新たな業態・ブランド・店舗・商品の開発
FY2016に初出。21回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「本件企業結合は、関西圏において確立された高いブランド価値と顧客基盤を取り込み、当社の事業基盤強化と成長加速を図るものです。」
カラーフィールド及びダブルディ事業を承継したワールドスタイルレーベルズを完全子会社化し、コスメ、家具・インテリア雑貨及び生活雑貨の事業基盤を拡張した。 - FY2026前進有価証券報告書
「タイでは2025年１月にサハ・グループと合弁で設立したWorld Saha (Thailand) Co.,Ltd.がバンコクに「RAGTAG」の海外１号店と同２号店を2025年７月と同年９月に出店しました。台湾では㈱ナルミヤ・インターナショナルと共に「プティマイン」の海外１号店を2025年３月に出店したほか、同年11月には「RAGTAG」の海外３号店も出店しました。また香港においては、代理商を通じて、「プティマイン」の海外２号店を2025年９月、同３号店を同年11月に相次ぎ出店いたしました。」
RAGTAG及びプティマインについて、タイ、台湾、香港で複数の海外店舗を出店し、海外でのブランド・店舗開発を進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「タイ国内では、2025年１月にサハ・グループと合弁で設立したWorld Saha (Thailand) Co.,Ltd.でバンコクに「RAGTAG」の海外１号店を2025年７月16日に出店したほか、２号店を2025年９月12日に出店しました。台湾においては㈱ナルミヤ・インターナショナルと共同で2025年３月27日に「プティマイン」の海外１号店を出店したほか、2025年９月４日に海外２号店を香港に出店しました。」
RAGTAGのタイ1号店・2号店、プティマインの台湾1号店・香港2号店を出店し、海外でのブランド・店舗開発を具体的に進めた。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「ショッピングセンターを中心に展開するミドルロワーブランドにおいては、前第１四半期連結累計期間にＳＣ主体のミドルロワー事業を一社に集約したことが奏功し、水平統合に伴うスケールメリットなどの追求で収益性の改善が進んでおります。加えて、当第１四半期連結累計期間からは商品調達部隊の統合で直貿化の更なる推進体制を整えているほか、店舗数の純増転換に向けて店舗運営の改良や店舗開発の強化に取り組んでいます。また、新たな成長方策の一環として、新業態開発プロジェクトを立上げております。」
ミドルロワー事業の一社集約に続き、商品調達部隊の統合、直貿化、店舗運営・店舗開発の強化及び新業態開発プロジェクトの立上げへ施策を広げた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、チャネルレスの進行などを背景として、当第１四半期連結累計期間より、ＳＣ主体のミドルロワー事業を一社に集約してスケールメリットも追求しております。もともとＮＢ（ナショナルブランド）が強い領域ですが、事業規模の拡大を背景に、自主企画のオリジナル商品の開発にも挑戦してまいります。」
ミドルロワー事業を一社に集約してスケールメリットを追求するとともに、ライフスタイル領域で自主企画商品の開発にも取り組む内容を示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「この他、国内ライフスタイルブランド店舗の出店や、主に地域密着が重要な近隣商圏型ショッピングセンター（ＮＳＣ）を対象に、当社グループのアパレル企画開発力とストアの運営ノウハウを最大限に活用したフランチャイズ事業の出店や、店舗での顧客体験価値向上の一環として店舗改装も進めてまいります。」
ライフスタイル店舗の出店、NSC向けフランチャイズ出店及び店舗改装を、成長・顧客体験向上の施策として具体化した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、事業規模の更なる拡充を図るべく、雑貨分野でＥＣ売上の成長戦略を本格的に始動しております。」
従来の生活雑貨業態への出店・改装・EC強化方針から、雑貨分野のEC売上成長戦略を本格始動する段階へ進めた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ブランド事業では、この生活雑貨業態を成長分野と位置付けて、Ｅコマース強化や出店・改装等の投資を継続強化しております。」
生活雑貨業態を成長分野と位置付け、EC強化、出店及び改装への投資を継続する方針を再掲している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ショッピングセンターを中心に展開するミドルロワーブランドにおいては、近年プロパー販売月とセール月の境目がなくなりつつある中で、春夏や秋冬といった従来の大きなシーズン括りに捉われず、仕入から販売期間が終わるまでの商品ライフサイクルを今まで以上に短く捉え、毎月毎月の店舗商品鮮度を高める企画の組み立てで、頻度高くご来店いただけるお客様にも常に新たな発見がある店舗を実現してまいります。」
