優秀な技術者の確保・流出
FY2017に初出。6回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2026。
電算がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループの人材戦略については、人的資本を重要な経営資源と位置づけ、人と組織の成長の両立を図りながら、中長期的な企業価値の向上に資する人材基盤の強化を基本方針としております。」
人材確保・流出リスクへの対応を、通年採用だけでなく、多様な人材、教育計画、技術継承、知識資産の蓄積、健康・ウェルビーイングを含む人的資本戦略として再整理している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「積極的な事業展開及び企業成長には、一定水準以上のスキルを有する優秀な技術者の確保が不可欠であり、人材の確保は最重要の課題となっております。」
人材確保・流出リスクの説明が、優秀な技術者の確保に加え、DX人材、通年採用、計画的な育成、生産性向上を含む人材課題の説明へ広がっている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは継続的に優秀な人材を採用していくために、採用基準のレベルアップを前提として、新卒・中途採用の区別なく通年で必要な人材を求める採用方針を適用しています。」
優秀な人材の不足・流出リスクに対する対応として、採用基準の引上げと新卒・中途を問わない通年採用を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは継続的に優秀な人材を採用していくために、採用基準のレベルアップを前提として、新卒・中途採用の区別なく通年で必要な人材を求める採用方針を適用しています。」
人材不足・流出リスクへの対応として、採用基準の引上げと新卒・中途を問わない通年採用を明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、情報サービス業界での人材獲得競争は激しく、業務上必要とされる知識及び経験を備えた人材を確保できないリスクがあります。優秀な人材を十分かつ適時に確保できなかった場合及び社内の人材が流出してしまった場合には、今後の事業展開に制約を受けることとなり、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
優秀な技術者の確保・流出による事業展開制約のリスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「情報サービス業界での人材獲得競争は激しく、業務上必要とされる知識及び経験を備えた人材を確保できないリスクがあります。優秀な人材を十分かつ適時に確保できなかった場合及び社内の人材が流出してしまった場合には、今後の事業展開に制約を受けることとなり、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
人材獲得競争の激化、必要な人材の不足・流出による事業展開制約をリスクとしている。