拡大市場への対応とさらなる成長
FY2016に初出。26回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-10-30。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「現在、当社は従来のWebサイトやモバイルアプリといった個別接点の最適化に留まらず、消費者の認知から購買、ファン化に至る全てのプロセスを繋ぐフルファネルマーケティングによる包括的な支援を推進しております。」
従来の個別接点・UX中心の説明から、認知から購買、ファン化までを一気通貫で支援するフルファネルマーケティングへ重点領域を整理した。 - 2026-05-29前進株主総会
「特に、企業、団体のあるべきCX（カスタマーエクスペリエンス：顧客体験価値）を実現するため、顧客企業がターゲットとする消費者の認知から購買、その後のロイヤルティ向上に至るまでの全プロセスを一気通貫で最適化するフルファネルマーケティング支援を強化し、マーケティング施策の最適化を通じて事業成果の最大化に取り組んでおります。」
生成AI活用を含む従来方針に加え、フルファネルマーケティング支援の強化を事業の具体的な注力領域として記載した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社は今後の事業成長に向けて、強みとするフルファネルマーケティング領域でのサービスの拡充、深化とともに、生成AIを活用した高付加価値サービスの展開や生産性向上を進める方針です。生成AIを提案活動に組み込むためのタスクフォースを立ち上げ、顧客企業や地方自治体を始めとする行政機関に、生成AI利用を積極的に働きかけております。」
生成AIを事業の中心に据える方針のもと、フルファネルマーケティング領域の拡充・深化、生成AI活用を提案活動に組み込むタスクフォースの立ち上げ、顧客企業・行政機関への働きかけという具体的な進展を記載した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社は、「生成AIを活用して未来の社会を創造する」を経営ビジョンとし、これまで培ってきたユーザーエクスペリエンスデザイン（顧客体験設計：以下、UXD）とデジタル技術のノウハウに加えて、今年度より生成AI技術の利活用を事業の中心に据えて、顧客企業のデジタルトランスフォーメーション（以下、DX）とデジタルマーケティングを支援する事業を行ってまいります。また、今後は、生成AI技術を利活用する領域においてNo.１ブランドになることを目指し、既成概念にとらわれない提案力や先端的な技術力を強みとした、独自性の高いサービスを提供し続けることを方針としております。」
従来のUXD領域におけるNo.1ブランド方針から、生成AI技術の利活用を事業の中心に据え、生成AI活用領域でNo.1ブランドを目指す経営ビジョン・目標へ重点が移った。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、「ビジネスの未来をデジタルで創る、ビジネスの未来をユーザーと創る。ユーザーエクスペリエンスからすべてが始まる。」を経営ビジョンとし、培ってきたユーザーエクスペリエンスデザイン（顧客体験設計：以下、UXD）とデジタル技術のノウハウを活かして、顧客企業のデジタルトランスフォーメーション（以下、DX）とデジタルマーケティングを支援する事業を行っています。また、UXD領域においてNo.１ブランドになることを目指し、既成概念にとらわれない提案力や先端的な技術力を強みとした、独自性の高いサービスを提供し続けることを方針としております。」
UXD領域でNo.１ブランドを目指し、DX・デジタルマーケティングを支援する経営ビジョンと方針を再確認した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社は今後の事業成長に向けて、オウンドメディア領域内でのサービス提供領域を広げ、創業以来のウェブに留まらず各種デバイス、メッセージング、広告、ECから実店舗まで、デジタル・リアルを問わないマルチチャネル化を進めて行くとともに、デジタル技術を活用した新しいサービスの開発に注力する方針としています。」
オウンドメディア領域の拡張、各種デバイス・メッセージング・広告・EC・実店舗を含むマルチチャネル化、新サービス開発の方針を再確認した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社は今後の事業成長に向けて、オウンドメディア領域内でのサービス提供領域を広げ、ウェブから様々なデバイスまで、デジタル・リアルを問わないマルチチャネル化を進めて行くとともに、デジタル技術を活用した新しいサービスの開発に注力する方針です。」
オウンドメディア領域の拡張、デジタル・リアルを横断するマルチチャネル化、新サービス開発による事業成長方針を再確認した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社は今後の事業成長に向けて、当社の強みを活かしつつ、その優位性を高めるために、オウンドメディア領域内でのサービス提供領域を広げ、ウェブから様々なデバイスまで、デジタル・リアルを問わないマルチチャネル化を進めていく方針です。」
事業成長に向け、オウンドメディアの提供領域拡大とデジタル・リアルを問わないマルチチャネル化を進める方針を再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、「ビジネスの未来をデジタルで創る、ビジネスの未来をユーザーと創る。ユーザーエクスペリエンスからすべてが始まる。」を経営ビジョンとし、培ってきたユーザーエクスペリエンスデザイン（顧客体験設計：以下、UXD）とデジタル技術のノウハウを活かして、顧客企業のデジタルトランスフォーメーション（以下、DX）とデジタルマーケティングを支援する事業を行っています。また、UXD領域においてNo.１ブランドになることを目指し、既成概念にとらわれない提案力、創造性の高いクリエイティブ力、先端的な技術力を強みとした独自性の高いサービスを提供し続けることを方針としております。」
UXD領域でNo.1ブランドを目指す方針と、UXD・デジタル技術を活用してDX・デジタルマーケティングを支援する経営ビジョンを再確認した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「受注は好調に推移し、売上高は前年同四半期比21.5％増となりました。」
DX提案活動の強化とNTTデータとの協業深化を背景に、受注が好調に推移し、売上高が前年同四半期比21.5％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「既存サービスに関しましては、DXに関する提案活動の強化と株式会社NTTデータとの協業の取り組みが奏功し、通信業界、小売業界、地方行政の主力顧客を中心に受注が好調に推移いたしました。」
