需要予測の誤差による棚卸資産・利益率リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。40社中22社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに14社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、前述の「３．事業等のリスク」に記載した需要予測に若干の差異は生じたものの大きな影響はなく」
需要予測に若干の差異は生じたものの大きな影響には至らなかった。棚卸資産評価損も前年度の457,671千円から100,949千円へ減少した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「一部商品について評価額の見直しを行ったことなどにより1,446百万円（前年同期比44.6％減）となりました。」
需要予測・販売可能性の見直しに関連して、商品評価額の見直しが営業利益の減少要因となった。棚卸資産評価損は457,671千円で、前年度の302,107千円から増加している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、前述の「３．事業等のリスク」に記載した需要予測に若干の差異は生じたものの大きな影響はなく」
需要予測には若干の差異が生じたものの、棚卸資産や利益率への大きな影響には至らなかったと説明している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、前述の「３．事業等のリスク」に記載した需要予測に若干の差異は生じたものの大きな影響はなく」
需要予測には若干の差異が生じたものの、棚卸資産や利益率への大きな影響には至らなかったと説明している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、前述の「２．事業等のリスク」に記載した需要予測に若干の差異は生じたものの大きな影響はなく」
需要予測には若干の差異が生じたものの、棚卸資産・利益率への大きな影響には至らなかったと説明している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、前述の「２．事業等のリスク」に記載した需要予測に若干の差異は生じたものの大きな影響はなく」
需要予測には若干の差異が生じたが、大きな影響には至らなかったと説明している。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、前述の「２．事業等のリスク」に記載した需要予測に大きな差異は発生せず」
需要予測の誤差による棚卸資産・利益率リスクについて、当年度は大きな差異が発生しなかったと記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「2018年春夏商戦においては、在庫予測の精度が低かったことにより欠品が発生し、取引先・ユーザーの皆様に多大なご迷惑をお掛けすることとなりました。」
需要・在庫予測の誤差が欠品として実際に発生し、取引先・ユーザーへの影響が生じた。 - FY2017対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、前述の「４．事業等のリスク」に記載した需要予測に大きな差異は発生せず」
需要予測の誤差による在庫・利益率リスクについて、当年度は大きな差異が発生しなかったと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「需要予測による見込み生産を行っております。過去の実績や市況の動向などを勘案し、生産量を算定しておりますが、市況の急激な変化や天候不順などの理由により見込み違いとなる可能性があります。」
見込み生産を前提とするため、市況・天候による在庫増加や見切り販売をリスクとしている。なお、当期については「需要予測に大きな差異は発生せず」と記載している。