ICTソリューションと情報活用支援サービスの組み合わせによる差別化
FY2017-Q3に初出。22回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2028-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2028-H1前進有価証券報告書
「新規顧客への訴求に向けた取り組みとしては、協立情報コミュニティーにてAI通話ソリューションに関する相談会を開始したほか、クラウド型PBXの業務活用やサイバーセキュリティをテーマとしたイベント、ハンズオンセミナーを開催し、新たな案件の創出に取り組みました。」
ICTソリューションと情報活用支援の組み合わせを、AI通話、クラウド型PBX、サイバーセキュリティの相談会・イベント・ハンズオンセミナーへ具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「新規顧客への取り組みとしては、パートナー企業との連携による提案活動を進めるとともに、基幹業務ソリューションやAI、ネットワークセキュリティなどの業務活用をテーマとしたイベントやハンズオンセミナー・相談会を協立情報コミュニティーにて運営及び実施し、案件の創出にも注力いたしました。」
ICTソリューションと情報活用支援の組み合わせを、基幹業務、AI、ネットワークセキュリティをテーマとするイベント・ハンズオン・相談会へ具体化している。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「ソリューション事業においては、業務システムのクラウド移行サービス、並びにその活用基盤となるＰＣインフラの改善や保守サポートに加え、モバイル事業との連携やパートナー企業との協業により、新規案件の創出に努める等、サービス拡大を推進いたしました。」
クラウド、PCインフラ、保守サポート、モバイル事業、パートナー企業を組み合わせたソリューション差別化の方針を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、複数のパートナー企業の製商品やサービスを融合させ、新たなソリューションの創造を図るとともに、安心・安全で質の高いサービスを提供することで顧客の課題解決に貢献してまいります。」
複数パートナーの製品・サービス融合と、安心・安全で質の高いサービスによる差別化を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、複数のパートナー企業の製商品やサービスを融合させ、新たなソリューションの創造を図るとともに、安心・安全で質の高いサービスを提供することで顧客の課題解決に貢献してまいります。」
複数パートナーの製品・サービス融合と、サービス品質を組み合わせた差別化・顧客課題解決を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、モバイル利活用の促進によるコミュニケーションシステムの導入など、インフラ提案にも注力してまいりました。」
ICTソリューションとモバイル利活用を組み合わせたコミュニケーションシステム・インフラ提案を継続している。 - FY2022Microsoft Teamsを融合対象として明示有価証券報告書
「ソリューション事業においては、顧客の課題解決に向け、働き方改革やテレワーク促進を支援すべく、Microsoft Teamsなどのパートナー企業の製品・サービスを融合したソリューションの充実に取り組んでおります。」
パートナー製品・サービス融合による差別化施策について、Microsoft Teamsを具体的な対象として明示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「顧客の働き方改革やテレワーク促進を支援すべく、主要パートナー企業５社（*１）の製品・サービスを融合させた経営情報ソリューション（*２）の提供と保守サポートに加えて、オンラインセミナーの開催」
働き方改革・テレワーク支援に向け、主要パートナー5社の製品・サービス、保守サポート、オンラインセミナーを組み合わせる差別化施策を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「顧客の働き方改革やテレワーク促進を支援すべく、主要パートナー企業５社（*１）の製品・サービスを融合させた経営情報ソリューション（*２）の提供と保守サポートに加えて、オンラインセミナーの開催」
働き方改革・テレワーク支援に向け、主要パートナー5社の製品・サービス、保守サポート、オンラインセミナーを組み合わせる差別化施策を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「顧客の働き方改革やテレワーク促進を支援すべく、主要パートナー企業５社（*１）の製品・サービスを融合させた経営情報ソリューション（*２）の提供と保守サポートやオンラインセミナーの開催」
働き方改革・テレワーク支援に向け、複数パートナーの製品・サービス、保守サポート、オンラインセミナーを組み合わせる差別化施策を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ソリューション事業においては、基幹システムのクラウド化や、株式会社ＮＴＴドコモ（以下、「ＮＴＴドコモ」）が提供する携帯電話の内線化ソリューションである「オフィスリンク（*）」など、前期に引き続き「働き方改革」対応案件が堅調に推移いたしました。」
