海外生産・販売に伴う為替変動リスク
FY2017に初出。27回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載は2026-10-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。14社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026対処有価証券報告書
「連結営業外収益は、為替差損から為替差益に転じたことなどにより、４億７百万円と前期（１億５千３百万円）に比べ、165.9％の増加となりました。」
前期の為替差損から当期は為替差益へ転じ、為替変動による損益上の悪影響が縮小した。 - 2026-05-08顕在化業績予想の修正
「2026 年３月期の通期連結業績が、想定以上にドル高円安で推移したことにより、2026 年２月６日に公表いたしました業績予想を上回る結果となりました。」
ドル高円安の進行が通期業績予想と実績の差異に影響したことを、実績値の上振れ要因として具体的に開示している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差損 88 3」
前年同期の為替差損88百万円から当中間連結会計期間は3百万円へ減少し、為替変動による損益上の悪影響が縮小した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「連結営業外収益は、為替差益から為替差損に転じたことなどにより、１億５千３百万円と前期（２億８千４百万円）に比べ、46.1％の減少となりました。」
前期に計上した為替差益から当期は為替差損へ転じ、海外事業に伴う為替変動の悪影響が通期の営業外収益に表れている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差益 115 － 為替差損 － 88」
前年同期の為替差益115百万円から、当中間連結会計期間は為替差損88百万円へ変化し、為替変動による損益上の悪影響が再び現れている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当企業グループの事業には、海外における製品の生産・販売が含まれております。一般的に現地通貨に対する円高は当企業グループの事業に悪影響を及ぼし、円安は好影響をもたらします。為替レートの大幅な変動は、当企業グループの経営成績および財務状況に影響を与える可能性があります。」
海外生産・販売に伴う円高・円安の損益影響可能性を継続して認識し、先物為替予約によるヘッジ方針も記載している。 - FY2024-Q3為替差益が大幅減少するも為替差損は計上なし有価証券報告書
「為替差益 231 15」
前年同期の為替差益231百万円に対し、当第3四半期累計期間は15百万円となり、為替差益は大幅に減少したが、為替差損は計上されていない。 - FY2024-Q1為替差益が減少するも為替差損は計上なし有価証券報告書
「為替差益 325 103」
為替差益は前年同期の325百万円から103百万円へ減少したが、為替差損は計上されず、為替変動による損益上の悪影響は生じていない。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 71 231」
前年同期の為替差益71百万円に対し、当第3四半期累計期間は231百万円の為替差益となり、為替変動による損益上のプラス影響が拡大している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 404 為替差損 2 －」
前年同期の2百万円の為替差損に対し、当第2四半期累計期間は404百万円の為替差益となり、為替変動による損益上の悪影響が解消している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 325 為替差損 8 －」
前年同期の8百万円の為替差損に対し、当第1四半期累計期間は325百万円の為替差益となり、為替変動による損益上の悪影響が解消している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 - 71 為替差損 39 -」
前年同期に計上していた39百万円の為替差損に対し、当第3四半期累計期間は71百万円の為替差益となり、為替変動による損益上の悪影響が解消している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 14 2」
為替差損は前年同期の14百万円から当第2四半期累計期間の2百万円へ減少し、為替変動の損益影響が縮小した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 6 8」
為替差損は前年同期の6百万円から当第1四半期累計期間の8百万円へ増加し、為替変動の損益影響が前年同期比で拡大した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 85 39」
為替差損は前年同期の85百万円から当第3四半期累計期間の39百万円へ減少し、前年同期に比べ為替変動の損益影響が縮小した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 127 14」
為替差損は前年同期の127百万円から当第2四半期累計期間の14百万円へ減少し、前年度まで損益に表れていた為替変動の影響が縮小した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 94 6」
為替差損は前年同期の94百万円から当第1四半期累計期間の6百万円へ減少し、前年度まで損益に表れていた為替変動の影響が当四半期には縮小した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「連結営業外費用は、為替差損の増加などにより、２億６千８百万円と前期（２億４百万円）に比べ、31.3％の増加となりました。」
為替差損の増加を含む営業外費用が前期比31.3％増加し、海外事業に伴う為替変動の影響が通期損益に表れている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 62 85」
為替差損は前年同期の62百万円から当第3四半期累計期間の85百万円へ増加し、海外事業に伴う為替変動の影響が損益上に現れている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 23 127」
為替差損は前年同期の23百万円から当第2四半期累計期間の127百万円へ増加し、海外事業に伴う為替変動の影響が損益上に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 29 94」
為替差損は前年同期の29百万円から当第1四半期の94百万円へ増加し、海外事業に伴う為替変動の影響が損益上に現れている。 - FY2019対処有価証券報告書
「当企業グループの事業には、海外における製品の生産・販売が含まれております。一般的に現地通貨に対する円高は当企業グループの事業に悪影響を及ぼし、円安は好影響をもたらします。為替レートの大幅な変動は、当企業グループの経営成績および財務状況に影響を与える可能性があります。」「ヘッジ方針 内部規定に基づき、為替相場変動リスクをヘッジしております。」」
海外事業に伴う為替変動リスクを引き続き認識する一方、内部規定に基づく先物為替予約によるヘッジ方針と、米ドル・人民元の為替予約を開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「一般的に現地通貨に対する円高は当企業グループの事業に悪影響を及ぼし、円安は好影響をもたらします。為替レートの大幅な変動は、当企業グループの経営成績および財務状況に影響を与える可能性があります。」
海外での製品生産・販売に伴い、円高が悪影響、円安が好影響となる為替変動リスクを記載している。