従来の春夏・秋冬単位ではなく、商品ライフサイクルを短く捉え、毎月の商品鮮度を高める企画へと商品・店舗運営の施策を具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「そのような中、ブランド事業では、生活雑貨業態の「ワンズテラス」や「２１２キッチンストア」が家ナカ需要を的確に捉えて収益を伸ばしたほか、今春新たに立ち上げたブランド「ローラアシュレイ」が順調な滑り出しを見せました。」
生活雑貨を成長分野として投資する方針に加え、2020年春にローラアシュレイを新たに立ち上げた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「一方でコロナ禍での家の過ごし方を充実させる生活雑貨業態の健闘が光り、バラエティに富んだ生活雑貨を取り扱う「ワンズテラス」や、内食需要をうまく取り込んだ「212キッチンストア」が休業期間を除くと前年同期を上回る売上水準で推移しました。ブランド事業で生活雑貨業態を成長分野と位置付けて投資しております。」
従来のブランド・業態開発方針に加え、生活雑貨業態を成長分野と位置付けて投資する方針を明示した。ワンズテラス及び212キッチンストアは休業期間を除き前年同期を上回る売上水準で推移した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「さらに11月には、高級ブランドバッグに特化したサブスクリプション型レンタルシェアサービスを行うラクサス・テクノロジーズ㈱を子会社化いたしました。」
既存のブランド・商品開発や新業態開発に加え、高級ブランドバッグのサブスクリプション型レンタルシェア事業を子会社化により取り込んだ。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「さらに、８月には当社と動産のプロフェッショナル・ファームの㈱ゴードン・ブラザーズ・ジャパンとの合弁により、新業態となるオフプライスストアの展開を目的に持分法適用関連会社㈱アンドブリッジを設立し、９月に１号店を埼玉県西大宮にオープンしました。」
神戸レザークロスの子会社化に加え、ゴードン・ブラザーズ・ジャパンとの合弁会社アンドブリッジを設立し、2019年9月にオフプライスストア1号店を開設した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「具体的には、４月にオンラインカスタムシャツブランド「オリジナルスティッチ」を運営する米国・オリジナル社を子会社化し、オンラインカスタムシャツのポートフォリオと、サイジング・テクノロジーを活用したカスタマイゼーション・プラットフォームを拡充しました。６月には、当社子会社の㈱ワールドインベストメントネットワークを通じて、雑貨アイテム「靴」のポートフォリオ拡充と、将来的な「靴」のカスタマイゼーション事業の展開を目的とし、神戸レザークロス㈱を子会社化しました。」
Original INC.の子会社化によるオンラインカスタムシャツ・サイジング技術の拡充と、神戸レザークロスの子会社化による靴カテゴリー及び将来のカスタマイゼーション事業への展開を実施した。 - FY2019前進有価証券報告書
「加盟店舗は2019年３月期末では27法人69店舗まで拡充しております。」
近隣商圏型ショッピングセンターを対象とするフランチャイズ事業について、2019年3月期末の加盟法人・店舗数を27法人69店舗まで拡大した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、ブランド事業においては、次世代のビジネスマンに向けて、オーダーからファッションレンタル、ストレージサービス（衣料品の保管）までをワンストップで提供するメンズブランド「アンビルト タケオキクチ」をスタートし、デジタル事業のプラットフォームを活用した新たなビジネスモデルの開発にも着手しました。」
新たなメンズブランドを開始し、オーダー、レンタル、衣料品保管を組み合わせた新業態及びデジタル連携型ビジネスモデルの開発に着手した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ブランド価値の競争優位性の確立をさらに追求してまいります。」
ブランド価値の競争優位性、新たな業態・ブランド・商品開発を通じた成長方針を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「ネイバーフッド型ショッピングセンター（ＮＳＣ）やコミュニティ型ショッピングセンター（ＣＳＣ）を中心とする地方小商圏マーケットにおいては、直営店舗に加え株式会社ワールドフランチャイズシステムズが運営するフランチャイズ店舗を出店し、堅調に推移しました。」
業態・店舗開発の具体例として、地方小商圏でのフランチャイズ店舗出店と堅調な推移を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「常に消費者の嗜好、マーケットやチャネルの変化を見極めながら、新たな業態開発、ブランド開発、店舗開発、商品開発を行うことで、永続的な成長を目指してまいります。」
消費者・市場・チャネルの変化への対応を、複数の開発活動によって進める方針である。