原油・ガス価格および石油化学原料価格の上昇
FY2016に初出。19回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-03。
セーレンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに38社。
- 2026-08-03顕在化業績予想の修正
「一方、ＫＢセーレン㈱においては、貼付材の売上が減少したほか、一部商材においてコストアップの影響を受け、減収・減益となりました。」
コストアップの影響が一部商材の減収・減益として当四半期の実績に現れている。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、エネルギー源として、主に原油・ガス・電気を使用しておりますが、再生可能エネルギー発電促進賦課金の上昇や電力調達コスト増加に伴い電気料金の価格が上昇すると、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
エネルギー価格・電力調達コストの上昇リスクを継続して記載し、エネルギー転換、合理化投資、原価低減を対応策としている。 - 2026-05-13再掲決算
「今後の見通しにつきましては、物価動向やエネルギー及び原材料価格、為替動向に加え、米国の通商政策の動向や海外経済の先行き、地政学リスク等により、引き続き先行き不透明な状況が続くものと認識しております。」
エネルギー・原材料価格の高止まりを含むコスト環境の不透明さを継続して記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「利益面ではエネルギー及び原材料価格高騰の影響が大きく、減益となりました。」
エネルギー・原材料価格高騰がメディカル事業の減益要因として実際に現れている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「エネルギー及び原材料価格の高騰があったものの、為替の影響や業務の効率化をはじめとする経費削減活動により増収・増益となりました。」
エネルギー・原材料価格高騰が継続する一方、為替や業務効率化・経費削減活動と併記され、国内車輌資材事業は増収・増益となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「エネルギー及び原材料価格の高騰があったものの、為替の影響や業務の効率化をはじめとする経費削減活動により増収・増益となりました。」
エネルギー・原材料価格高騰は継続しているが、為替や業務効率化・経費削減活動と併記され、国内車輌資材事業は増収・増益となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「エネルギー及び原材料価格の高騰があったものの、為替の影響や業務の効率化をはじめとする経費削減活動により増収・増益となりました。」
エネルギー・原材料価格の高騰は継続して記載されているが、車輌資材国内事業では効率化・経費削減活動と併記され、増収・増益となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「これらのリスクに対し当社グループでは、エネルギー転換や合理化投資を進めるとともに、企画・製造・販売の機能連携により徹底した原価低減に取り組んでおります。」
エネルギー・原材料価格の変動リスクに対し、エネルギー転換、合理化投資、機能連携による原価低減策を継続している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰、更には海上輸送費高騰の影響を大きく受けたものの、国内同様、業務の効率化をはじめとする経費削減により増益となりました。」
原材料価格の高騰による影響は続いたが、業務効率化・経費削減により海外車輌資材事業は増益となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、国内同様、原材料価格の高騰、更には海上輸送費高騰の影響を大きく受け、減益となりました。」
原材料価格高騰の影響が大きく現れ、さらに海上輸送費高騰も加わって海外事業が減益となった。今後の販売価格への転嫁方針も示している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における経済環境は、新型コロナウイルス感染症のまん延防止等重点措置が終了し、一部持ち直しの動きが見られたものの、中国におけるゼロコロナ政策やエネルギー・原材料価格の高騰等により、依然として厳しい状況となりました。」
エネルギー・原材料価格の高騰が、車輌資材、ハイファッション、メディカル等の事業で利益減少要因として実際に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「世界的な半導体不足、東南アジアにおける新型コロナウイルス感染症拡大、原油高による原材料価格の高騰により、全世界で自動車の生産、販売活動に大きな影響が及びました。」
原油高による原材料価格高騰が、半導体不足や感染症拡大とともに全世界の自動車生産・販売活動に実際の影響を与えたと記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「これらのリスクに対し当社グループでは、エネルギー転換や合理化投資を進めるとともに、企画・製造・販売の機能連携により徹底した原価低減に取り組んでおります。」
原油・ガス・石油化学原料価格の上昇リスクに対し、エネルギー転換、合理化投資、機能連携による原価低減策を明示している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「海外では、米中貿易摩擦による米国の追加関税ならびに中国自動車販売市場の減速、さらに原材料価格高騰の影響を受け、厳しい経営環境となりました。」
原材料価格高騰が追加関税や中国市場減速とともに海外事業の業績環境へ実際に影響した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら一方で、米中貿易摩擦による米国の追加関税ならびに中国自動車販売市場の減速、さらに原材料価格高騰の影響を受け、海外事業全体では、前年同期比で営業利益が微増となりました。」
原材料価格高騰が追加関税や中国市場減速とともに海外事業の業績要因として実際に記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「世界経済では、米国で景気が堅調に推移する一方、米中貿易摩擦の影響や先行き不透明な欧州経済、高騰する原材料価格など、引き続き注視が必要な状況にあります。」
原材料価格の高騰を含む外部環境上のリスクを引き続き注視すべき事項としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「世界経済では、米国が景気拡大を続ける一方、米中貿易摩擦の影響や、欧州経済の先行き、高まる各地域での地政学的リスク、高騰する原油価格など、引き続き注視が必要な状況にあります。」
高騰する原油価格や米中貿易摩擦、地政学的リスク等を引き続き注視すべき外部環境として記載している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「世界経済では、米国が景気拡大を続ける一方、米中貿易摩擦の影響や、欧州経済の先行き、高まる各地域での地政学的リスク、高騰する原油価格など、引き続き注視が必要な状況にあります。」
高騰する原油価格が世界経済上の注視事項として明示され、エネルギー価格上昇リスクへの懸念が強まった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、エネルギー源として、主に原油・ガス・電気を使用していますが、電気料金における再生可能エネルギー発電促進賦課金の導入等、それらの価格が予期せぬ水準にまで高騰する場合。」
エネルギー価格と石油化学製品を原材料とする製品の仕入価格上昇リスク。