件生産効率の改善効果が引き続き現れている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「売上高は堅調に推移するとともに、販売における生産性や案件の生産効率についてもアウトソーシング拠点の活用も含めて効果が出てきており、利益についても好調に推移いたしました。」
データマーケティング事業では、アウトソーシング拠点の活用を含む販売生産性・案件生産効率の改善効果が現れ、利益が前年同期を上回った。 - FY2020再定義有価証券報告書
「その上で、2021年以降につきましては、グループ全社におけるデジタルシフトを推進するため、「DX ACTION」として、データマーケティングソリューションサービスの強化、業務プロセス、システム等の見直しによる生産性の向上、外部企業とのデジタルマーケティング分野における業務提携の推進、インバウンド・セールスデータのリアルタイム分析、新領域として取り組んでいるD2Cビジネス支援サービスの強化、顧客のデジタル課題に特化して対応する専門部署の設置等、積極的に各施策に取り組むことで、ビジネスモデルの進化、事業領域の拡大を推進してまいります。」
生産性向上の手段が、従来の働き方改革・システム投資等から、「DX ACTION」という全社的なデジタルシフト施策へ整理・拡張された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「次期以降につきましては、「デジタルトランスフォーメーション」をキーワードに、これまで成長を牽引してきたITソリューション事業を含むデジタルマーケティング領域において、さらに積極的に投資を行うとともに、主力である国内リサーチ事業において、業務の効率化・生産性向上のためにシステム投資・BPO(Business Process Outsourcing)・BPR(Business Process Re-engineering)を推進しながら、既存顧客への深耕、新規顧客開拓を進め、さらなる成長を目指してまいります。」
国内リサーチ事業の生産性向上について、従来の働き方改革・時間管理から、システム投資、BPO、BPRを用いた業務効率化へ具体的な手段が拡張されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「国内の事業会社については、今期働き方改革を進め、時間管理の徹底・生産性の向上を目指しておりましたが、想定していた生産性の向上が達成できなかったこともあり、国内のリサーチ事業の売上高については、概ね前年同期と同水準となりました。」
国内リサーチ事業の生産性向上は通期でも想定どおり達成できず、次期の収益力回復が必要な状況として位置付けられている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「国内の事業会社については、今期進めてきた働き方改革の中で、時間管理の徹底・生産性の向上を目指すとともに、人員採用等、販管費の投資を進めてまいりました。結果として、想定していた生産性の向上や売上高の増加を達成することが出来なかったため、主力である株式会社クロス・マーケティングの第3四半期会計期間の売上高が前年同期と概ね同水準に留まるとともに、他の事業会社において主要顧客の売上進捗の遅れの影響等もあり、概ね前年同期と同水準の売上高となりました。」
前回示された国内リサーチ事業の生産性改善から、今回は今期の生産性向上・売上高増加が想定どおり達成できなかったとの説明に変化している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)につきましては、主に国内において生産性が改善し、利益面での改善が見られたことに加えて、堅調な売上進捗により、前年を上回る結果となりました。」
国内リサーチ事業について、生産性の改善と堅調な売上進捗が前年同期を上回る利益の要因として初めて明示されている。