既存サービスの拡大と成長基盤開発の方針のもと、DX提案強化とNTTデータ協業が奏功し、主力顧客の受注が好調に推移した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社は、ユーザーエクスペリエンスデザイン（UXD）とデジタル技術のノウハウを活かして、顧客企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）とデジタルマーケティングを支援する事業を行っており、このような事業環境の中、既存サービスの拡大と、さらなる成長基盤の開発を目的として新サービスの立ち上げに取り組んでおります。新サービスにつきましては、社会課題の解決を目的とした顧客企業の事業開発を支援する組織を期初に新設し、サービスの提供を開始いたしました。」
既存サービスの拡大と新たな成長基盤の開発という方針のもと、社会課題解決を支援する組織を期初に新設し、新サービスの提供を開始した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、ユーザーエクスペリエンスデザイン（UXD）領域においてNo.１ブランドになることを目指して、既成概念にとらわれない提案力、創造性の高いクリエイティブ力、先端的な技術力を強みとした独自性の高いサービスを提供し続けることを方針としております。」
FY2021で顧客体験（CX）を軸とする中期ビジョンへ整理されていた表現が、FY2022ではUXD領域におけるNo.1ブランドという従来の到達目標を明示する形に整理された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におきましては、大口顧客の案件拡大等により売上は堅調に推移する一方、デジタル人材の採用競争激化により、新規人材採用が計画通りに進んでおらず、新規案件の受注活動への悪影響や既存人員の負担増などの課題も現れてきております。」
事業再成長の方針のもと、大口顧客の案件拡大により売上が堅調に推移した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社は過年度より取り組んでまいりました収益体質の改善に一定の成果が得られたことから、今年度を事業再成長の年と位置づけ、既存の受託事業の拡大とEC分野を中心とした新規領域への投資を進めております。当第２四半期累計期間におきましては、大口顧客の案件拡大等、受注は堅調に推移し、人員稼働率の向上が利益に寄与いたしました。」
事業再成長の方針を継続する中、大口顧客の案件拡大、受注の堅調な推移、人員稼働率の向上という進展を記載。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社は過年度より取り組んできた収益体質改善に一定の成果が得られたことから、今年度を事業再成長の年と位置づけ、既存の受託事業の拡大とEC分野を中心に新規領域への投資を進めてまいりました。」
従来の成長方針が、今年度を事業再成長の年と位置づけ、既存受託事業の拡大とECを中心とする新規領域投資を進める方針へ具体化された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「改めて、今後の重点成長領域及び投資領域をEC、コーポレートサイトまたは店舗といったオンラインとオフラインの垣根のない顧客体験の実現と定め、当該重点成長領域に経営資源を集中し、投資の選択と集中および資本効率の向上により、成長速度を上げることを目的としてTMH株式を売却することを決定いたしました。」
UXデザイン領域でNo.1を目指す従来方針に加え、EC・コーポレートサイト・店舗を横断する顧客体験を重点成長・投資領域として整理した。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは「ビジネスの未来をデジタルで創る、ビジネスの未来をユーザーと創る。」のグループビジョンのもと、顧客体験（CX）を軸として、企業のデジタルマーケティングの最適化やデジタルトランスフォーメーションを支援するサービスを提供しており、FY2022中期ビジョン「人の体験を劇的に変革することでビジネスと社会をデザインする会社」達成に向け、「顧客体験（CX）デザイン力の強化」「事業収益性向上」「成長領域への投資」の３つの取り組みを行っております。」
従来のUXデザイン領域におけるNo.1ブランドという目標から、FY2022中期ビジョンのもとでCXを軸にビジネスと社会をデザインする会社を目指す表現へ整理された。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、ユーザー体験（UX）デザイン領域においてNo.１ブランドになることを目指して、既成概念にとらわれない提案力、創造性の高いクリエイティブ力、先端的な技術力を強みとした独自性の高いサービスを提供し続けることを方針としております。」
従来のデジタルマーケティング領域におけるNo.1ブランドという表現から、ユーザー体験（UX）デザイン領域におけるNo.1ブランドへ重点領域が整理された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、子会社における大型広告案件の失注等により第２四半期連結累計期間における売上高が前年同期より259百万円減少しており、当第３四半期において売上の拡大による業績回復に努めてまいりましたが、売上高の減少をカバーするには至りませんでした。」
売上拡大による業績回復を引き続き目指しているが、当第３四半期までに売上高の減少を補うには至らなかったと記載。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「今後、当社グループでは、改善したプロジェクト収益性を維持しつつ売上の拡大を図っていく方針であります。」
改善したプロジェクト収益性を維持しながら売上拡大を図る方針を再確認。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、デジタルマーケティング領域においてNo.１ブランドになることを目指して、提案力、創造性の高いクリエイティブ力、先端的な技術力を強みとした独自性の高いサービスを提供し続けることを方針としております。」
デジタルマーケティング領域でNo.１ブランドを目指す方針を再確認。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、デジタルマーケティング領域においてNo.１ブランドになることを目指して、提案力、創造性の高いクリエイティブ力、先端的な技術力を強みとした独自性の高いサービスを提供し続けることを方針としております。」
従来の全体的な成長目標に加え、デジタルマーケティング領域でのNo.１ブランドという具体的な到達目標を示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、拡大する市場環境に対応し、さらなる成長を遂げるため、以下の主要課題に取り組んでまいります。」
FY2016で初めて確認された全体的な成長目標。