原料・染料価格の高騰
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2024。
セーレンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに39社。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「利益面ではエネルギー及び原材料価格高騰の影響が大きく、減益となりました。」
原料・エネルギー価格の高騰が、メディカル事業の減益として実績に表れている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、利益面ではエネルギー及び原材料価格高騰の影響を受け、減益となりました。」
エネルギー・原材料価格の高騰がメディカル事業の減益要因として引き続き実際に現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、業務効率の改善等により経費削減に取り組んだものの、エネルギー及び原材料価格の高騰が影響し、減益となりました。」
エネルギー・原材料価格高騰の影響が車輌資材事業の減益として現れ、従来の原材料価格リスクが継続・深刻化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、国内事業では、エネルギー・原材料価格高騰の影響を大きく受け、前年同期比で減収・減益となりました。今後、販売価格への転嫁を進めてまいります。」
エネルギー・原材料価格高騰の影響が国内車輌資材事業で減収・減益として現れ、販売価格への転嫁方針が示された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「世界的な半導体不足、東南アジアにおける新型コロナウイルス感染症拡大、原油高による原材料価格の高騰により、全世界で自動車の生産、販売活動に大きな影響が及びました。」
従来の原材料価格高騰に加えて原油高が明示され、車輌資材事業への影響が「全世界」で大きく生じたと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「海外では、米中貿易摩擦による米国の追加関税ならびに中国自動車販売市場の減速、さらに原材料価格高騰の影響を受け、厳しい経営環境となりました。」
原材料価格の高騰が海外事業の厳しい経営環境および業績要因として実際に記載された。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「さらに原材料価格高騰の影響を受け、海外事業全体では、前年同期比で営業利益が微増となりました。」
原材料価格の高騰が海外事業の業績に実際に影響したと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、米中貿易摩擦における米国の追加関税および中国市場の減速の影響、また原材料価格の高騰を受け、海外事業全体では、前年同期比で減収・減益となりました。」
原材料価格の高騰が海外事業の減収・減益要因として実際に記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「世界経済では、米国で景気が堅調に推移する一方、米中貿易摩擦の影響や先行き不透明な欧州経済、高騰する原材料価格など、引き続き注視が必要な状況にあります。」
原材料価格の高騰を事業環境上の懸念として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これら新規高付加価値商品の量産化が順調に推移し、国内事業は前年同期比で増収・増益となりました。一方で、引き続き原料、染料の価格高騰がありましたが、売価や年次VAなどでのご協力、及び調達改善や当社独自の整流生産活動による効率化、原価低減などで、コスト増の一部を吸収することができました。」
原料・染料価格高騰が実際に発生し、価格・調達・生産改善で一部吸収したと説明している。