感染症による市場悪化・受注減少・操業中断リスク
FY2020に初出。14回の記載のうち5回が「後退」で、最初の「後退」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当企業グループは、国内外で事業活動を行っております。大規模な感染症などの発生により自動車市場や住宅市場が悪化した場合、当企業グループの経営成績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。また、社員の感染により操業の一部または全部の中断があった場合、原材料の供給元での生産阻害による原材料の不足が発生した場合、各製品の生産能力が大きく低下する可能性があります。」
感染症による市場悪化、従業員感染や原材料供給阻害による操業中断リスクを、年度の主要リスクとして継続して記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当企業グループは、国内外で事業活動を行っております。大規模な感染症などの発生により自動車市場や住宅市場が悪化した場合、当企業グループの経営成績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。また、社員の感染により操業の一部または全部の中断があった場合、原材料の供給元での生産阻害による原材料の不足が発生した場合、各製品の生産能力が大きく低下する可能性があります。」
四半期の経営環境説明では直接の言及が薄れていた感染症リスクを、年度の事業等のリスクとして一般的な感染症・操業中断リスクに組み替えて再掲している。 - FY2024-Q2削除有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、個人消費の持ち直しや雇用・所得環境が改善するなど景気は緩やかに回復しましたが、依然として続く原材料・エネルギー価格高騰による物価上昇に加え海外景気の下振れ懸念もあり、先行き不透明な状況が続いております。」
当四半期の経営成績説明では、新型コロナウイルス感染症による市場悪化・受注減少・操業中断への直接的な言及がなく、外部環境の説明は原材料・エネルギー価格高騰と海外景気の下振れ懸念へ移っている。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の５類移行による行動制限の撤廃により、個人消費の持ち直しや雇用・所得環境が改善するなど、景気は緩やかな回復基調で推移しました。」
新型コロナウイルス感染症の5類移行と行動制限の撤廃、個人消費や雇用・所得環境の改善を記載し、感染症による経済活動制約については前四半期までより緩和された認識を示している。一方、先行きは依然不透明としている。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和されましたが、依然として続く世界的な半導体供給不足に加え、原材料・エネルギー価格の高騰や、それに起因する物価高により消費者マインドの低下が懸念されるなど、予断を許さない状況で推移しました。」
新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和されたと記載し、感染症に伴う経済活動制約については前四半期から一部緩和している。ただし、半導体供給不足や原材料・エネルギー価格高騰により先行きは予断を許さないとしている。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が段階的に緩和されましたが、依然として続く世界的な半導体供給不足に加え、ウクライナ情勢や急激な円安進行による輸入品価格の上昇など、先行きの不透明さが強まっています。」
新型コロナウイルス感染症による行動制限が段階的に緩和されたとの認識を示し、感染症に伴う経済活動制約については前四半期から一部緩和している。ただし、先行きの不透明さは強まったとしている。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が徐々に緩和されましたが、依然として続く世界的な半導体供給不足に加え、ウクライナ情勢の長期化や急激な円安進行による原材料価格の更なる高騰などにより、予断を許さない状況で推移しました。」
新型コロナウイルス感染症による行動制限が徐々に緩和されたと記載し、感染症に伴う経済活動制約については前四半期から一部緩和した認識を示している。ただし、先行きは予断を許さないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益は回復傾向にあるものの、半導体供給不足や原油価格高騰による原材料高などに加え、新型コロナウイルス感染症により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症による先行き不透明感は継続している一方、企業収益は回復傾向にあるとの認識を併記している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響もある中、企業収益は回復傾向にあるものの、半導体供給不足や原油価格高騰による原材料高など懸念材料もあり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の影響と先行き不透明感は継続している一方、企業収益は回復傾向にあるとの認識も併記されている。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「一部で弱さが増しているものの、企業活動は回復傾向にあり、景気は持ち直しの動きが続いておりますが、新型コロナウイルス感染拡大により依然として先行き不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染拡大による不透明感は継続しているが、企業活動・景気の持ち直しを記載しており、前四半期の感染症再拡大による警戒からは一部改善している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染拡大が長期化するなか、各種政策の効果や海外経済の改善などを背景に、一部で景気の持ち直しの動きがみられたものの、同感染症の再拡大に伴う経済活動への影響により、先行き予断を許さない状況です。」
感染症の長期化に加え、再拡大による経済活動への影響が記載され、先行きへの警戒が強まっている。業績面でも3用途すべての売上減少と利益減少が続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染対策に伴う経済活動への影響により引き続き厳しい状況にありますが」
新型コロナウイルスによる経済活動への影響は継続しており、車両用受注の減少やファッション・生活資材用の需要低迷として業績に表れている。一方、感染症リスクについて新たな性質の変化は記載していない。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う経済活動の大幅な制約が、個人消費の悪化や、輸出の急速な減少につながり、極めて厳しい状況で推移しました。」
感染症による経済活動への影響が、極めて厳しい経済状況と輸出急減として継続・拡大している。売上高も前年同期比39.1％減少し、損失を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「大規模な感染症などの発生により自動車市場や住宅市場が悪化した場合、当企業グループの経営成績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。現在の新型コロナウィルス感染対策に伴う経済活動への深刻な影響は、当社においても顧客からの受注減少という形で表れております。」
感染症による市場悪化、従業員感染や原材料供給阻害による操業中断を新たなリスクとして記載し、新型コロナウイルスの影響が顧客からの受注減少として既に表れていると説明している。