Komori
ピーバンドットコム(3559)・リスク顕在化

ストック・オプション行使による株式価値の希薄化

FY2017に初出。16回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。

16記載
10年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017 – FY2018顕在化FY2020 – FY20262017: 120172018: 120182019: 220192020: 120202021: 320212022: 220222023: 320232024: 120242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
ストック・オプション行使による株式希薄化382社が書いているテーマ・逆風382社・追い風0社

ピーバンドットコムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの382件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「2025年4月1日~2026年3月31日(注) 4,800 4,992,406 201 181,619 201 147,619 (注)新株予約権の行使による増加であります。」

    当事業年度に新株予約権の行使により4,800株が発行され、株式価値・議決権の希薄化が追加的に発生した。
  2. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「2025年4月1日~2025年9月30日(注) 2,400 4,990,006 100 181,518 100 147,518 (注)新株予約権の行使による増加であります。」

    当中間会計期間に新株予約権の行使により2,400株が発行され、株式価値・議決権の希薄化が追加的に発生した。
  3. FY2024顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加               61,200株」

    当事業年度に新株予約権の行使により61,200株が発行され、株式価値・議決権の希薄化が継続して実際に発生した。
  4. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「2023年7月1日~2023年9月30日(注) 1,200 4,986,406 50 181,367 50 147,367 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」

    第2四半期中に新株予約権の行使により1,200株が発行され、希薄化が追加的に発生した。また、2023年9月12日決議により43,200株を目的とする新たな新株予約権も付与された。
  5. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「2023年4月1日~ 2023年6月30日(注) 60,000 4,985,206 2,545 181,317 2,545 147,317 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」

    第1四半期中に新株予約権の行使により60,000株が発行され、希薄化が実際に継続して発生した。
  6. FY2023顕在化有価証券報告書

    「2023年4月1日から2023年5月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が60,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ2,545千円増加しております。」

    事業年度末後から提出日までに新株予約権の行使により60,000株が追加発行され、希薄化が実際に継続して発生した。
  7. FY2022顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加             138,000株」

    当事業年度に新株予約権の行使により138,000株が発行され、希薄化が実際に継続した。当事業年度末には第1回・第2回新株予約権の目的株式数として合計75,600株が残存している。
  8. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「2021年10月1日~2021年12月31日(注1) 21,600 4,848,406 916 175,514 916 141,514 (注)1.新株予約権の行使による増加であります。2.2022年1月1日から2022年1月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が16,800株、資本金及び資本準備金がそれぞれ712千円増加しております。」

    第3四半期中に新株予約権の行使により21,600株が発行され、提出日までにも16,800株が追加発行された。新株予約権行使による希薄化が継続して実際に発生している。
  9. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「2021年7月1日~2021年9月30日(注1) 39,600 4,826,806 1,679 174,598 1,679 140,598 (注)1.新株予約権の行使による増加であります。2.2021年10月1日から2021年10月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が10,800株、資本金及び資本準備金がそれぞれ453千円増加しております。」

    第2四半期中に新株予約権の行使により39,600株が発行され、提出日までにも10,800株が追加発行された。新株予約権行使による希薄化が継続して実際に発生している。
  10. FY2021顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加             286,800株」

    当事業年度に新株予約権の行使により286,800株が増加し、株式価値・議決権の希薄化が継続して実際に発生した。
  11. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「2021年1月1日から2021年1月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が48,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ2,016千円増加しております。」

    四半期会計期間末後ではあるが、2021年1月中に新株予約権の行使により48,000株が発行され、希薄化が追加的に発生した。
  12. FY2020顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加              9,696株」

    当事業年度にも新株予約権の行使による株式増加が発生し、希薄化が継続して実際に生じている。
  13. FY2019後退有価証券報告書

    「当該制度により割り当てられた新株予約権が全て行使された場合の新株発行数は256,200株であり、発行済株式総数2,238,107株の11.4%に相当しております。」

    新株予約権の潜在的な新株発行数・希薄化割合が、従来の300,000株・13.7%から256,200株・11.4%へ低下した。一方、当事業年度には新株予約権の行使による43,800株の増加も発生している。
  14. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「2018年10月1日~2018年12月31日(注) 42,000 2,236,307 3,507 155,855 3,507 121,855 (注)新株予約権の行使による増加であります。」

    第3四半期中に新株予約権の行使により42,000株が発行され、株式価値・議決権の希薄化が実際に発生した。
  15. FY2018再掲有価証券報告書

    「当該制度により割り当てられた新株予約権が全て行使された場合の新株発行数は300,000株であり、発行済株式総数2,190,000株の13.7%に相当しております。」

    ストック・オプションの全行使時に300,000株、発行済株式総数の13.7%が希薄化するリスクが同じ数値で再掲されている。
  16. FY2017初出有価証券報告書

    「当該制度により割り当てられた新株予約権が全て行使された場合の新株発行数は300,000株であり、発行済株式総数2,190,000株の13.7%に相当しております。」

    新株予約権の全行使時に既存株主の株式価値・議決権割合が希薄化する可能性を数値で示している。
一緒に動いた変遷

「業務提携によるIoT特化EMS事業の開始」は、この変遷が動いた16回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1業務提携によるIoT特化EMS事業の開始5回
  3. 2売上高・既存顧客数・新規顧客数の重視4回
  4. 3新サービス・新規事業の投資回収不能リスク4回
  5. 4保護主義政策による貿易摩擦と地政学的リスク4回
  6. 5国内景気動向による顧客需要変動4回
  7. 6電子回路基板産業の横ばい3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ピーバンドットコムの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
ストック・オプション行使による株式価値の希薄化|ピーバンドットコム(3559)の変遷 | Komori