前払ロイヤリティ等の回収可能性・減損リスク
FY2019-Q1に初出。10回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2025。
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- FY2025対処有価証券報告書
「その他の流動資産及びその他の非流動資産に計上された前払費用(前払ロイヤリティ)及び長期前払費用から生じた減損損失が、前連結会計年度及び当連結会計年度においてそれぞれ6,695百万円及び781百万円含まれております。」
前払ロイヤリティ等の減損損失は前年度の6,695百万円から781百万円へ減少し、回収可能性低下の顕在化規模が縮小した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「その他の流動資産及びその他の非流動資産に計上された前払費用(前払ロイヤリティ)及び長期前払費用から生じた減損損失が、前連結会計年度及び当連結会計年度においてそれぞれ1,673百万円及び6,695百万円含まれております。」
前払ロイヤリティ等に係る減損損失が前年度1,673百万円から6,695百万円へ増加し、回収可能性低下の顕在化規模が拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「その他の流動資産及びその他の非流動資産に計上された前払費用(前払ロイヤリティ)及び長期前払費用から生じた減損損失が、前連結会計年度及び当連結会計年度においてそれぞれ37百万円及び1,673百万円含まれております。」
前払ロイヤリティ等に係る減損損失は前年度の37百万円から1,673百万円へ増加し、回収可能性低下の顕在化規模が拡大した。 - FY2022対処有価証券報告書
「その他の流動資産及びその他の非流動資産に計上された前払費用(前払ロイヤリティ)及び長期前払費用から生じた減損損失が、前連結会計年度及び当連結会計年度においてそれぞれ502百万円及び37百万円含まれております。」
前払ロイヤリティ等に係る減損損失は前年度502百万円から37百万円へ減少し、回収可能性低下の顕在化規模が縮小した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「その他の流動資産及びその他の非流動資産に計上された前払費用(前払ロイヤリティ)及び長期前払費用から生じた減損損失が、前連結会計年度及び当連結会計年度においてそれぞれ485百万円及び502百万円含まれております。」
前払ロイヤリティ等に係る減損損失は前年度485百万円から2021年度502百万円へ増加し、回収可能性低下が継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「その他の流動資産及びその他の非流動資産に計上された前払費用(前払ロイヤリティ)及び長期前払費用から生じた減損損失が、前連結会計年度及び当連結会計年度においてそれぞれ6,052百万円及び485百万円含まれております。」
前払ロイヤリティ等に係る減損損失は前期6,052百万円から485百万円へ減少し、回収可能性リスクの顕在化の規模が縮小した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「その他の流動資産及びその他の非流動資産に計上された前払費用(前払ロイヤリティ)及び長期前払費用から生じた減損損失が、前連結会計年度及び当連結会計年度においてそれぞれ1,338百万円及び6,052百万円含まれております。」
前払ロイヤリティ等の回収可能性低下に伴う減損損失が年間で6,052百万円含まれ、リスクの顕在化が年度ベースでも確認された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「その他の費用の主な内訳は、前払ロイヤリティの減損損失5,867百万円であります。」
前払ロイヤリティ等の回収可能性低下が累計期間でも継続し、減損損失は5,867百万円となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「その他の費用の主な内訳は、前払ロイヤリティの減損損失5,199百万円であります。」
前払ロイヤリティの回収可能性低下が継続し、当第2四半期連結累計期間に5,199百万円の減損損失を計上した。第2四半期会計期間だけでも2,445百万円を計上している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において前払ロイヤリティ等に係る減損損失を計上した影響により前年同期比で増加いたしました。」
前払ロイヤリティ等について回収可能価額の低下が実際の減損損失として発生し、その他の費用及び前年同期比の営業利益減少要因となった。