中期経営計画「2020年ビジョン」による売上高・営業利益目標
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「後退」で、最初の「後退」はFY2019。直近の記載はFY2025。
共和レザーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに45社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は中期経営計画に基づいた積極的な投資やＤＸの導入により、生産性の向上と強固な収益体質の構築を目指します。」
2030年をターゲットとする中期経営計画を前提に、積極的な投資とDX導入を通じて生産性向上・収益体質構築を目指す方針を記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社は2030年をターゲットとした中期経営計画を2024年５月に公表いたしました。「サーキュラーエコノミーを実現するトップランナー企業となる」ことを目指すビジョンのもと、カーボンニュートラルやＳＤＧｓの課題に対応する新技術の開発と商品化に取り組み、地球の未来を良くする企業として、地域との共生を図ってまいります。」
従来の「2020年ビジョン」から、2030年をターゲットとし、サーキュラーエコノミーを実現する企業を目指す中期経営計画へ計画の軸を組み替えている。 - FY2020後退有価証券報告書
「しかし、その中でフィルム製品の拡販などが、一部の車種へ採用されるなど既に効果は出始めているものの、目標達成には当初の想定以上に時間がかかる見通しとなりました。さらに中国市場低迷の長期化や新型コロナウィルス感染拡大の影響による景気の悪化があり、一層不透明さが増しております。」
フィルム製品の採用効果を記載する一方、2020年ビジョンの目標達成に想定以上の時間を要する見通しに加え、中国市場低迷と新型コロナウイルスの影響による不透明感を示している。 - FY2019後退有価証券報告書
「当企業グループは、将来の持続的成長を念頭に置き、2015年に「2020年ビジョン」を策定、グループ各社の強み弱み及びグループ間の役割分担を踏まえ、販売面、技術開発面、生産面の重点戦略を実施してきました。その中でフィルム製品の拡販などが、一部の車種へ採用されるなど既に効果は出始めているものの、ビジョン目標達成に至るまでには当初の想定以上に時間がかかる見通しとなったため、ビジョン目標達成時期の再検討を実施いたします。」
2020年ビジョンの重点戦略には一部効果が出始めているとする一方、目標達成には当初想定以上の時間がかかる見通しとなり、達成時期の再検討を明示した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当企業グループは、将来の持続的成長を念頭に置き平成27年７月、中期経営計画「2020年ビジョン」を策定いたしました。その概要は、当企業グループの強み、弱み及びグループ間の役割分担をふまえた重点戦略（販売面、技術開発面、生産面）の実行と2020年度の収益目標、売上高600億円、営業利益55億円の実現です。」
2020年度を期限として、重点戦略を実行し、売上高600億円・営業利益55億円を目指す計画を明示している。