自然災害・戦争・感染症によるサプライチェーン停滞
FY2020に初出。8回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
TSIホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。31社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「国内外において自然災害や戦争等の人的災害（イラン情勢やウクライナとロシアにおける紛争およびこれらに伴う景気変動を含む。）が発生した場合、当社グループのサプライチェーンが影響を受け、事業や商品供給の停滞、原価上昇につながる可能性があります。」
従来の紛争・為替変動リスクに加え、イラン情勢、景気変動、原価上昇がサプライチェーンリスクの影響として明示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「ウクライナ及びパレスチナにおける紛争に伴う資源価格及び材料価格の高騰並びに大幅な円安の進行などの複合的な要因により、引き続き厳しい状況が続きました。」
紛争、資源・材料価格高騰、円安による事業環境上の不透明感を再確認した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「国内外において自然災害や戦争等の人的災害（近時の中東やウクライナとロシアにおける紛争およびこれに伴う為替変動を含む。）が発生した場合、当社グループのサプライチェーンが影響を受け、事業や商品供給を停滞させる可能性があります。」
サプライチェーン停滞リスクについて、中東を含む紛争と為替変動を含めて再確認した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当アパレル業界は、新型コロナウイルス感染症の影響が収束したことに伴い、個人消費には回復が見られましたが、新型コロナ禍によるアパレル商品に対する消費マインド自体への変化、ウクライナ及びパレスチナにおける紛争に伴う資源価格及び原材料価格の高騰並びに大幅な円安の進行等、複合的な要因によって、引き続き厳しい状況が続きました。」
サプライチェーン・事業環境上のリスクとして、パレスチナを含む紛争、資源・原材料価格高騰、大幅な円安の進行が明示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢などによる世界的な資源価格高騰及び急激な円安の影響並びに新型コロナウイルス感染症における再度の感染者増により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
ロシア・ウクライナ情勢に起因する資源価格高騰と円安が、サプライチェーン・事業環境上の不透明要因として継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢における世界的な資源価格高騰の影響などにより依然として先行き不透明な状況が続いております。」
従来のロシア・ウクライナ紛争や為替変動に加え、世界的な資源価格高騰の影響が明示され、外部環境の不透明要因が拡大した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「従いまして、国内外において自然災害や戦争等の人的災害（近時のウクライナとロシアにおける紛争およびこれに伴う為替変動を含む。）が発生した場合、当社グループのサプライチェーンが影響を受け、事業や商品供給を停滞させる可能性があります。」
サプライチェーンリスクについて、従来の自然災害・戦争等に加え、ウクライナとロシアの紛争および為替変動が明示された。別途、中国・上海市のロックダウンによる供給影響も記載された。 - FY2020初出有価証券報告書
「国内外において自然災害や戦争等の人的災害が発生した場合、当社グループのサプライチェーンが影響を受け、事業や商品供給を停滞させる可能性があります。また、感染症の拡大等により消費が停滞することで当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の自然災害・戦争等による商品供給停滞と、感染症拡大による消費停滞を、独立した事業リスクとして初めて明示。