ポールトゥウィンホールディングス（3657）・施策再掲
新型コロナウイルス感染症下のテレワーク推進
FY2021-Q1に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
テレワーク制度導入と本社機能集約49社が書いているテーマ・逆風0社・追い風49社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている49社のうち14社を表示しています。上の文は49社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「フレックスタイム制度やリモートワークを導入しております。リモートワークに関しては、リモートワークに特化した拠点を開設するなど当社グループの成長を支える基盤整備としても取り組んでおります。」
リモートワークと専用拠点を、感染症対応にとどまらず、成長を支える職場環境・事業基盤として継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「８月に大分センター（リモートワーク中心拠点）を開設」
感染症下のテレワーク対応を、リモートワーク中心拠点の開設と、地代家賃抑制・広域採用を含む事業戦略として継続・具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「在外子会社においては、ロックダウン等によりオフィス勤務が困難な状況が続いており、テレワークが常態化し、現在でも80％以上のスタッフがテレワークにて勤務しております。」
感染症下の対応として、在外子会社でテレワークを常態化し、80％以上のスタッフがテレワーク勤務を継続している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「感染症が内外経済をさらに下振れさせるリスクに十分注意する必要があります。また、金融資本市場の変動等を注視する必要があります。」
本文のリスク記載では、感染症への対応としてテレワークを推進しつつ状況を注視している。