感染症流行による来店数減少リスク
FY2017に初出。17回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2025-Q1。
コメダホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。90社中68社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに33社。
- FY2025-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く外食産業は、経済社会活動の正常化や賃上げの動きなどにより個人消費の動向が高まり、緩やかな回復傾向が続いております。」
経済社会活動の正常化と個人消費の回復傾向を記載しており、感染症に伴う行動制限・来店影響は引き続き低減方向として示されている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染症法上の分類が５類に移行したことで、経済社会活動の正常化による人流や個人消費の回復への動きが強まりました。」
新型コロナウイルス感染症の5類移行により経済社会活動が正常化し、人流・個人消費の回復が進んだと記載している。感染症による来店・営業制限の影響は低減方向に示されている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大による行動制限や入国制限が緩和され、感染症法上の分類が５類に移行したことで、経済社会活動の正常化が一段と加速し、景気回復への動きが強まりました。」
行動制限・入国制限の緩和及び5類移行による経済社会活動の正常化が進み、感染症による来店・営業制限の影響は低減方向に示されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く外食産業は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大（以下、「コロナ禍」といいます。）の影響の収束と、行動制限や入国制限の緩和等に伴う人流の回復により、経済社会活動の正常化が一段と加速し、景気回復への動きが強まりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響について、収束、行動・入国制限の緩和及び人流回復が記載され、従来の来店・営業制限の影響は低減方向に示されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「店舗においては、お客様の安全を第一に感染防止対策を徹底して営業いたしましたが、一部店舗においてはスタッフの感染や濃厚接触等により、時短営業又は臨時休業を余儀なくされました。」
新型コロナウイルス感染症に伴い、スタッフの感染・濃厚接触による時短営業及び臨時休業が発生し、来店・店舗運営への影響が実績として継続した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く外食産業は、2022年３月21日をもってまん延防止等重点措置が全面解除され、経済社会活動の正常化並びに景気の持ち直しの動きが見られたものの、７月以降は新型コロナウイルス感染症の感染拡大（以下、「コロナ禍」という。）第７波の影響を受けました。」
まん延防止等重点措置の解除後も第7波が発生し、スタッフの感染・濃厚接触等による時短営業や臨時休業が生じた。感染症による来店・店舗運営への影響が実績として継続している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における外食産業は、昨年より続く新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止に向けた政府及び各自治体からの営業時間短縮等の要請による影響を受けており、緊急事態宣言が解除された10月以降においても、第６波への懸念が高まるなど引き続き先行きが見通せない状況が続いております。」
営業時間短縮等の要請及び第6波への懸念が続き、感染症による来店・店舗運営への影響が実際に継続している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く外食産業は、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が進展する一方で、感染力の強い変異株による感染者数増加により緊急事態宣言などが再発令され、依然として先行きの見通しが不透明で厳しい状況となりました。」
変異株による感染者数増加及び緊急事態宣言の再発令により、感染症に伴う来店・営業制限リスクが当四半期にも実際に継続した。一方、既存店売上高は前年同期比で回復した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く外食産業は、コロナ禍の下で３度目の緊急事態宣言が発令され、依然として先行きの見通しが不透明で厳しい状況となりました。」
コロナ禍の下で3度目の緊急事態宣言が発令され、営業時間短縮及び大規模商業施設への休業要請に応じて店舗運営を行った。感染症に伴う外出・営業制限の影響が当四半期にも継続して実績化している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「この結果、卸売売上は、当連結会計年度累計の既存店売上高前年比が88.5％、全店売上高前年比が91.6％となり、11月までの累計既存店売上高前年比87.0％、全店売上高前年比90.2％から改善いたしました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う営業自粛、臨時休業及び営業時間短縮の影響が年度実績に表れ、既存店売上高前年比88.5％、全店売上高前年比91.6％となった。11月までの累計からは改善したが、影響は継続している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、卸売売上は、３月から11月までの累計既存店売上高前年比が87.0％、全店売上高前年比が90.2％となり、８月までの累計既存店売上高前年比81.0％、全店売上高前年比83.9％から改善しました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う営業自粛・休業等の影響は継続して実績に表れているが、既存店売上高前年比は81.0％から87.0％、全店売上高前年比は83.9％から90.2％へ改善した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、ＦＣ加盟店向け卸売売上は徐々に回復し、３月から５月までの累計で既存店売上高前年比が72.0％、全店売上高前年比が74.6％でしたが、８月までの累計では既存店売上高前年比が81.0％、全店売上高前年比が83.9％となりました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う営業自粛・臨時休業等の影響が継続し、既存店売上高及び全店売上高が前年を下回った。3月から5月の累計から8月までの累計にかけては回復したが、感染症による来店・業績影響は実績として継続している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループは、創業50周年を契機にこれからの成長を見据えて開始した“心にもっとくつろぎを”プロジェクトとして、「くつろぐ、いちばんいいところ」を持続させるための「KOMEDA COMES TRUE.」を合言葉にしたコメダ式サステナビリティ活動を推進しております。」
新型コロナウイルスに伴う緊急事態宣言・営業自粛要請により臨時休業や営業時間短縮を実施し、FC加盟店向け卸売の既存店売上高前年比は72.0％、全店売上高前年比は74.6％となった。感染症による来店数・業績への影響が当四半期にも実績として表れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「しかし、当社グループの事業は、お客様のご来店を前提としているため、新型コロナウイルス感染症等の拡大による緊急事態宣言等の発令に伴い外出の自粛及び休業要請が継続した場合や当該宣言解除後においてもお客様の生活様式が変容した場合には、来店数が減少し、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来は感染症流行による来店数減少を将来リスクとして記載していたが、新型コロナウイルス感染症の拡大、緊急事態宣言、休業・営業時間短縮及びFC加盟店への卸売収入減少が実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、お客様のご来店を前提としており、新型インフルエンザ等の感染症災害の流行又はその兆しにより外出の制限が発生した場合、来店数が減少し」
感染症の流行・兆候及び外出制限による来店数減少リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループ事業は、お客様のご来店を前提としており、新型インフルエンザ等の感染症災害の流行又はその兆しにより外出の制限が発生した場合、来店数が減少し、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症流行及び外出制限による来店数減少リスクを継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「新型インフルエンザ等の感染症災害の流行又はその兆しにより外出の制限が発生した場合、来店数が減少し、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
来店を前提とする事業構造に関連し、感染症の流行・兆候及び外出制限による来店数減少リスクを記載している。