生産設備増強・販売体制整備への継続投資
FY2018に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026設備投資を継続するも総額は58,261千円有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、主として生産設備の増強、販売体制の整備・拡充などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。 当連結会計年度の設備投資の総額は 58,261 千円であり、」
生産設備増強と販売体制整備への設備投資を継続し、当期の総額を58,261千円と記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、主として生産設備の増強、販売体制の整備・拡充などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。当連結会計年度の設備投資の総額は147,705千円であり、」
生産設備増強・販売体制整備への投資を継続し、設備投資総額は前期の47,842千円から147,705千円へ増加した。 - FY2022設備投資額が減少する一方、設備増強・販売体制整備を継続有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、主として生産設備の増強、販売体制の整備・拡充などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。 当連結会計年度の設備投資の総額は 47,842 千円であり、」
生産設備増強・販売体制整備への投資を継続したが、投資総額は前期の273,009千円から47,842千円へ減少した。 - FY2021本社新社屋建設残金を中心に設備投資を継続する一方、投資総額は減少有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、主として生産設備の増強、販売体制の整備・拡充などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。当連結会計年度の設備投資の総額は 273,009 千円であり、」
生産設備増強・販売体制整備への投資を継続し、設備投資総額は273,009千円となった。日本では本社新社屋の建設残金を中心に271,864千円を投資した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「設備の新設計画の完成 前連結会計年度末において計画中であった主要な設備の新設について、当第１四半期連結累計期間に完成したものは次のとおりであります。 提出会社 本社（京都市北区） 日本 営業設備 完成年月 2020年６月」
前連結会計年度末に計画中であった本社の営業設備が2020年6月に完成したと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、主として生産設備の増強、販売体制の整備・拡充などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。 当連結会計年度の設備投資の総額は 616,109 千円であり、」
生産設備の増強と販売体制の整備・拡充を目的とする設備投資を継続し、総額は前期の576,703千円から616,109千円へ増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、主として生産設備の増強、販売体制の整備・拡充などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。当連結会計年度の設備投資の総額は576,703千円であり、」
生産設備の増強と販売体制の整備・拡充を目的に、設備投資総額576,703千円を実施した。前連結会計年度の459,737千円から増加している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、主として生産設備の増強、販売体制の整備・拡充などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。 当連結会計年度の設備投資の総額は459,737千円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。」
生産設備の増強と販売体制の整備・拡充を目的に、当連結会計年度に459,737千円の設備投資を実施した。