ストック・オプションによる株式価値の希薄化
FY2016に初出。25回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
ベガコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「2025年４月１日～2026年３月31日（注） 普通株式 57,000」
2025年4月から2026年3月までに新株予約権の行使により57,000株が発行され、ストック・オプションによる潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年４月１日～2025年９月30日（注） 普通株式 43,200」
2025年4月から9月までに新株予約権の行使により43,200株が発行され、ストック・オプションによる潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「2024年４月１日～2025年３月31日（注）２ 普通株式 23,600」
2025年3月期に新株予約権の行使により23,600株が発行され、ストック・オプションによる潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化した。あわせて2025年4月から5月にも12,800株の発行が記載されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2024年３月31日（注）１ 普通株式 24,800」
当事業年度に新株予約権の行使により24,800株が発行され、ストック・オプションによる潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による株式の発行による収入 326」
当第2四半期累計期間に新株予約権の行使による株式発行収入326千円を計上し、発行済株式総数も前四半期末の10,635,400株から10,644,800株となった。潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日 （注） 1,200 10,635,400 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期会計期間に新株予約権の行使により1,200株が発行され、潜在的な希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「2021年４月１日～2022年３月31日（注）１ 普通株式 600」
当事業年度に新株予約権の行使により600株が発行され、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「提出日現在発行数には、2022年２月１日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。」
第3四半期会計期間末の発行済株式数10,633,600株に対し、提出日現在の発行数は10,634,200株となっており、新株予約権の行使による600株の発行が生じている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2020年４月１日～2021年３月31日 普通株式 93,800 ストック・オプションとしての新株予約権の行使による増加であります。」
当事業年度に新株予約権の行使により93,800株が発行され、ストック・オプションによる潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「また、ストック・オプションとしての新株予約権の行使により61,400株を発行し、資本金及び資本剰余金がそれぞれ16,619千円増加しております。」
当第3四半期累計期間に新株予約権の行使により61,400株を発行し、潜在的な希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「また、ストック・オプションとしての新株予約権の行使により30,400株を発行し、資本金及び資本剰余金がそれぞれ8,350千円増加しております。」
新株予約権の行使により30,400株を発行し、ストック・オプションによる潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年４月１日～2020年６月30日 600 10,375,400 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により600株が発行され、潜在的な希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「2019年４月１日～2020年３月31日（注） 普通株式 7,000」
当事業年度に新株予約権の行使により7,000株が発行され、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年４月１日～2019年６月30日（注） 7,000 10,374,800 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により7,000株が発行され、発行済株式総数が10,374,800株となった。潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2018年４月１日～2019年３月31日（注）６ 普通株式 20,800」
2018年4月から2019年3月までに新株予約権の行使により20,800株が発行され、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化した。なお、2019年5月末時点の潜在株式数は328,400株、発行済株式総数の3.2％と開示している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「2018年７月１日～2018年９月30日 （注） 1,200 10,367,800 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期会計期間に新株予約権の行使により1,200株が増加し、発行済株式総数が10,367,800株となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により19,600株が増加し、潜在的な希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化している。 - FY2018後退有価証券報告書
「平成30年５月末現在これらのストック・オプションによる潜在株式数は346,000株であり、発行済株式総数10,366,000株の3.3%に相当しております。」
潜在株式数と発行済株式総数に対する比率は、前回開示の370,200株・3.6％から346,000株・3.3％へ低下している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「平成29年７月１日～平成29年９月30日 （注） 1,200 10,345,000」
ストックオプションとしての新株予約権の行使により1,200株が発行され、発行済株式総数が10,345,000株となった。潜在的な希薄化の一部が実際の株式発行として顕在化している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「提出日現在発行数には、平成29年８月１日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。」
第1四半期末の発行済株式数10,343,800株に対し、提出日現在は10,344,800株となっており、新株予約権の行使による株式発行が実際に生じている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「平成29年５月末現在これらのストック・オプションによる潜在株式数は370,200株であり、発行済株式総数10,343,800株の3.6%に相当しております。」
潜在株式数370,200株、発行済株式総数の3.6％を開示し、希薄化の潜在エクスポージャーを数値化している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の数（株） 30,000」
当第３四半期会計期間に新株予約権を発行し、目的となる株式30,000株の潜在的な希薄化エクスポージャーが追加された。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「また、ストック・オプションとしての新株予約権の行使による払込9,222千円（行使時の払込金額1,060円、資本組入額530円）を受け、新株式8,700株を発行いたしました。」
新株予約権の行使により8,700株を実際に発行し、ストック・オプションに伴う潜在株式の顕在化を開示している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。 新株予約権の目的となる株式の数（株） 30,500」
当四半期に30,500株を目的とする新株予約権を発行し、潜在的な希薄化エクスポージャーが追加された。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年５月末現在これらのストック・オプションによる潜在株式数は175,500株であり、発行済株式総数4,742,900株の3.7%に相当しております。」
役員・従業員等へのインセンティブとして付与した新株予約権の行使により、既存株主の価値・議決権割合が希薄化する可能性を開示している。