ストック・オプションによる株式価値希薄化
FY2018に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「第12回新株予約権 普通株式 270,000、第13回新株予約権 普通株式 270,000、第14回新株予約権 普通株式 202,100、第15回新株予約権 普通株式 384,000」
第10回から第15回までの業績条件付き新株予約権が存在し、潜在株式による希薄化可能性を継続して開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「第12回新株予約権 普通株式 270,000、第13回新株予約権 普通株式 270,000、第14回新株予約権 普通株式 202,100、第15回新株予約権 普通株式 384,000」
第12回から第15回までの業績条件付き新株予約権の存在と潜在株式を通期でも確認している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「第12回新株予約権 普通株式 270,000（注）３ 第13回新株予約権 普通株式 270,000（注）３ 第14回新株予約権 普通株式 202,100（注）３ 第15回新株予約権 普通株式 384,000（注）３」
第12回から第15回までの新株予約権が新たに記載され、合計1,126,100株を目的とする潜在株式が追加された。売上高100億円、150億円、200億円、300億円などの達成条件に応じて行使可能割合が設定されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「（２）潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額 普通株式増加数（株） 20,660 （うち、新株予約権（株）） （20,660）」
新株予約権を算定に含む潜在株式調整後利益を開示し、株式価値希薄化の可能性を継続して示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「（２）潜在株式調整後１株当たり四半期純利益 32円60銭 普通株式増加数（株） 26,315 （うち、新株予約権（株）） （26,315）」
新株予約権26,315株を算定に含む潜在株式調整後四半期純利益を開示しており、株式価値希薄化の可能性を継続して示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の2021年１月期から2025年１月期までのいずれかの決算期において売上高および営業利益が（ア）乃至（エ）に掲げる水準を満たしている場合に限り、各新株予約権者に割り当てられた本新株予約権のうち、当該各号に掲げる場合の個数を限度として、行使期間中において本新株予約権を行使することができる。」
第10回・第11回新株予約権について、2021年1月期から2025年1月期までの売上高・営業利益水準に連動する行使条件を継続して開示している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社は、2020年5月20日開催の当社取締役会において、会社法第236条、第238条及び第240条の規定に基づき、当社の取締役に対し、第11回新株予約権を発行することを決議し、下記の通り付与いたしました。」
第10回新株予約権に加え、第11回新株予約権として142,200株を目的とする新株予約権が取締役1名に付与された。2021年1月期から2025年1月期までの売上高・営業利益水準を行使条件としている。 - FY2020新たな新株予約権の設定有価証券報告書
「当社の2021年１月期から2025年１月期までのいずれかの決算期において売上高および営業利益が（ア）乃至（エ）に掲げる水準を満たしている場合に限り、各新株予約権者に割り当てられた本新株予約権のうち、当該各号に掲げる場合の個数を限度として、行使期間中において本新株予約権を行使することができる。」
従来の新株予約権が失効した状態から、第10回新株予約権について、2021年1月期から2025年1月期までの売上高・営業利益水準に応じた行使条件を設定している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「①【ストックオプション制度の内容】 該当事項はありません。」
ストックオプション制度およびその他の新株予約権等が存在しない状態を再確認している。 - FY2019対処有価証券報告書
「なお、本新株予約権は、2019年１月31日をもって行使条件を満たさなかったため、失効しております。」
第８回および第９回新株予約権について、行使条件を満たさず失効したと記載しており、潜在株式による希薄化可能性は低減している。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成30年１月末現在におけるストック・オプションによる潜在株式は、2,393,000株であり、発行済株式総数21,321,000株の11.2％に相当しております。」
新株予約権が行使された場合の1株当たり株式価値の希薄化可能性を、潜在株式2,393,000株、発行済株式総数の11.2％として数値化している。