営業プロセスの見直しとトラブル防止体制の構築
FY2018-Q1に初出。17回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社が顧客から受託したコーポレートサイト刷新プロジェクトにおいて、情報設計、コンテンツ制作、ビジュアル制作、プロジェクト管理といった一連の工程を、複数の生成AIツールを活用し、効率化と高品質の両立を図りながら、プロジェクトの収益性を高める取り組みを行っております。」
プロジェクト管理・品質・採算性改善の施策について、情報設計からプロジェクト管理までの一連の工程で複数の生成AIツールを実際に活用した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は受注の拡大に向け、強味とするUX（ユーザー・エクスペリエンス「顧客体験」）の知見を活かす形でサービスの提供領域を広げ、デジタル・リアル（店舗等）を問わないマルチチャネル化にスピードを上げて取り組み、また営業面を中心に、親会社であるNTTデータ及びNTTデータグループ企業との協業を強化して行く方針です。」
UXを活用したサービス領域拡大、マルチチャネル化、NTTデータグループとの協業強化による受注拡大方針を再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社では案件単位、顧客単位の採算性の可視化、受注時及びシステム要件定義時のレビュー等を強化し、受託案件の採算性を適正に確保するようにしております。」
案件・顧客単位の採算性可視化と受注時・要件定義時レビューによるプロジェクト管理を再確認した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度におきましては、プロジェクトの管理を強化することで外注費等のコストが抑制され、収益性は前期比較で向上しております。」
プロジェクト管理強化と外注費抑制により、収益性が前期比較で向上したという具体的な効果を記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、プロジェクトの管理を強化することで外注費等のコストが抑制され、収益性は前期比較で向上しております。」
プロジェクト管理強化と外注費抑制により、収益性が前期比で向上したと記載。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは「ビジネスの未来をデジタルで創る、ビジネスの未来をユーザーと創る。」のグループビジョンのもと、顧客体験（CX）を軸として、企業のデジタルマーケティングの最適化やデジタルトランスフォーメーションを支援するサービスを提供しており、FY2022中期ビジョン「人の体験を劇的に変革することでビジネスと社会をデザインする会社」達成に向け、「顧客体験（CX）デザイン力の強化」「事業収益性向上」「成長領域への投資」の３つの取り組みを行っております。」
事業収益性向上をFY2022中期ビジョン達成に向けた三つの取り組みの一つとして再確認。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社におきましては、納期遅延や仕様変更に伴う開発コストの増加等による収益性の悪化を主要因として前事業年度までに３期連続で営業損失を計上しており、受注判断の見直し、品質管理手法の見直し、外注費の抑制等に取り組んでまいりました。その結果、プロジェクト利益率が向上したこと等から営業損失を解消することができました。」
受注判断、品質管理、外注費抑制等の施策により、提出会社単体ではプロジェクト利益率が向上し、営業損失を解消した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループにおきましては、サービス強化に努めると共に、値引きの抑制やプロジェクト管理体制強化によるプロジェクト収益の改善、OJTの強化やリーダー研修等による人材・組織の強化、従業員のワーク・ライフバランスの充実による生産性向上等の施策を行ってまいりました。これら取り組みにより、プロジェクトの収益性は向上しつつあるものの、受注リスク管理の強化や不採算顧客との取引の見直し、またプロジェクト計画の精緻化等の施策は、短期的には受注が伸び悩む要因になっております。」
値引き抑制、プロジェクト管理体制強化、受注リスク管理、不採算顧客との取引見直し、計画精緻化等の施策を継続していると再確認。プロジェクト収益性は向上しつつある一方、短期的な受注停滞が生じている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「前期に引き続き、赤字プロジェクトの撲滅及びプロジェクト収益性向上のためのプロジェクト管理体制強化、外注費抑制等の施策を実施してまいりました。」
赤字プロジェクトの撲滅、プロジェクト管理体制強化、外注費抑制を継続実施。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループにおきましては、前期に引き続きプロジェクト収益向上施策を行う一方、新たに当社の親会社となった株式会社エヌ・ティ・ティ・データとの協業をすすめ、業務執行に係る意思決定速度の向上を目的とした執行役員制度導入をはじめとする経営改革、組織体制変更を行い、業績回復へ向けた施策を実行してきております。その結果、プロジェクト収益については向上しておりますが、営業面においては施策の効果が現れるには時間がかかり、また、当社連結子会社における大型案件の取引縮小等により営業損失が拡大いたしました。」
プロジェクト収益向上施策を継続し、執行役員制度の導入、経営改革、組織体制変更を実施した。プロジェクト収益は向上したが、営業損失は子会社の大型案件の取引縮小等により拡大した。 - FY2019前進有価証券報告書
「システム受注案件における提案時と要件定義フェーズ時の社内レビューの徹底、営業値引き抑制等の施策を実施してまいりました。その結果として、連結売上高は前年度と比較して減少したものの、プロジェクト利益率が向上したこと等から当社営業損失が圧縮され、連結営業利益は黒字化いたしました。」
受注前の社内レビュー徹底、営業値引き抑制等を実施し、プロジェクト利益率の向上と連結営業利益の黒字化につながったと記載。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「これら取り組みにより、プロジェクトの収益性は確実に向上しつつあるものの、受注リスク管理の強化や不採算顧客との取引の見直し、またプロジェクト計画の精緻化等の施策は、短期的には受注が伸び悩む要因となりました。」
プロジェクト管理体制の強化に加え、受注リスク管理、不採算顧客との取引見直し、プロジェクト計画の精緻化を具体的に進め、収益性が向上しつつあると記載。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループにおきましては、2018年４月１日より新組織への移行を行い、営業力の強化及び、前年度に引き続きプロジェクト管理体制の強化による収益性の改善、従業員教育の強化や従業員のワーク・ライフ・バランスの充実等による生産性向上等の施策を行ってまいりました。」
2018年４月１日の新組織移行後、営業力強化、プロジェクト管理体制の強化、教育強化を継続していることを再確認。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループでは、赤字プロジェクトの防止を含むプロジェクトの収益性改善を喫緊の経営課題と認識しており、2018年４月に当社組織を変更し、システム受注案件における提案時と要件定義フェーズ時の社内レビューの徹底、成果物の内容やプロジェクトの進行方法等についてプロジェクト管理標準の策定、営業値引き抑制等の施策を強化しております。」
従来のトラブル防止・営業プロセス改善に加え、組織変更、受注前後の社内レビュー、プロジェクト管理標準、営業値引き抑制を具体的に強化。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような環境下において、当社は、業績回復のために、売上拡大のためのマーケティング活動の強化、収益性向上のための見積もりプロセスの改善、トラブルプロジェクトを防止するための管理組織の新設、低収益プロジェクトの見直し、プロジェクト品質向上のための従業員教育の強化等の施策を進めております。」
従来の営業プロセス見直し・トラブル防止体制の取り組みに加え、見積もりプロセスの改善、管理組織の新設、低収益プロジェクトの見直しを具体的に実施。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「プロジェクトのトラブル防止に向けた管理体制の強化の他、採算性を高めるための施策や人材育成策を進めておりますが、下半期におきましても、引き続き注力して行く方針です。」
プロジェクト管理体制の強化、採算性向上、人材育成を継続して実施。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当社グループにおきましては、前期に引き続き、営業プロセスの見直し、トラブル防止体制の構築、人材の採用、教育改革等のアクションプランを継続して実施してまいりました。」
営業プロセスの見直しとトラブル防止体制の構築を、具体的な業務改善施策として初めて独立して記録。