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モルフォ(3653)・事実悪化

カメラデバイス事業の収益基盤

FY2016-Q2に初出。26回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2016-Q3。直近の記載は2026-06-12。

26記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2018-Q3 – FY2018悪化FY2021-Q2 – FY2021前進FY2023-Q3 – FY20242016: 220162017: 420172018: 420182019: 120192020: 120202021: 320212022: 120222023: 320232024: 220242025: 220252026: 32026
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モルフォがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。

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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-06-12悪化決算

    「この結果、当中間連結会計期間の売上高は1,152,127千円(前中間連結会計期間比24.8%減)、営業損失は539,470千円(前中間連結会計期間は営業損失108,242千円)、経常損失は464,024千円(前中間連結会計期間は経常損失129,178千円)、親会社株主に帰属する中間純損失は681,953千円(前中間連結会計期間は親会社株主に帰属する中間純損失192,345千円)となりました。」

    減収となり、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する中間純損失が拡大している。
  2. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「この結果、当中間連結会計期間の売上高は1,152,127千円(前中間連結会計期間比24.8%減)、営業損失は539,470千円(前中間連結会計期間は営業損失108,242千円)、経常損失は464,024千円(前中間連結会計期間は経常損失129,178千円)、親会社株主に帰属する中間純損失は681,953千円(前中間連結会計期間は親会社株主に帰属する中間純損失192,345千円)となりました。」

    売上高が前年中間期比24.8%減少し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する中間純損失がいずれも大幅に拡大している。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における業績は、海外子会社の貢献などにより売上高は3,359,633千円(前連結会計年度比1.7%増)、営業利益は45,847千円(前連結会計年度比82.1%減)、経常利益は71,962千円(前連結会計年度比75.8%減)、親会社株主に帰属する当期純損失は77,574千円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純利益301,484千円)となりました。」

    売上高は1.7%増加した一方、営業利益・経常利益は大幅に減少し、親会社株主に帰属する当期純利益は損失へ転じた。
  4. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「この結果、当中間連結会計期間の売上高は1,531,527千円(前中間連結会計期間比0.7%減)、営業損失は108,242千円(前中間連結会計期間は営業利益101,392千円)、経常損失は129,178千円(前中間連結会計期間は経常利益143,521千円)、親会社株主に帰属する中間純損失は192,345千円(前中間連結会計期間は親会社株主に帰属する中間純利益118,352千円)となりました。」

    前中間連結会計期間の黒字から、当中間連結会計期間は営業損失108,242千円、経常損失129,178千円及び中間純損失192,345千円へ転じ、収益基盤が悪化している。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における業績は、海外子会社の貢献などにより売上高は3,300,850千円(前連結会計年度比38.4%増)、営業利益は257,073千円(前連結会計年度は営業損失244,356千円)、経常利益は298,033千円(前連結会計年度は経常損失192,951千円)、親会社株主に帰属する当期純利益は301,484千円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失300,183千円)となりました。」

    海外子会社の貢献等により売上高が38.4%増加し、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益が損失から利益へ転じた。
  6. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は655,124千円(前年同四半期比46.0%増)、営業損失は73,380千円(前年同四半期は営業損失203,269千円)、経常損失は77,782千円(前年同四半期は経常損失224,436千円)となりました。」

    単一セグメントとして開示されるソフトウェア関連事業について、売上高が前年同四半期比46.0%増加し、営業損失及び経常損失が前年同期から縮小した。黒字化には至っていない。
  7. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における業績は、海外子会社の貢献などにより売上高は2,383,343千円(前連結会計年度比19.3%増)、営業損失は244,356千円(前連結会計年度は営業損失588,409千円)、経常損失は192,951千円(前連結会計年度は経常損失510,857千円)となりました。」

    海外子会社の貢献等により売上高は前年度比19.3%増加し、営業損失及び経常損失も縮小した。ただし、収益基盤はなお赤字である。
  8. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は1,517,538千円(前年同四半期比7.9%増)、営業損失は359,578千円(前年同四半期は営業損失486,443千円)、経常損失は347,713千円(前年同四半期は経常損失439,515千円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は437,899千円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失479,463千円)となりました。」

    単一セグメントのソフトウェア関連事業について、売上高は前年同期比7.9%増加し、営業損失・経常損失・純損失は前年同期から縮小した。赤字は継続している。
  9. FY2023-Q2増収・赤字継続有価証券報告書

    「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は995,090千円(前年同四半期比9.5%増)、営業損失は277,298千円(前年同四半期は営業損失323,569千円)、経常損失は291,377千円(前年同四半期は経常損失288,614千円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は357,538千円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失302,868千円)となりました。」

    単一セグメントとして開示されるソフトウェア関連事業について、売上高は前年同四半期比9.5%増加し営業損失は縮小したが、経常損失・純損失及び赤字は継続している。
  10. FY2022売上回復・赤字継続有価証券報告書

    「当連結会計年度における業績は、海外子会社の貢献などにより売上高は1,997,017千円(前連結会計年度比15.4%増)、営業損失は588,409千円(前連結会計年度は営業損失881,603千円)、経常損失は510,857千円(前連結会計年度は経常損失841,229千円)となりました。」

