高度専門人材の育成・採用・定着
FY2016に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2025前進有価証券報告書
「従業員数 （人） 166」
連結従業員数は前年度の162名から166名へ増加した。また、高度専門人材の確保に向け、企業認知度向上、開発力強化による採用力強化及び戦略的な人材育成を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「従業員数 （人） 162」
連結従業員数は前年度の151名から162名へ増加した。専門人材の確保・定着・育成及び採用力強化を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「従業員数 （人） 151 そのため、年齢・性別・国籍等の属性や、育児・介護等による時間的制約等にかかわらず、業務上必要な専門知識その他のスキル、経験、意欲、コミュニケーション能力等に優れた人材を確保するとともに、こうした人材が定着し、その能力を伸ばすことができる環境の整備に努めています。」
連結従業員数は前年度の143名から151名へ増加した。専門人材の確保・定着・能力伸長に向け、属性や時間的制約にかかわらない人材確保と環境整備も明示している。 - FY2022従業員数減少有価証券報告書
「従業員数 （人） 143」
連結従業員数は前年度の151名から143名へ減少した。人材採用・育成を課題として掲げる方針自体は継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員数 （人） 151」
連結従業員数が前年度の135名から151名へ増加した。優秀な人材の採用と研究開発を中長期成長に向けた先行投資として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「費用面では、中長期的な成長に向け、優秀な人材の採用や研究開発などの先行投資に注力いたしました。」
中長期的な成長に向けた優秀な人材の採用及び研究開発等の先行投資を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「費用面では、中長期的な成長に向け、引き続き優秀な人材の採用や研究開発等の先行投資に注力いたしました。」
中長期的な成長に向けた優秀な人材の採用及び研究開発等の先行投資を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「従業員数 （人） 135」
連結従業員数が前年度の100名から135名へ増加した。人材の採用・育成を成長課題として掲げる中で、規模拡大が数値で示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「そのため、インターンシップの導入や人事評価制度の整備、福利厚生の充実、有能な人材の積極的採用及び育成を心がけております。」
高度人材の確保・育成について、インターンシップ、人事評価制度、福利厚生、採用及び育成という具体的な手段を記載しているが、達成人数等の実績は示していない。 - FY2018前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が14名増加しております。主な理由は事業の拡大に伴い採用が増加したこと、Top Data Science Oy/Ltd.社を連結子会社化したことによるものであります。」
従業員数が前年度末比14名増加し、事業拡大に伴う採用及びTop Data Science社の子会社化が増加要因として記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは技術優位性の高い製品開発や将来を見据えた基礎技術研究を進めるとともに、優秀な人材の採用、売上拡大のためのパートナー企業との連携強化や新規事業立ち上げのための市場調査活動等、将来の成長を見据えた投資を行ってまいりました。」
将来の成長を見据えた投資の一環として、優秀な人材の採用を継続して記載している。具体的な採用人数や専門人材の確保実績は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは技術優位性の高い製品開発や将来を見据えた基礎技術研究を進めるとともに、優秀な人材の採用や新規事業立ち上げのための市場調査活動等、将来の成長を見据えた投資を行ってまいりました。」
将来成長を見据えた投資の一環として、優秀な人材の採用を継続している。具体的な採用人数や専門人材の確保実績は記載されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が９名増加しております。主な理由は事業の拡大に伴い採用が増加したことによるものであります。」
事業拡大に伴う採用増加により従業員数が9名増加した。専門人材の育成・定着・確保という課題に対する具体的な採用実績が記載されているが、専門性についての明示はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「高度かつ専門的な知識・技術を有した人材の育成及び定着を図ることが重要であります。加えて、新規事業領域への展開に向けた当該領域技術・業界動向に精通した専門知識及びスキルを有した優秀な人材の確保が必要になってくるものと考えております。」
既存技術の高度化と新規事業展開に向け、専門人材の育成・定着・確保を課題として初めて体系的に記載している。