競争激化と新規参入
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-10-30。
ネットイヤーグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より9年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。9社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「加えて、急速に発展する生成AI技術により新しい競合企業が出現する可能性も考えられます。」
従来の専業企業、コンサルティング企業、広告代理店、SIベンダー、個人事業主等との競争に加え、生成AI技術の発展による新たな競合企業の出現可能性を明示した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社の事業領域におきましては、専業の競合企業が複数あるほか、コンサルティング領域の企業や広告代理店、システムインテグレーター、個人事業主等も参入しており、厳しい競合環境にあります。」
従来の専業企業、コンサルティング企業、広告代理店、SIベンダー等に加え、個人事業主の参入も競争要因として記載した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社の事業領域におきましては、専業の競合企業が複数あるほか、コンサルティング領域の企業や広告代理店、システムインテグレーター等も参入しており、厳しい競合環境にあります。」
専業企業、コンサルティング企業、広告代理店、システムインテグレーターが参入する厳しい競合環境を再確認した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社の事業領域におきましては、専業の競合企業が複数あるほか、コンサルティング領域の企業や広告代理店、システムインテグレーター等も参入しており、厳しい競合環境にあります。」
専業企業に加えてコンサルティング企業、広告代理店、システムインテグレーターが参入する厳しい競合環境を再確認した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、当社グループの事業は特許等で保護されているものではないため、当社グループが保有する技術及びノウハウ等が陳腐化し、市場競争力が低下する可能性があります。」
競争環境の厳しさと、技術・ノウハウの陳腐化による競争力低下リスクを再確認。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、デジタルマーケティング市場の拡大に伴い、大手コンサルティング企業や広告代理店等を中心に、競争優位性の獲得を目的とした投資や人材採用が活発化し、デジタルマーケティング市場における企業間の競争環境はさらに激化しています。」
大手コンサルティング企業や広告代理店等の投資・人材採用が活発化し、競争環境がさらに激化したと記載。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「また、コンサルティング業界や広告業界、SI業界から、デジタルマーケティング業界へ進出する企業が増加し、業界競争環境は激化、サービスの差別化が徐々に困難になる」
コンサルティング、広告、SI各業界からの参入企業が増加し、競争激化によりサービス差別化が徐々に困難になっていると記載。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、市場拡大に伴い、戦略コンサルティング企業、広告代理店、SIベンダー等がデジタルマーケティング領域に参入するなど、当社をとりまく競争環境は激化しております。」
市場拡大に伴う異業種・他業態の参入による競争激化を再確認。 - FY2018悪化有価証券報告書
「また、当社グループの事業は特許等で保護されているものではなく、既存の競合企業や新規参入企業による競争が激化し、当社の市場競争力が低下した場合には、当社グループの事業展開、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
市場拡大に伴う戦略コンサルティング企業、広告代理店、SIベンダー等の参入・体制強化により、競争環境の激化を再確認。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「企業のデジタルマーケティング活用が本格化し市場拡大が見込める一方、戦略コンサルティング会社や広告代理店等がデジタルマーケティング関連サービスの体制強化をはかっており、当社グループをとりまく競争環境は一段と激しさを増しております。」
戦略コンサルティング会社や広告代理店等によるサービス体制強化を挙げ、競争環境の激化が従来より強まったと記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「既存の競合企業や新規参入企業による競争が激化し、当社の市場競争力が低下した場合には、当社グループの事業展開、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
専業企業、広告代理店、コンサルティング企業、システムインテグレーター等との競争。