トヨタグループ向け売上への依存
FY2017に初出。17回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-06-25。
共和レザーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- 2026-06-25再掲ガバナンス
「トヨタ自動車株式会社および同社企業グループへの販売額が当社グループ売上高の約 50%となっているため､同社の自動車販売の動向が当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
トヨタ自動車グループへの売上依存度約50％と、自動車販売動向が業績に影響する可能性を継続して記載している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「主として主要顧客である自動車メーカーからの受注減少などにより、車両用につきましては、478億２千３百万円と前期（489億９百万円）に比べ2.2％の減少となりました。」
主要顧客である自動車メーカーからの受注減少が通期で実際に表れ、車両用売上が前年同期比2.2％減少した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「売上高を用途別にみますと、車両用につきましては、主として主要顧客である自動車メーカーからの受注減少などにより、217億２千３百万円と前年同期（225億４千８百万円）に比べ3.7％の減少となりました。」
主要顧客である自動車メーカーからの受注減少が実際に発生し、車両用売上が前年同期比3.7％減少したと記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当企業グループは、車両用内装材を主にトヨタグループ向けに販売しており、当連結会計年度の売上高に占める同グループへの割合は概ね50％となっております。」
トヨタグループ向け売上が概ね50％を占める依存構造と、自動車生産・販売動向による業績影響可能性を継続して記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当企業グループは、車両用内装材を主にトヨタグループ向けに販売しており、当連結会計年度の売上高に占める同グループへの割合は約50％となっております。そのため、同グループの自動車生産および販売動向によっては、当企業グループの経営成績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
トヨタグループ向け売上が約50％を占めるという依存構造と、自動車生産・販売動向による業績影響可能性を年度報告でも記載している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「車両用につきましては、主として半導体供給の正常化による当社の主要顧客である自動車メーカーからの受注増加などにより、337億６千８百万円と前年同期（283億９千１百万円）に比べ18.9％の増加となりました。」
半導体供給の正常化を背景に主要顧客である自動車メーカーからの受注が増加し、車両用売上が前年同期比18.9％増加した。主要顧客の減産・受注減少による影響は今回さらに縮小している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「車両用につきましては、主として半導体供給の正常化による当社の主要顧客である自動車メーカーからの受注回復などにより、206億９千７百万円と前年同期（179億６千１百万円）に比べ15.2％の増加となりました。」
主要顧客である自動車メーカーからの受注回復が半導体供給の正常化を背景に記載され、車両用売上は前年同期比15.2％増加した。前年度に顕在化した主要顧客の減産・受注減少による影響は今回縮小している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「車両用につきましては、主として当社の主要顧客である自動車メーカーからの受注減少などにより、283億９千１百万円と前年同期（295億２千７百万円）に比べ3.8％の減少となりました。」
主要顧客である自動車メーカーからの受注減少が実際に発生し、車両用売上が前年同期比3.8％減少したと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「車両用につきましては、主として当社の主要顧客である自動車メーカーからの受注減少などにより、179億６千１百万円と前年同期（194億８千５百万円）に比べ7.8％の減少となりました。」
主要顧客である自動車メーカーからの受注減少が実際に発生し、車両用売上が前年同期比7.8％減少したと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「車両用につきましては、主として当社の主要顧客である自動車メーカーからの受注減少などにより、88億６千７百万円と前年同期（103億２千７百万円）に比べ14.1％の減少となりました。」
主要顧客である自動車メーカーからの受注減少が実際に発生し、車両用売上が前年同期比14.1％減少したと記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「車両用につきましては、主として当社の主要顧客である自動車メーカーからの受注回復などにより、194億８千５百万円と前年同期（137億２千８百万円）に比べ41.9％の増加となり」
主要顧客である自動車メーカーからの受注回復が継続して記載され、前年度に顕在化した主要顧客の減産・受注減少による影響がさらに縮小している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「車両用につきましては、主として当社の主要顧客である自動車メーカーからの受注回復などにより、103億２千７百万円と前年同期（51億９千９百万円）に比べ98.6％の増加となり」
主要顧客である自動車メーカーからの受注回復が記載され、前年同期に顕在化していた主要顧客の減産・受注減少による影響が縮小している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「車両用につきましては、自動車生産台数の回復に伴い、受注は持ち直しの傾向にありますが、第１四半期における当社の主要顧客である自動車メーカーからの受注減少の影響が大きく、244億２千１百万円と前年同期（268億６千４百万円）に比べ9.1％の減少となりました。」
主要顧客からの受注減少の影響は残り、車両用売上は前年同期比9.1％減となった。一方、自動車生産台数の回復に伴う受注の持ち直し傾向と、第2四半期累計の22.6％減からの減少幅縮小を記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「車両用につきましては、特に第１四半期における当社の主要顧客である自動車メーカーからの受注減少などにより、137億２千８百万円と前年同期（177億４千１百万円）に比べ22.6％の減少となり」
主要顧客である自動車メーカーからの受注減少が実際に発生し、車両用売上が前年同期比22.6％減少したと記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「車両用につきましては、主として当社の主要顧客である自動車メーカーが減産を実施したことなどにより、51億９千９百万円と前年同期（88億４千７百万円）に比べ41.2％の減少となり」
主要顧客である自動車メーカーの減産が実際に発生し、車両用売上が前年同期比41.2％減少したと記載している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「当企業グループは、車両用内装材を主にトヨタグループ向けに販売しており、当連結会計年度の売上高に占める同グループへの割合は約50％となっております。」
トヨタグループ向け売上割合が従来の40％超から当年度は約50％となり、特定取引先への依存度をより大きく示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当企業グループは、車両用内装材を主にトヨタグループ向けに販売しており、当連結会計年度の売上高に占める同グループへの割合は40％超となっております。そのため、同グループの自動車生産および販売動向によっては、当企業グループの経営成績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
トヨタグループ向け売上が連結売上高の40％超であることを数値化し、自動車生産・販売動向による業績悪化可能性を記載している。