    海外子会社の貢献等により売上高は前年度比15.4%増加し、営業損失・経常損失も縮小したが、赤字は継続している。
  11. FY2021悪化有価証券報告書

    「主軸事業であるスマートフォン向けソフトウェアのライセンシングにおいては、米中貿易摩擦の影響に伴い、当社主要取引先の端末出荷台数が伸び悩んだこと、特定取引先において半導体不足の影響により当社製品が搭載される端末モデルの販売数量が減少したこと、並びに取引先のモバイル事業撤退等に伴い、当社が収受するロイヤリティが減少し、売上が鈍化しております。」

    主要顧客の端末出荷低迷、半導体不足及び取引先のモバイル事業撤退等によりロイヤリティ収入が減少し、通期売上高も前年度比16.5%減となっている。
  12. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「主軸事業であるスマートフォン向けソフトウエアのライセンシングにおいては、米中貿易摩擦の影響に伴い当社主要取引先の端末出荷台数が伸び悩んだこと、特定取引先において半導体不足の影響により当社製品が搭載される端末モデルの販売数量が減少したこと、並びに取引先のモバイル事業撤退等に伴い、当社が収受するロイヤリティが減少し、売上が鈍化しております。」

    米中貿易摩擦に加え、半導体不足及び取引先のモバイル事業撤退等によりロイヤリティが減少し、収益基盤の弱まりが具体化している。一方、車載機器向け開発収入は第3四半期累計期間から回復基調となっている。
  13. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「主軸事業であるスマートフォン向けソフトウェアのライセンシングにおいては、米中貿易摩擦の影響に伴い当社主要取引先の端末出荷台数が伸び悩んだこと等に起因し、売り上げが鈍化しております。当社グループとしては、スマートフォンカメラの機能を左右する半導体メーカーとの連携を強化するとともに、引き続きグローバルな事業展開を推進してまいります。また、開発収入の領域においては、既存顧客からの車載機器向けが一時的に減少しました。」

    スマートフォン向けライセンシング売上の鈍化に加え、既存顧客からの車載機器向け開発収入も一時的に減少したと記載され、収益基盤の弱まりが続いている。
  14. FY2020再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度における業績は、海外子会社の貢献などにより売上高は2,073,000千円(前連結会計年度比20.5%減)」

    単一のソフトウェア関連事業として収益を捉える開示を継続している一方、通期売上高は前年度比20.5%減となった。
  15. FY2019再定義有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度より、当社グループの報告セグメントは単一セグメントとなることから、セグメント別の記載を省略しております。」

    カメラデバイス事業単独の収益基盤から、海外子会社や複数のソフトウェア製品を含む単一のソフトウェア関連事業として収益を捉える開示に変わっている。
  16. FY2018再掲有価証券報告書

    「この結果、スマートフォンメーカーからのロイヤリティ収入が堅調に推移したことに加え、車載向け等の開発収入が増加し、売上高は、前年同期比12.8%増の2,196,333千円となりました。営業利益は、研究開発費や新規顧客獲得を目的としたパートナー企業との連携強化に付随した販売手数料の増加、回収遅延債権に対する貸倒引当金の積み増し等の影響により、前年同期比2.4%減の1,275,518千円となりました。」

    スマートフォン向けロイヤリティ収入及び車載向け開発収入により売上高は増加した一方、研究開発費、販売手数料及び貸倒引当金の影響で営業利益は減少した。
  17. FY2018-Q3売上増加・利益減少有価証券報告書

    「当事業においては、スマートフォンメーカーからのロイヤリティ収入および車載向け等の開発収入がともに堅調に推移し、売上高は、前年同四半期比1.6%増の1,472,579千円となりました。営業利益は、研究開発費や新規顧客獲得を目的としたパートナー企業との連携強化に付随した販売手数料の増加、回収遅延債権に対する貸倒引当金の積み増し等により、前年同期比20.7%減の801,116千円となりました。」

    スマートフォン向けロイヤリティ収入と車載向け等の開発収入は堅調で売上高は増加した一方、研究開発費、販売手数料及び貸倒引当金の増加により営業利益は減少した。
  18. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「当事業においては、中国主要顧客からのロイヤリティ収入及び車載向け開発収入が堅調に推移しましたが、韓国顧客からのロイヤリティ収入の減少をカバーできず、売上高は、前年同四半期比10.8%減の907,862千円となりました。営業利益は、売上の減少に加えて、研究開発費や新規顧客獲得を目的としたパートナー企業との連携強化に付随した販売手数料の増加、回収遅延債権に対する貸倒引当金の積み増し等により、前年同期比39.3%減の447,142千円となりました。」

    中国主要顧客及び車載向け収入は堅調だったが、韓国顧客のロイヤリティ収入減少を補えず、売上高は10.8%減、営業利益は39.3%減となった。研究開発費、販売手数料及び貸倒引当金の増加も利益減少要因として記載されている。
  19. FY2018-Q1売上微増・利益減少有価証券報告書

