人材の採用・育成と職場環境の改革
FY2016に初出。25回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026再定義有価証券報告書
「なお、従来のUX講習については組織全体への浸透という当初目的を達成、定常的な業務プロセスとして定着したと判断し、指標を見直したため記載しておりません。今後は経営戦略の重要テーマである生成AIの活用能力を加速させるため、本年度より「生成AI研修の受講率」を指標として採用いたします。これにより、人的資本投資の対象を次世代スキルの習得へとシフトしてまいります。 生成AI研修（注）の受講率 －％ 61.9％ 80％ 女性管理職比率 28.1％ 37.0％ 40％」
UX講習実施率の指標を終了し、生成AI研修受講率を新たな指標として採用した。2027年３月期の生成AI研修受講率80％、女性管理職比率40％の目標を設定し、当事業年度実績はそれぞれ61.9％、37.0％である。 - 2026-05-29再掲株主総会
「実現に向けた注力すべき取組みとして、「人材の確保と育成」「サービス領域の拡大」「生成AI技術の利活用」「NTTデータグループとの協業」「ブランディングの強化」の５つを設定しています。」
人材の確保・育成を引き続き注力すべき取組みとして掲げ、採用チャネルの多様化と次世代デジタル人材の育成を記載した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、今後は、生成AI技術の研修等に重点を移してまいります。」
人材の確保・育成について、採用チャネルの多様化やデジタル人材育成に加え、生成AI技術の研修へ重点を移す方針を示した。人的資本指標では、UX講習実施率が79.3％から100.0％、女性管理職比率が26.4％から28.1％へ上昇した。 - FY2024前進有価証券報告書
「事業部門入社者に対するUX講習（注）の実施率 76.2％ 79.3 ％ 100 ％ 女性管理職比率 27.3％ 26.4 ％ 40 ％」
人的資本について、2027年３月期のUX講習実施率100％、女性管理職比率40％の目標を継続開示した。実績はUX講習実施率が76.2％から79.3％へ上昇した一方、女性管理職比率は27.3％から26.4％へ低下した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、人材の確保・育成につきましては、いまだ不十分の状況にあり、当社の最重要課題と認識し、対応スピードを上げて取り組んでおります。」
人材の確保・育成がいまだ不十分で最重要課題であるとの認識、および対応スピードを上げる方針を再確認した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「業績は低下する結果となっておりますが、今後も更に成長のための投資を加速させ、サービスの開発、人材の確保・育成に積極的に取り組んで行く方針です。」
業績低下を記載する一方、成長投資を加速し、人材の確保・育成に積極的に取り組む方針を再確認した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「人材の確保と育成にスピードを上げて取り組んでまいります。」
デジタル人材の採用競争激化とリソース不足を背景に、人材の確保・育成を急ぐ方針を再確認した。具体的な採用数や育成実績は示されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「目標指標 目標 2027年３月期 実績 当事業年度 事業部門入社者に対するUX講習の実施率 100％ 76.2％ 女性管理職比率 40％ 27.3％」
人材育成・多様性施策について、2027年3月期を期限とするUX講習実施率100％、女性管理職比率40％の目標と当事業年度実績を初めて数値で開示した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また当社サービスの価値向上に向けたデザイン人材（注１）の育成を目的として、特定非営利活動法人人間中心設計推進機構（HCD-Net）が実施する「人間中心設計専門家資格」の取得支援制度を開始いたしました。」
人材育成施策として、人間中心設計専門家資格の取得支援制度を新たに開始した。 - FY2022前進有価証券報告書
「社員育成を強化し即戦力を補強しつつ、異業種に就職した人材をデジタル人材にリスキリングする中長期的な人材育成にも取り組んでおります。優秀な人材の確保、育成のためには魅力的な職場作りが必須であるため、柔軟にテレワークを選べる働きやすい環境の整備、ジョブ型雇用や地方採用などの多様で柔軟な雇用制度、他業務と兼任できる制度の整備を迅速に進めております。」
従来の採用・教育・リモートワーク施策に加え、リスキリング、ジョブ型雇用、地方採用、兼任制度など、採用・育成と雇用制度の具体策を拡張した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、人材の採用及び育成を当社成長における最重要課題の一つとして認識しており、引き続き採用活動の強化、従業員の教育、リモートワークを含めた働き方改革を実施してまいります。」
採用活動の強化、従業員教育、リモートワークを含む働き方改革を継続する方針を再確認。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、先進的な事例や実績等の情報発信を通じた広報活動の強化により、業界内外におけるプレゼンスを向上することで優秀な人材の採用に努めるとともに、教育やモチベーションマネジメントおよび働き方改革の推進による職場環境の改善等の施策により、離職率の低減と人材の質の向上を目指してまいります。」
