為替相場の変動リスク
FY2016に初出。31回の記載のうち28回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-03。
セーレンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。31社中14社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-03顕在化業績予想の修正
「為替差損 51 209」
四半期連結損益計算書で為替差損209百万円を計上し、為替変動の影響が営業外費用に現れている。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「これは、有価証券評価損が４億17百万円減少した一方で、補助金収入が２億10百万円減少したことや、為替差益が２億５百万円減少したことなどによるものです。」
為替変動が為替差益の2億5百万円減少として通期の営業外損益に実際に影響した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 5」
為替変動が当中間連結会計期間の為替差損5百万円として営業外損益に実際に影響した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「為替差益が４億92百万円減少したこと」
為替変動が当年度の営業外損益における為替差益の4億92百万円減少として実際に表れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差益 823」
為替変動が当中間連結会計期間の為替差益8億23百万円として営業外収益に実際に影響した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「これは、受取利息が４億27百万円増加した一方で、為替差益が９億92百万円減少したことなどによります。」
為替変動が為替差益の9億92百万円減少として営業外損益に実際に影響した。既存の為替変動リスクが通期業績に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差益 872」
為替変動が第3四半期累計期間の為替差益8億72百万円として営業外収益に実際に影響した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差益 1,100」
為替変動が当第2四半期累計期間の為替差益11億円として営業外収益に実際に影響した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産は、設備投資や、海外子会社の財務諸表の換算レートが円安になったことにより有形固定資産が増加し、前連結会計年度末と比較して８億98百万円増加しました。」
円安による海外子会社財務諸表の換算影響が、有形固定資産の増加として実際に現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「これは、雇用調整助成金が89百万円減少した一方で、為替差損益が15億９百万円増加したことなどによります。」
為替変動が為替差損益の15億9百万円増加として営業外損益に実際に影響した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における経済環境は、新型コロナウイルス感染症のまん延防止等重点措置が終了し、一部持ち直しの動きが見られたものの、新型コロナウイルス感染者数の再拡大、エネルギー及び原材料価格の高騰や、急激な為替の変動等により、依然として先行き不透明な状況となりました。」
急激な為替変動が事業環境の不透明要因として記載され、当第3四半期累計では為替差益20億50百万円が営業外収益に計上された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差益 1,457」
円安等の為替変動が、当第2四半期累計期間の為替差益14億57百万円として損益に実際に影響した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「これは、雇用調整助成金が６億29百万円減少した一方で、為替差損益が６億12百万円増加したこと、及び補助金収入により雑収入が１億２百万円増加したことなどによります。」
為替変動が為替差損益の増加として当年度の営業外損益に実際に影響した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「固定資産は、投資その他の資産に含まれる投資有価証券の減少がありましたが、海外子会社の財務諸表の換算レートが円安になったことにより、有形固定資産が増加し、前連結会計年度末と比較して９億72百万円増加しました。」
円安による海外子会社財務諸表の換算影響が、有形固定資産の9億72百万円増加として現れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産は、投資有価証券の減少がありましたが、海外子会社の財務諸表の換算レートが円安になったことにより、有形固定資産が増加し、前連結会計年度末と比較して95百万円増加しました。」
円安による海外子会社財務諸表の換算影響が有形固定資産の増加として現れた。一方、当第1四半期には為替差損187百万円を計上している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「海外子会社において保有する外貨の評価損が発生し、為替差益が発生していた前連結会計年度と比較して為替差損益が７億30百万円減少した」
外貨評価損と為替差損益の減少が営業外損益に実際に表れ、為替変動の影響が継続して発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産は、海外子会社の財務諸表の換算レートが円高になったことなどにより、前連結会計年度末と比較して21億19百万円減少しました。」
円高による海外子会社財務諸表の換算レート変動が固定資産の21億19百万円減少として実際に表れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 585」
当第2四半期累計期間に為替差損5億85百万円を計上し、為替変動が損益に実際に影響した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 832」
当第1四半期に為替差損8億32百万円を計上し、為替変動が損益に実際に影響した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「これは、為替差益が前連結会計年度と比較して83百万円減少したことや、受取補償金などの営業外収入が減少したことなどによります。」
為替変動は当年度に為替差益338百万円として損益に影響し、前年より83百万円減少した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産は、主に海外子会社の財務諸表の換算レートが円高になったことなどにより、前連結会計年度末と比較して10億５百万円減少しました。」
円高による海外子会社財務諸表の換算レート変動が固定資産の減少として実際に表れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「固定資産は、主に海外子会社の財務諸表の換算レートが円高になったことなどにより、前連結会計年度末と比較して４億23百万円減少しました。」
円高による海外子会社財務諸表の換算レート変動が固定資産の減少として実際に表れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 93」
当第1四半期に為替差損93百万円を計上し、為替変動が損益に実際に影響した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「海外子会社において保有外貨の評価益が発生したことなどにより、為替差益が４億21百万円となり、為替差損が発生していた前連結会計年度と比較して11億17百万円の増加となったことなどによります。」
為替変動が為替差益421百万円として損益に実際に影響した。また、為替換算調整勘定は減少した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、為替変動による為替換算調整勘定の減少がありましたが、利益剰余金の増加により、全体で22億18百万円増加し、800億50百万円となりました。」
為替変動により為替換算調整勘定が減少し、純資産に実際の影響が生じた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、為替変動による為替換算調整勘定の減少がありましたが、利益剰余金の増加により、全体で16億18百万円増加し、794億50百万円となりました。」
為替変動により為替換算調整勘定が減少し、純資産に実際の影響が生じた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金などの減少に加えて、円高に進んだことによる外貨建資産の評価額の減少などによるものです。」
円高により外貨建資産の評価額が減少し、為替差損145百万円も計上された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、一方で2016年４月に発覚した燃費問題による生産台数の調整に加え、一時期円高に振れたことによる為替損の影響を受け、国内事業は前年同期比で若干の減収・減益となりました。」
一時的な円高による為替損が国内事業の減収・減益要因となった状態を継続して記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「大きく円高に振れたことによる為替損の影響を受け、国内事業は前年同期比で若干の減収・減益となりました。」
円高による為替損が国内事業の減収・減益要因となった状態を継続して記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「円高に移った為替の影響を受け、国内事業は前年同期比で減収・減益となりました。」
円高の影響が国内事業の減収・減益として現れ、損益計算書では為替差損237百万円を計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、海外との輸出入ビジネスを行っていますが、これらの取引において為替レートが変動することにより為替差損益が発生します。」
輸出入取引および海外子会社への円建て融資に伴う為替変動リスク。為替予約は為替変動リスク回避のためにのみ利用している。