    「当事業においては、韓国顧客からのロイヤリティ収入が減少したものの、中国主要顧客からのロイヤリティ収入及び車載向け開発収入が堅調に推移したため、売上高は、前年同四半期比0.4%増の448,182千円となりました。営業利益は、研究開発費や販売手数料等の増加により、前年同期比29.6%減の224,413千円となりました。」

    中国主要顧客のロイヤリティ収入及び車載向け開発収入は堅調だったが、売上高は微増にとどまり、研究開発費・販売手数料等の増加により営業利益は前年同期比29.6%減少した。
  20. FY2017前進有価証券報告書

    「スマートフォン向けロイヤリティ収入が韓国で減少したものの、中国での成長と北米での回復がこれを補完し、また、車載向け開発収入が年間を通じて継続的に売上計上できたこと等により、売上高は前年同期比6.5%増の1,946,259千円となりました。営業利益は、主に売上高の増加により、前年同期比5.6%増の1,306,528千円となりました。」

    中国での成長、北米での回復、年間を通じた車載向け開発収入により、売上高・営業利益がともに前年同期比で増加した。
  21. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「当事業においては、スマートフォンメーカーからのロイヤリティ収入および車載向け開発収入等が増加したため、売上高は、前年同四半期比6.2%増の1,448,685千円となりました。営業利益は、主に売上高増加により、前年同四半期比6.8%増の1,009,855千円となりました。」

    スマートフォンメーカーからのロイヤリティ収入および車載向け開発収入等の増加により、カメラデバイス事業の売上高・営業利益が前年同期比でともに増加した。
  22. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「当事業においては、スマートフォンメーカーからのロイヤリティ収入がほぼ横ばいに推移したものの、車載向け開発収入等が増加したため、売上高は、前年同四半期比10.5%増の1,017,480千円となりました。営業利益は、主に売上高の増加により、前年同四半期比13.7%増の737,102千円となりました。」

    車載向け開発収入等の増加により、カメラデバイス事業の売上高・営業利益が前年同期比でともに増加した。
  23. FY2017-Q1悪化有価証券報告書

    「当事業においては、中国主要顧客からのロイヤリティ収入及び車載向け開発収入が堅調に推移したものの、他地域の主要顧客からのロイヤリティ収入が減少したため、売上高は、前年同四半期比12.4%減の446,241千円となりました。営業利益は売上高の減少により、前年同期比12.9%減の318,846千円となりました。」

    中国主要顧客のロイヤリティ収入や車載向け開発収入は堅調だった一方、他地域顧客の収入減により売上高・営業利益とも前年同期比で減少している。
  24. FY2016売上減少継続・利益増加有価証券報告書

    「中国顧客向けロイヤリティ収入や車載向け開発収入が大幅に増加した一方、他地域顧客向けのロイヤリティ収入が減少したこと等により、当セグメントの売上高は、前年同期比3.3%減の1,827,619千円となりました。一方、当セグメントの営業利益は、売上高が減少したものの協力企業等に対する支払手数料等費用が減少したため、前年同期比1.5%増の1,237,801千円となりました。」

    他地域顧客向け収入の減少により売上高減少が続く一方、費用減少により営業利益は前年同期比で増加しており、収益状況は一面的ではない変化となっている。
  25. FY2016-Q3悪化有価証券報告書

    「当事業においては、中国顧客向けロイヤリティ・開発収入が大幅に増加した一方、他地域顧客向けの収入が減少したこと等により、当セグメントの売上高は、前年同四半期比7.3%減の1,363,814千円となりました。また、当セグメントの営業利益は、協力企業などに対する支払手数料等費用の減少がありましたが、主に売上高減少により、前年同期比0.7%減の945,930千円となりました。」

    中国顧客向け収入の増加は続く一方、他地域顧客向け収入の減少により、売上高は前年同期比7.3%減、営業利益も0.7%減となった。前四半期の売上高7.0%減・営業利益0.8%増から収益指標が悪化している。
  26. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「中国顧客向けの収入がロイヤリティ・開発収入において大幅に増加した一方で他国・他地域顧客向けの収入が減少したことにより、当セグメントの売上高は、前年同四半期比7.0%減の920,468千円となりました。一方、費用については協力企業などに対する支払手数料等が減少したため、当セグメントの営業利益は、前年同期比0.8%増の648,447千円となりました。」

    カメラデバイス事業は売上高が減少した一方、費用減少により営業利益が増加している。中国顧客向け収入の増加と他地域顧客向け収入の減少も記載されている。
一緒に動いた変遷

「連結業績の増収増益」は、この変遷が動いた26回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1375555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1連結業績の増収増益13回
  3. 2円高による外貨預金・外貨建債権の評価影響7回
  4. 3営業活動によるキャッシュ・フロー赤字と現金残高減少5回
  5. 4モビリティ領域の開発収入拡大・安定化からロイヤリティ転換5回
  6. 5Top Data Science社の子会社化によるコンピュータビジョン・ディープラーニング事業の強化5回
  7. 6特定の主要顧客への販売・受託開発依存5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
モルフォの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-12の決算で、「悪化」でした。
報道
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