情報発信、採用、教育、モチベーションマネジメント、働き方改革による人材確保・育成方針を再確認。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「人事制度面におきましては、当社の成長を担う社員が多様な働き方を行い、会社と共に成長していけるよう各種制度の導入をすすめており、同性カップル向けのパートナーシップを支援する「パートナーシップ証明書」の他、副業を行う社員に対応した「カケモチ社員制度」を導入いたしました。新型コロナウイルス感染拡大への対応としましては、テレワーク制度の本格導入、出社義務の廃止、在宅勤務の環境構築のための手当支給等、従業員の安全確保と働きやすさを第一に考えた施策を行ってまいりました。」
従来の採用・教育・働き方改革に加え、パートナーシップ証明書、副業対応制度、出社義務の廃止、在宅勤務手当などの具体的な制度導入・運用を記載。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループにおきましては、従業員及び取引先の安全を第一とし、テレワークを基本とするフレキシブルな勤務形態へ全面的に移行するともに、オンラインビデオツールを用いたオンラインセミナーの実施や非対面型営業活動等に注力してまいりました。」
従業員の安全確保と柔軟な勤務形態への対応として、テレワークを基本とする勤務形態へ全面移行したことを記載。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、先進的な事例や実績等の情報発信を通じた広報活動の強化により、業界内外におけるプレゼンスを向上することで優秀な人材の採用に努めるとともに、教育やモチベーションマネジメント、働き方改革の推進による職場環境の改善等の施策により、離職率の低減と人材の質の向上を目指してまいります。」
情報発信、採用、教育、モチベーションマネジメント、働き方改革を通じた人材確保・育成方針を再確認。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループにおきましては、サービス強化に努めると共に、値引きの抑制やプロジェクト管理体制強化によるプロジェクト収益の改善、OJTの強化やリーダー研修等による人材・組織の強化、従業員のワーク・ライフバランスの充実による生産性向上等の施策を行ってまいりました。」
OJT、リーダー研修、ワーク・ライフ・バランスの充実を通じた人材・組織強化および生産性向上の施策を継続していると記載。 - FY2019再掲有価証券報告書
「広報活動による情報発信、先進的な事例や実績等を通じ業界内外におけるプレゼンスを向上することで、優秀な人材が当社グループに対して魅力を感じるようにするとともに、人材が最大限に能力を発揮できるような働き方改革や職場環境作りを通したモチベーションマネジメント、教育などを通じ、中長期的な持続的成長を目指してまいります。」
採用、プレゼンス向上、働き方改革、職場環境、モチベーションマネジメント、教育を通じた人材確保・育成方針を再確認。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループにおきましては、前期に引き続き、値引きの抑制やプロジェクト管理体制強化によるプロジェクト収益の改善、OJTの強化やリーダー研修等による人材・組織の強化、またテレワーク制度の本格導入等、従業員のワーク・ライフバランスの充実による生産性向上等の施策を行ってまいりました。」
従来の人材・職場環境施策に加え、OJT強化、リーダー研修、テレワーク制度の本格導入を具体的に進めた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループにおきましては、2018年４月１日より新組織への移行を行い、営業力の強化及び、前年度に引き続きプロジェクト管理体制の強化による収益性の改善、従業員教育の強化や従業員のワーク・ライフ・バランスの充実等による生産性向上等の施策を行ってまいりました。」
新組織への移行後、従業員教育の強化やワーク・ライフ・バランスの充実を通じた生産性向上の施策を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「広報活動による情報発信、先進的な事例や実績等を通じ業界内外におけるプレゼンスを向上することで、優秀な人材が当社グループに対して魅力を感じるようにするとともに、人材が最大限に能力を発揮できるような働き方改革や職場環境作りを通したモチベーションマネジメント、教育などを通じ、中長期的な持続的成長を目指してまいります。」
採用、プレゼンス向上、働き方改革、職場環境、モチベーションマネジメント、教育を通じた人材確保・育成方針を再確認。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「プロジェクト品質向上のための従業員教育の強化」
プロジェクト品質向上を目的とする従業員教育の強化を継続施策として記載。 - FY2018-Q2引き上げ有価証券報告書
「また、今後さらに厳しくなると予想される採用環境への対応や人材強化などを加速させる必要があることから」
採用環境の悪化を前提に、採用対応と人材強化を加速させる必要性を明示。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、前期に引き続き、営業プロセスの見直し、トラブル防止体制の構築、人材の採用、教育改革等のアクションプランを継続して実施してまいりました。」
人材の採用・教育改革を含むアクションプランを、前期から継続して実施していると記載。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「あわせて、人材の稼働率の向上のための社内評価制度、パートナー制度の見直し等、プロジェクト収益向上の取り組みを行ってまいりました。」
人材稼働率とプロジェクト収益の向上に向け、社内評価制度およびパートナー制度の見直しを具体的に実施。 - FY2016初出有価証券報告書
「優秀な人材が当社グループに対して魅力を感じるように、広報活動による積極的な情報発信や先進的な事例・実績等を通じて、業界内外におけるプレゼンスを向上させてまいります。また、モチベーションマネジメントや教育研修に注力するとともに、従業員が能力を最大に発揮できるような人事制度・勤務形態の改革や職場環境作りを行なってまいります。」
採用、研修、人事制度、勤務形態、職場環境を一体の施策として記載。