インターネット市場・技術革新による競争力低下リスク
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-05-08。
アイスタイルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- 2026-05-08顕在化決算説明資料
「一過性のソフトウエア償却費⽤︓80百万円」
ソフトウエア償却費用80百万円が発生し、システム投資に伴う費用負担が3Qの業績に表れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、マーケティング支援事業の事業資産については、無形固定資産（その他）に計上しているソフトウエア仮勘定について将来の開発計画を見直した結果、遊休資産となった部分について減損損失を計上しております。」
将来の開発計画見直しによりソフトウエア仮勘定の一部が遊休資産となり、113百万円の減損損失が発生した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、マーケティング支援事業の事業資産については、無形固定資産（その他）に計上しているソフトウエア仮勘定について将来の開発計画を見直した結果、遊休資産となった部分について減損損失を計上しております。」
将来の開発計画の見直しによりソフトウエア仮勘定の一部が遊休資産となり、マーケティング支援事業で85百万円の減損損失が発生した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益におきましては、第３四半期において発生した一過性のソフトウエア償却費用112百万円の計上や人材関連費用等の増加があったものの、増収により当該費用を吸収して、大きく増益しました。」
ソフトウェア投資に伴う一過性の償却費用112百万円が第3四半期に実際に発生した。増収により吸収されたものの、システム投資負担が費用として業績に表れた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益におきましては、ソフトウエア償却費、賞与引当金繰入および「@cosme」のユーザーアクション活性化のための費用の増加により利益率が低下し、前年同期比減益となりました。」
On Platform事業ではソフトウェア償却費等の増加が利益率低下・前年同期比減益として表れ、システム投資に伴う費用負担が継続・拡大した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「営業利益におきましては、大型旗艦店の家賃をはじめとする先行費用等により当初から赤字計画であったものの、Global事業の不振やシステム再開発に伴うソフトウエア等の償却費増加もあり当初計画を上回る赤字額となりました。」
システム再開発に伴うソフトウエア等の償却費増加が実際の赤字拡大要因となり、技術・システム投資負担が通期業績に表れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益におきましては、システム費用などの先行投資により減少しておりますが、今後のブランドオフィシャルの成長による改善を見込んでおります。」
システム費用などの先行投資がOn Platform事業の利益減少として引き続き実績に表れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「来期の業績を勘案しシステム投資資産を一部特別損失に計上したことや、計画に対して進捗が遅れている一部店舗に関する減損損失を計上したことが主な要因です。」
システム投資資産の一部を特別損失として計上し、技術・システム投資に伴う負担が実績に表れた。On Platform事業では減損損失130百万円も計上している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、システム費用や人件費などの先行投資により減益となっておりますが、ブランドオフィシャルの導入を促進することで改善されることを見込んでおります。」
On Platform事業でシステム費用や人件費などの先行投資が減益要因として実際に表れた。新サービス導入の促進により改善を見込む説明も併記されている。 - FY2018システム投資負担リスクの明示有価証券報告書
「インターネットにおける技術・サービス等の急激な変化や当社グループの計画を上回る急激な会員数及びサイト閲覧件数の増加があった場合、システム投資の時期、内容、規模について変更せざるを得なくなる可能性があります。」
従来の技術革新対応リスクに加え、技術・サービスの急変や会員数・閲覧件数の急増によるシステム投資、減価償却費、減損損失の負担リスクが明示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、予期しない技術革新等があった場合、その対応に係る追加のシステム開発費用が発生する可能性があります。また、システム開発等の適切な対応に支障が生じた場合には、各事業における競争力低下及びユーザーの流出等を招く可能性があります。」
技術革新への対応費用、開発遅延、競争力低下、ユーザー流出をリスクとしている。