景気・消費・コスト上昇による業績変動リスク
FY2017に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。
コメダホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。47社中40社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- 2026-10-14再掲決算
「中東情勢の影響を受けた食材及び消耗品価格やエネルギーコストの高騰、不安定な国際情勢の影響による為替・金利の変動」
コスト上昇、為替・金利変動及び国際情勢を業績変動につながり得る要因として記載した。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「一方で、中東情勢の影響を受けた食材及び消耗品価格やエネルギーコストの高騰、不安定な国際情勢の影響による為替・金利の変動、人財採用難による働き手不足や人件費の上昇、お客様のライフスタイルや価値観の変化など、極めて先行きの不透明な事業環境が続いております。」
食材・消耗品価格、エネルギーコスト、為替・金利、人件費及び顧客価値観の変化を、業績変動につながり得る事業環境要因として継続して記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「食料品等の物価高の継続により、個人消費は節約志向が高まっているほか、米国の関税引き上げや為替・金利の変動、不安定な国際情勢による原材料価格やエネルギーコスト高騰の継続」
物価高、個人消費の節約志向、為替・金利変動、国際情勢及び原材料・エネルギーコスト高騰を、業績変動につながり得る事業環境要因として継続して記載している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、円安の長期化や地政学リスクによる原材料価格やエネルギーコスト高騰の継続、人財採用難による働き手不足や人件費の上昇、お客様のライフスタイルや価値観の変化など、極めて先行き不透明な事業環境が続いております。」
原材料・エネルギーコスト、人件費、働き手不足及び消費者の価値観変化を、業績変動につながり得る事業環境要因として継続して記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻の長期化による地政学上のリスクや円安の影響による原材料価格及びエネルギーコストの上昇、人財採用難による働き手不足の深刻化、消費者行動・価値観の変化等、極めて先行き不透明な事業環境が続いております。」
サプライチェーン・円安、原材料・エネルギーコスト、人材及び消費者行動の変化を、引き続き業績変動要因として記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻によるサプライチェーンの混乱や円安の影響による原材料価格やエネルギーコストの上昇、人材採用難による働き手不足の深刻化、消費者行動・価値観の変化等、極めて先行き不透明な事業環境が続いております。」
個人消費・コスト上昇等による業績変動要因について、サプライチェーン、円安、原材料・エネルギーコスト、人材及び消費者行動の変化を継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻によるサプライチェーンの混乱や円安の影響による原材料価格やエネルギーコストの上昇、人材採用難による働き手不足の深刻化、コロナ禍の影響による消費者行動・価値観の変化等、極めて先行き不透明な事業環境が続いております。」
景気・コスト上昇による業績変動要因として、サプライチェーン混乱、円安、原材料・エネルギーコスト上昇及び消費者行動変化を継続して記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、新たな変異株による新型コロナウイルス感染症の感染再拡大（以下、「コロナ禍」という。）、ロシアによるウクライナ侵攻などによるサプライチェーンの混乱や円安の影響による原材料価格やエネルギーコストの上昇など、極めて先行き不透明な事業環境が続いております。」
景気・コスト上昇による業績変動リスクについて、感染再拡大、サプライチェーン混乱、円安及び原材料・エネルギーコスト上昇が継続し、営業利益は前年同期比0.6％減となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「またウクライナ侵攻などによるサプライチェーンの混乱や足元の急速な円安の影響で原材料価格やエネルギーコストが上昇するなど、極めて先行き不透明かつ厳しい事業環境が続いております。」
景気・コスト上昇による業績変動リスクについて、サプライチェーン混乱、円安、原材料費及びエネルギー価格上昇が継続し、営業利益は前年同期比1.1％減となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「ウクライナ侵攻などによるサプライチェーンの混乱や足元の急速な円安の影響で原材料費やエネルギー価格などが上昇するなど、極めて先行き不透明かつ厳しい事業環境が続いております。」
景気・コスト上昇による業績変動リスクについて、サプライチェーン混乱、円安及び原材料費・エネルギー価格上昇が当四半期の事業環境として実際に生じている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これらのリスクに対して、当社グループは、“くつろぐ、いちばんいいところ”の提供をはじめとするお客様へのサービスの向上、サステナビリティ活動、地域別の販売促進活動、新商品の提供などにより競合他社との差別化を推進するとともに、食材費及び人件費等のコントロールやオペレーションの効率化等を進めてまいります。」
景気・個人消費の減速及び人件費、物流費、賃料、水道光熱費等の上昇リスクを継続して記載し、差別化、地域別販促、コスト管理及び効率化を対応策としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「特に日本における消費税増税等に起因する個人消費の減速、原材料価格・人件費・物流費・賃料・水道光熱費の上昇は、当社グループの事業、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
個人消費の減速及び原材料、人件費、物流費、賃料、水道光熱費等のコスト上昇リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「特に日本における消費税増税等に起因する個人消費の減速、原材料価格・人件費・物流費・賃料・水道光熱費の上昇は、当社グループの事業、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
景気・個人消費の変動及び原材料、人件費、物流費、賃料、水道光熱費の上昇リスクを継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「特に日本における消費税増税等に起因する個人消費の減速、原材料価格・人件費・物流費・賃料・水道光熱費の上昇は、当社グループの事業、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
国内FC事業を中心とするため、景気・政府経済政策、個人消費減速及び原材料・人件費・物流費・賃料・水道光熱費上昇の影響可能性を記載している。