ソフトウェア事業の将来キャッシュ・フロー見積りの不確実性
FY2021に初出。10回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載は2026-06-12。
モルフォがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
- 2026-06-12顕在化業績予想の修正
「さらに、当社が保有するその他の固定資産についても、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき将来の回収可能性を検討した結果、減損損失として特別損失に 40 百万円を計上することといたしました。」
その他の固定資産について将来の回収可能性を検討し、40百万円の減損損失を計上している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、取得時に想定していた収益を見込めなくなった資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないことから回収可能価額を零として評価しております。」
取得時に想定した収益及び将来キャッシュ・フローを見込めなくなった資産グループについて、回収可能価額をゼロとし、減損損失40,058千円を計上する事象が発生している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 1,057 －」
前年中間期に1,057千円計上されていた減損損失は、当中間連結会計期間には計上されていない。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 1,057」
当第1四半期連結累計期間にも減損損失1,057千円を計上したが、前年同四半期の7,163千円から減少しており、減損損失の計上額は縮小している。 - FY2023減損損失継続・前年度比減少有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損の要否の判定を行い、投資額の回収が見込まれない固定資産について、減損損失66,137千円を特別損失として計上した」
投資額の回収が見込まれない固定資産について減損損失66,137千円を計上した。前年度の92,263千円からは減少したが、将来収益・キャッシュ・フローの不確実性に伴う減損は継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 61,153」
将来キャッシュ・フローや収益見込みの不確実性に関連する減損損失は61,153千円となり、前回第2四半期累計期間の43,837千円から増加している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 43,837」
当第2四半期連結累計期間に43,837千円の減損損失を計上しており、第1四半期連結累計期間の7,163千円から減損損失の計上額が増加している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 7,163」
将来キャッシュ・フローや収益見込みの不確実性に関連する減損について、当第１四半期連結累計期間にも7,163千円の減損損失を計上している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、取得時に想定していた収益を見込めなくなった資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないことから回収可能価額を零として評価しております。」
将来キャッシュ・フロー予測の不確実性に関するリスクについて、収益を見込めなくなった資産グループの回収可能価額をゼロとし、減損損失92,263千円を計上する事象が実際に発生している。 - FY2021初出有価証券報告書
「ソフトウェア事業の将来キャッシュ・フローの予測には高い不確実性を伴い、これらの見積りは減損の認識判定及び減損損失計上金額に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損に関する重要な会計上の見積りとして、ソフトウェア事業の将来キャッシュ・フロー予測に高い不確実性があり、減損判定及び損失額に影響し得ることを独立して記載している。