クラウド、モバイル通信、業務システムを組み合わせた働き方改革対応のソリューション提案を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ソリューション事業においては、基幹システムのクラウド化や、株式会社ＮＴＴドコモ（以下、「ＮＴＴドコモ」）が提供する携帯電話の内線化ソリューションである「オフィスリンク（*）」など、前期に引き続き「働き方改革」対応案件が増加したほか」
クラウド、モバイル通信、業務システムを組み合わせた働き方改革対応のソリューション提案を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「特に「クラウド」、「モバイル」、「教育」など、当社グループの優位性を発揮できる分野でのソリューションの融合を図り、情報の活用に重点をおいたソリューションの創造に注力してまいります。」
クラウド・モバイル・教育を融合し、情報活用に重点を置く差別化方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ソリューション事業においては、政府の進める「働き方改革」を背景に、生産性の向上や多様な働き方に対応するクラウドサービスやモバイル端末を活用したユニファイドコミュニケーション（*）や基幹業務システムの改善に関する提案を重点的に進めてまいりました。」
クラウド、モバイル、基幹業務システム改善を組み合わせた情報活用型のソリューション提案を引き続き重点化している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ソリューション事業においては、政府の進める「働き方改革」を背景に、生産性の向上や多様な働き方に対応するクラウドサービスやモバイル端末を活用したユニファイドコミュニケーション（*）や基幹業務システムの改善に関する提案を重点的に進めてまいりました。」
クラウド、モバイル、業務システム改善を組み合わせた情報活用型のソリューション提案を引き続き重点化している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ソリューション事業においては、政府の進める「働き方改革」を背景に、生産性の向上や多様な働き方に対応するクラウドサービスやモバイル端末を活用したユニファイドコミュニケーション（*）や基幹業務システムの改善に関する提案を重点的に進めてまいりました。」
クラウド、モバイル、業務システム改善を組み合わせた情報活用型のソリューション創造を引き続き重点化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「特に「クラウド」、「モバイル」、「教育」など、当社グループの優位性を発揮できる分野でのソリューションの融合を図り、情報の活用に重点をおいたソリューションの創造に注力してまいります。」
クラウド・モバイル・教育を融合し、情報活用に重点を置く差別化方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループは、「新・中期経営計画（４カ年計画）」の２年目として、「挑戦」をテーマに、「ソリューションの融合や新商材・新ビジネスへの取組みの本格化」、「販売パートナーの開拓」に注力し」
ソリューション融合、新商材・新ビジネスへの取組みを計画2年目の重点施策として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「新・中期経営計画（４カ年計画）」の２年目として、「挑戦」をテーマに、「ソリューションの融合や新商材・新ビジネスへの取組みの本格化」、「販売パートナーの開拓」に注力し」
ソリューション融合、新商材・新ビジネスへの取組みを計画2年目の重点施策として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「新・中期経営計画（４カ年計画）」の２年目として、「挑戦」をテーマに、「ソリューションの融合や新商材・新ビジネスへの取組みの本格化」、「販売パートナーの開拓」に注力し」
ソリューション融合、新商材・新ビジネスを組み合わせた差別化・新たな提案創造を、2年目の重点施策として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、教育サービスなど付加価値の高いサービスとパートナーの製商品とを組み合わせた提案を推進してまいります。特に「クラウド」、「モバイル」、「教育」など、当社グループの優位性を発揮できる分野でのソリューションの融合を図り、情報の活用に重点をおいたソリューションの創造に注力してまいります。」
教育サービスとパートナー製商品、クラウド・モバイル・教育分野の融合による差別化・ソリューション創造を継続している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「ＩＣＴソリューションと情報活用支援サービスとの組み合わせによる「差別化」を推進しております。」
ICTソリューションと情報活用支援サービスを組み合わせ、差別化を進める方針を初めて明示している。