株安・円高進行・新興国を中心とする外需減退
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
TSIホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中125社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに66社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「円安・物価高の継続により生活防衛意識は高まる傾向にあり」
円安・物価高による外部環境上の不透明感と消費抑制要因を再確認した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「継続的な物価上昇や記録的猛暑、日中関係の冷え込みによるインバウンド需要の減速等、ネガティブな材料もありました。」
従来の物価高・為替変動・国際紛争等に加え、記録的猛暑と日中関係の冷え込みによるインバウンド需要減速が外部環境の悪化要因として示された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「物価上昇の継続や米国の関税政策、記録的猛暑など景気減速への懸念の高まりを受けやすい環境にあり」
従来の物価高・為替変動・国際紛争等に加え、米国の関税政策と記録的猛暑が景気減速への懸念要因として明示された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「仕入コスト高騰の恒常化や為替変動、並びに国際紛争などの複合的な要因により、引き続き厳しい状況が続きました。」
仕入コスト高騰の恒常化に加え、為替変動・国際紛争が継続。米国事業でもインフレによる市場冷え込みと売上低迷が記載され、外部環境の厳しさが具体化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「ウクライナ及びパレスチナにおける紛争に伴う資源価格及び材料価格の高騰並びに大幅な円安の進行などの複合的な要因により、引き続き厳しい状況が続きました。」
紛争、資源・材料価格高騰、大幅な円安による外部環境の不透明感を再確認した。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「ウクライナ及びパレスチナにおける紛争に伴う資源価格及び材料価格の高騰並びに大幅な円安の進行などの複合的な要因により、引き続き厳しい状況が続きました。」
紛争、資源・材料価格高騰、大幅な円安による外部環境の不透明感を再確認した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「ウクライナ及びパレスチナにおける紛争に伴う世界的な資源価格及び原材料価格の高騰並びに大幅な円安の進行などの複合的な要因により、引き続き厳しい状況が続きました。」
紛争、資源・原材料価格高騰、大幅な円安による海外・為替環境の不透明感を再確認した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当アパレル業界は、新型コロナウイルス感染症の影響が収束したことに伴い、個人消費には回復が見られましたが、新型コロナ禍によるアパレル商品に対する消費マインド自体への変化、ウクライナ及びパレスチナにおける紛争に伴う資源価格及び原材料価格の高騰並びに大幅な円安の進行等、複合的な要因によって、引き続き厳しい状況が続きました。」
従来の海外情勢・為替変動リスクに加え、パレスチナにおける紛争、原材料価格高騰、大幅な円安の進行が明示された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の継続等に伴う資源価格の高騰、外国為替に対する大幅な円安等の複合的な要因によって、引き続き厳しい状況が続きました。」
ロシア・ウクライナ情勢、資源価格高騰、大幅な円安による外部環境の不透明感を再確認した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢等に伴う資源価格の高騰、急激な為替の変動等の複合的な要因によって、引き続き厳しい状況が続きました。」
ロシア・ウクライナ情勢に伴う資源価格高騰と急激な為替変動による外部環境の不透明感を引き続き記載した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかしながら、ロシア・ウクライナ情勢などによる世界的な資源価格高騰及び急激な為替変動などにより、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
資源価格高騰と急激な為替変動による外部環境の不透明感を引き続き記載した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢などによる世界的な資源価格高騰及び急激な円安の影響並びに新型コロナウイルス感染症における再度の感染者増により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
従来の海外経済・為替等の不透明感に加え、急激な円安の影響が明示され、外部環境の不確実性が拡大した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ファッション・アパレル商品の売れ行きは、景気の変動、特に個人可処分所得の変動等による個人の購買意欲の低下等に左右される傾向があり」
景気・個人可処分所得の変動による購買意欲低下を経済環境上のリスクとして再確認。 - FY2018再掲有価証券報告書
「海外情勢における不確実性は残るものの、全体としては緩やかな回復基調が続きました。」
海外情勢の不確実性を引き続き記載しつつ、国内経済全体の緩やかな回復基調も併記。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「海外情勢に不透明感は残るものの、全体としては緩やかな回復基調が継続しています。」
海外情勢の不透明感と、全体的な緩やかな回復基調を引き続き記載。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「海外情勢に不透明感は残るものの、全体としては緩やかな回復基調が継続しています。」
海外情勢の不透明感を再確認しつつ、国内経済全体の緩やかな回復基調も併記。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「米国の政権運営などによる海外経済の動向に不透明感はあるものの、全体としては持ち直しの動きが継続しています。」
米国の政権運営などによる海外経済の不透明感を再確認しつつ、全体的な持ち直しも併記。 - FY2017再掲有価証券報告書
「米国の政権交代や英国のEU離脱をはじめとする海外経済の先行き不透明感はあるものの、全体としては企業活動の持ち直しや家計部門での回復の兆しが見られました。」
英国のEU離脱に加え米国の政権交代を海外経済の不透明要因として記載。一方で企業活動・家計部門の回復兆しも併記。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「英国のEU離脱などによる海外経済の先行き不透明感があるものの、全体として個人消費や輸出などにおいて持ち直しの動きがみられました。」
英国のEU離脱に伴う海外経済の不透明感を再掲。ただし、個人消費や輸出には持ち直しの動きも併記。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新興国を中心とした外需の減退や、英国のEU離脱問題などによる欧州経済の先行き不透明感などから、不安定な推移となりました。」
新興国を中心とする外需減退を再掲し、英国のEU離脱問題による欧州経済の不透明感を追加的に記載。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「株安、円高進行や新興国を中心とした外需の減退などの不安定な要素が次第に強まりました。」
株価、為替、海外需要に関する外部環境の悪化を記載。