コストダウン・収益案件へのシフトによる収益性改善
FY2018-Q2に初出。16回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-10-08。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに91社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上高は減少したものの、生産体制のグローバル化への移行による生産効率の向上等の収益体質の改善が進んだことにより、利益は増加いたしました。」
収益性改善について、グローバルな生産体制への移行による生産効率向上と利益増加へ進展している。 - FY2025前進有価証券報告書
「ODM事業については、AI通訳機や見守りサービス、モビリティ向けBluetoothインカムマイクなどコロナ期以降のIoTサービスへの社会的な需要拡大を背景に売上高が拡大、増収に伴う利益増に加えて、生産効率の向上やコスト低減により、実質セグメント利益も大きく増加しました。」
コストダウン・収益性改善について、ODMの増収効果に加え、生産効率向上とコスト低減により実質セグメント利益が増加したと記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「IoT＆デバイス事業については、ODM事業、aiwa事業ともに好調に推移し、前年同期比で増収増益となりました。増収に伴う増産効果と生産効率の向上により、収益性が改善した結果、利益が大幅に増加しました。」
ODM・aiwa事業の増収に伴う増産効果と生産効率向上により、収益性が改善し、増収増益となった。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「これに加え、当期においては、昨年後半より掲げてきた、中国工場におけるサプライチェーンの見直しや、内部工程や品質管理の向上に重点を置いた結果、継続製造製品等の生産通過率が向上し、収益性が大きく改善しました。」
中国工場のサプライチェーン見直し、内部工程・品質管理の向上を進めた結果、継続製造製品等の生産通過率向上と収益性改善を実現したと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「中国の連結子会社における効率的な人員体制の再構築と生産性の向上を実現するための事業構造改善に伴い発生した費用であります。」
コストダウン・収益性改善のテーマが、中国連結子会社の人員体制再構築と生産性向上を目的とする事業構造改善へ再び具体化している。 - FY2021削除有価証券報告書コストダウンや収益案件へのシフトを独立した施策として記載する構成は、当有価証券報告書では確認できない。
- FY2020再掲有価証券報告書
「ソリューション事業においては、技術力強化と収益性向上に向けて、開発基盤の整備に取り組んでおり、４月にオフショア開発の拠点であるベトナムの現地法人に増資し人員の拡充を図るとともに、７月には札幌市内に分散していたオフィスの整備・統合、開発機材の刷新を行い、品質強化に取り組んでおります。」
ベトナム拠点の増資・人員拡充、札幌拠点の統合・機材刷新を通じた原価低減、品質向上、収益性改善を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ソリューション事業においては、2019年４月にベトナム現地法人の増資を行い、エンジニアリソースの拡大を行うとともに、2019年７月には国内開発拠点の主力である札幌オフィスの刷新を実施し、収益力向上に向けて、開発力強化を図りながら原価低減と品質向上の施策を推進しております。」
収益性改善に向け、ベトナムの開発リソース拡大と札幌オフィス刷新を基盤に、開発力強化、原価低減、品質向上を継続して推進している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「今期においては、以上の通り売上が好調に推移しているのに加えて、昨年度来取り組んできた費用効率化が進んでおり、より利益を出しやすい費用構造への改革が結実しつつあります。」
前期からの費用効率化施策について、売上好調と合わせて、利益を出しやすい費用構造への改革が結実しつつあるとの進捗を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「オフィススペースの縮小、業務の効率化による人員削減によって固定費の圧縮を図るとともに、費用対効果が低い販売費用等についても削減を図り、経営のスリム化を推進してまいります。」
コストダウン策が、オフィス縮小、人員削減、販売費用削減という具体的な対応策へ展開している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「現行事業においては、コストダウンや収益案件へのシフト等による収益性の改善にも積極的に取り組んでおり、総利益率において、前年同期比5％の改善を実現しました。」
コストダウンと収益案件へのシフトを手段として明示し、総利益率の前年同期比5％改善を実現したとしている。