拠点・サービス集約とグループ会社間人事による事業シナジー向上
FY2018に初出。26回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-07-28。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社連結子会社であり、海外ソリューションを取りまとめる中間持株会社であるPTW International Holdings Limited及びその子会社は、「Side」に全ブランドを統一することで、海外ソリューション全体のブランド価値向上及び業務効率化を図るため、当連結会計年度において次のとおりその商号を変更しており、他の子会社についても順次その商号を変更していく予定であります。」
海外ソリューションのブランドをSideに統一し、ブランド価値向上と業務効率化を図るグループ統合施策を進めている。 - FY2025-H1拠点統合費用が減少有価証券報告書
「費用については、国内ソリューションにおける拠点統合費用が大幅に減少しておりますが、海外ソリューションにおける事業整理費用やメディア・コンテンツにおけるゲーム共同開発追加負担費用が発生しております。」
国内ソリューションの拠点統合費用が大幅に減少した一方、海外事業整理費用やゲーム共同開発の追加負担費用が発生したと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「株式会社CREST、株式会社SANETTY Produce及び株式会社キュービストは、メディア・コンテンツ業務のシナジー向上、経営資源集約のため、２月に株式会社CRESTを存続会社として吸収合併し、株式会社HIKEへ商号変更いたしました。PTWジャパン株式会社では、顧客へのサービス力向上、経営資源の集約と効率化のため、７月に株式会社デルファイサウンドを吸収合併いたしました。」
メディア・コンテンツ3社の合併・商号変更と、PTWジャパンによるデルファイサウンド吸収合併を実施し、会社・サービス・経営資源の集約を進めた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「ポールトゥウィン株式会社では、顧客ニーズへの対応力向上、従業員の働く環境整備のため、３月に東京都内６センターを集約して秋葉原センターを開設し、株式会社MIRAIt Service Design及び株式会社Ninjastarsも同センターへ入居いたしました。８月に大分センター（リモートワーク中心拠点）を開設、９月に博多センターの移転開設、10月に仙台市内２センターを集約して仙台センターを開設いたしました。」
東京都内6センターの集約に加え、大分・博多・仙台の拠点整備を実施し、拠点集約と事業シナジー向上を進めた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「PTWジャパン株式会社では、顧客へのサービス力向上、経営資源の集約と効率化のため、７月に株式会社デルファイサウンドを吸収合併いたしました。」
グループ内のサービス・会社集約施策として、デルファイサウンドをPTWジャパンへ吸収合併し、顧客対応力と経営効率の向上を進めた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ポールトゥウィン株式会社では、顧客ニーズへの対応力向上、従業員の働く環境整備のため、３月に東京都内６センターを集約して秋葉原センターを開設し、株式会社MIRAIt Service Design及び株式会社Ninjastarsも同センターへ入居いたしました。株式会社CREST、株式会社SANETTY Produce及び株式会社キュービストは、メディア・コンテンツ業務のシナジー向上、経営資源集約のため、２月に株式会社CRESTを存続会社として吸収合併し、株式会社HIKEへ商号変更いたしました。」
東京都内6センターの集約と秋葉原センター開設、メディア・コンテンツ関係3社の合併を実施し、拠点・会社・経営資源の集約を進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「子会社間のシナジー向上を図る初の試みとして、「東京ゲームショウ2022」、「東京ゲームショウVR2022」へポールトゥウィン株式会社、PTWジャパン株式会社、株式会社CREST、株式会社キュービストの４社が合同出展いたしました。」
4社による合同出展を実施し、子会社間のクロスセル等のアップサイドシナジーを具体的な活動へ進めた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、子会社間のシナジー向上を図る初の試みとして、「東京ゲームショウ2022」、「東京ゲームショウ ＶＲ 2022」へポールトゥウィン株式会社、PTWジャパン株式会社、株式会社CREST、株式会社キュービストの４社が合同出展いたしました。」
子会社間シナジー向上の初の試みとして、4社による東京ゲームショウおよび東京ゲームショウVRへの合同出展を実施した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ポールトゥウィン株式会社では、グループにおける更なる経営資源の集約、効率化を進めることを目的として５月に株式会社第一書林を吸収合併いたしました。エンタライズ株式会社では、顧客企業に対するサービス力を向上させることを目的として５月にPTWジャパン株式会社を吸収合併し、合併後、「PTWジャパン株式会社」へ商号変更いたしました。」
株式会社第一書林とPTWジャパン株式会社の吸収合併により、経営資源の集約・効率化と顧客向けサービス力向上をさらに進めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「顧客のサービスやプロダクトのライフサイクルにおける課題をシームレスに解決し経営効率化を推進するために、２月に主要事業会社であるポールトゥウィン株式会社、ピットクルー株式会社及び株式会社クアーズの３社を合併いたしました。同様に２月に株式会社MIRAIt Service Design、株式会社ソフトワイズ、株式会社MSD Secure Service及び盛達テクノロジー株式会社を合併いたしました。」
主要事業会社3社および4社の合併により、拠点・サービスの集約とグループ内の経営効率化を具体的に進めた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、経営資源の集約、効率化を目的としてアイメイド株式会社を吸収合併いたしました。」
