中長期的なROE10％程度の達成・維持
FY2019に初出。16回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中25社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに25社。
- FY2027-H1ROE微減も目標水準超過有価証券報告書
「当中間連結会計期間のROEは、前連結会計年度の13.7％から0.4ポイント減少の13.3％となりました。前連結会計年度において、一時的にデリバティブ評価益として計上した収益による影響が含まれております。」
ROEは13.7％から13.3％へ低下したが、VISION-Wの目標値12.5％以上を上回っている。前年度の一時的なデリバティブ評価益の影響も説明している。 - 2026-10-05実績引用決算
「ROE12.5％以上の達成と企業価値向上に向けて取り組んでおります。」
VISION-WのROE目標12.5％以上を、人的資本経営の推進テーマと結び付けて再掲している。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「この他、当社グループでは、次期の中期経営計画「VISION-Ｗ」より、成長性として「親会社利益成長率」の年率8％増、収益性として「ROE」12.5％以上及び「ROIC」8.5％以上を、健全性として「ネットD/Eレシオ」0.75倍以下を経営指標とその目標値として掲げております。」
ROE目標を従来の12.0％以上からVISION-Wでは12.5％以上へ引き上げた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の実績を反映した12ヶ月換算のROEは、前連結会計年度の13.5％から1.0ポイント増加の14.5％となりました。前連結会計年度に一時的に計上した収益による影響も含まれておりますが、こうした一過性の影響を除いた実質ベースで持続的な目標値の超過を目指してまいります。」
12ヶ月換算ROEは13.5％から14.5％へ上昇し、PLAN-W最終年度末に12％以上とする目標を上回る水準となった。一過性収益の影響を除いた実質ベースでの超過を引き続き目指している。 - FY2025達成有価証券報告書
「当連結会計年度のROEは、前連結会計年度の7.1％から6.5ポイント改善の13.6％となり１年前倒して目標値を超えることができました。」
PLAN-W最終年度の2026年2月期にROE12.0％超を目指す目標について、当年度ROE13.6％となり1年前倒しで超過した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の実績を反映した12ヶ月換算のROEは、前連結会計年度の7.1％から4.9ポイント改善の12.0％となりました。」
PLAN-W最終年度の2026年2月期にROEを12％に近づける方針のもと、12ヶ月換算ROEは前連結会計年度の7.1％から12.0％へ改善した。 - FY2025-Q1引き上げ有価証券報告書
「このため、これまでのＲＯＡ（コア営業利益ベース）に替えて、新たにＲＯＩＣを経営指標に設定しており、当中期経営計画「PLAN-Ｗ」最終年度には目標値8.5％を射程圏とできるよう努めます。」
ROEの目標については別途、PLAN-W最終年度の2026年2月期に12％に近づける方針を示している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社グループでは、2023年５月８日に公表した中期経営計画「PLAN-Ｗ」において、株主資本コストを超過する株主資本当期利益率（ＲＯＥ）として10％超の実現を３年以内に目指す、と説明いたしました。」
ROEは前連結会計年度の7.1％から1.7ポイント改善して8.7％となり、3年以内の10％超目標に向けた進捗を示した。 - FY2024-Q2引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、2023年５月８日に公表した中期経営計画「PLAN-Ｗ」において、株主資本コストを超過する株主資本当期利益率（ＲＯＥ）として10％超の実現を３年以内に目指す、と説明いたしました。」
従来の中長期的なROE10％程度の達成・維持から、株主資本コストを超過するROE10％超を3年以内に実現する目標へ具体化した。当第2四半期累計期間の実績を反映したROEは8.8％となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに当期利益の成長と株主還元の拡充の両方を適切にコントロールすることで、中長期的にＲＯＥ10％程度の達成及び維持についても目指してまいります。」
ROE目標10％程度を継続する一方、親会社所有者帰属持分当期利益率は前年度の0.30％から7.06％へ改善し、目標との差が縮小した。 - FY2022目標継続・実績低位有価証券報告書
「さらに当期利益の成長と株主還元の拡充の両方を適切にコントロールすることで、中長期的にＲＯＥ10％程度の達成及び維持についても目指してまいります。」
ROE10％程度の中長期目標を継続している一方、2022年3月期の親会社所有者帰属持分当期利益率は0.30％であった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「さらに当期利益の成長と株主還元の拡充の両方を適切にコントロールすることで、中長期的にＲＯＥ10％程度の達成及び維持についても目指してまいります。」
当期損失により当年度のROEは算定されないが、当期利益の成長と株主還元を組み合わせて中長期的にROE10％程度を達成・維持する目標を再確認した。 - FY2019初出有価証券報告書
「当期利益の成長と株主還元の拡充の両方を適切にコントロールすることで、中長期的にＲＯＥ10％程度の達成及び維持を目指してまいります。」
財務レバレッジ低下後も、当期利益の成長と株主還元を組み合わせてROE10％程度を達成・維持する目標を新たに掲げた。