アイメイド株式会社の吸収合併により、グループ内の事業・経営資源の集約をさらに進めた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「株式会社キュービスト及び株式会社CRESTは、両社のメディア・コンテンツ事業分野におけるシナジーを向上させるために、４月に同一ビルへ本社移転・増床を行いました。」
キュービストとCRESTの本社移転・増床を、メディア・コンテンツ分野のシナジー向上施策として再確認している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社及び主要子会社の営業・管理部門を同一オフィスへ集約するため、２月に本社移転・増床を行いました。また、当社は経営効率化の観点から、３月に中間持株会社であるペイサー株式会社を吸収合併いたしました。株式会社キュービスト及び株式会社CRESTは、両社のメディア・コンテンツ事業分野におけるシナジーを向上させるために、４月に同一ビルへ本社移転・増床を行いました。」
グループの営業・管理部門の集約、ペイサー株式会社の吸収合併、キュービストとCRESTの同一ビルへの移転・増床を実施し、経営効率化と事業シナジー向上を進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年２月に本社を移転増床し、当社及び中核事業子会社であるポールトゥウィン株式会社並びにピットクルー株式会社の管理部門及び営業部門のスタッフを集約し、当社グループ内の経営資源を効率的に活用しダウンサイドシナジーを生み出すとともに、子会社間の連携を促進しクロスセル等のアップサイドシナジーを発揮してまいります。」
従来の子会社統合に加え、本社の移転・増床と中核3社の管理・営業部門の集約を実施し、グループ内資源の効率化とクロスセルを進める計画を示している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「ピットクルー株式会社では、ネットサポート事業のサービス機能を整理・集約し、顧客企業に対するサービス力を向上させることを目的として、８月にピットクルー・コアオプス株式会社を吸収合併いたしました。」
ネットサポート事業のサービス機能整理・集約を目的に、ピットクルー・コアオプス株式会社の吸収合併を実施した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「ポールトゥウィン株式会社では、国内デバッグ・検証事業のサービス機能を整理・集約し、顧客企業に対するサービス力を向上させることを目的として、２月にポールトゥウィンネットワークス株式会社を吸収合併いたしました。」
国内デバッグ・検証事業の機能整理・集約を目的に、ポールトゥウィンネットワークス株式会社の吸収合併を実施した。 - FY2020前進有価証券報告書
「ポールトゥウィン株式会社では、顧客企業に対するサービス力向上、経営効率化を目的として、５月に株式会社猿楽庁を吸収合併いたしました。株式会社クアーズでは、当社グループ内における類似サービスの集約を図るため、11月にポールトゥウィン株式会社のシステム検証事業を吸収分割し、名古屋スタジオを開設しました。」
猿楽庁の吸収合併と、クアーズによるシステム検証事業の集約・名古屋スタジオ開設により、類似サービスの集約とサービス力・経営効率の向上を進めた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「顧客企業に対するサービス力を向上させるため、５月に株式会社猿楽庁を吸収合併いたしました。」
顧客向けサービス力向上を目的とする猿楽庁の吸収合併を、グループ内の事業集約施策として再確認している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「顧客企業に対するサービス力を向上させるため、５月に株式会社猿楽庁を吸収合併いたしました。」
顧客向けサービス力の向上を目的に、株式会社猿楽庁を吸収合併し、グループ内の事業集約を進めた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「顧客企業に対するサービス力の向上及び経営効率化を目的として、２月にピットクルー株式会社、ピットクルー・コアオプス株式会社及びピットクルー・クロスラボ株式会社の３社による組織再編を行いました。また、サーバー監視のサービス範囲を拡大するために３月に株式会社サイタスマネジメントを連結子会社とし、８月に同社をピットクルー株式会社へ吸収合併いたしました。」
3社の組織再編とサイタスマネジメントの吸収合併を、サービス力向上、経営効率化、事業集約の施策として再確認している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「顧客企業に対するサービス力の向上及び経営効率化を目的として、２月にピットクルー株式会社、ピットクルー・コアオプス株式会社及びピットクルー・クロスラボ株式会社の３社による組織再編を行いました。また、サーバー監視のサービス範囲を拡大するために３月に株式会社サイタスマネジメントを連結子会社とし、８月に同社をピットクルー株式会社へ吸収合併いたしました。」
3社による組織再編を実施し、さらにサイタスマネジメントをピットクルーへ吸収合併した。サービス力向上・経営効率化および事業集約の具体的な進展を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、顧客企業に対するサービス力の向上及び経営効率化を目的として、ピットクルー株式会社、ピットクルー・コアオプス株式会社及びピットクルー・クロスラボ株式会社の３社による組織再編を行いました。」
ピットクルー関連３社による組織再編を、サービス力向上と経営効率化の施策として再確認している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、顧客企業に対するサービス力の向上及び経営効率化を目的として、ピットクルー株式会社、ピットクルー・コアオプス株式会社及びピットクルー・クロスラボ株式会社の３社による組織再編を行いました。」
サービス力向上と経営効率化を目的に、ピットクルー関連３社による組織再編を実施した。 - FY2018初出有価証券報告書
「グループ各社、拠点やサービスを集約し、収益性向上を図ります。また、グループ会社間の人事を促進することで、一層の事業シナジー向上を図ります。」
社内体制上の重点課題として、グループ各社・拠点・サービスの集約とグループ会社間の人事交流を、収益性および事業シナジー向上の手段として初めて明示している。